最終更新日:2026/2/20

日本コークス工業(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼
  • 機械
  • プラント・エンジニアリング
  • 化学
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
東京都
資本金
70億円
売上高
990億円(2025年3月期,連結)
従業員
単体/488名、連結/993名(2025年3月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

【主要株主:日本製鉄×住友商事】創業130年以上、「鉄鋼素材」・「エネルギー資源」・「粉体機械」の分野で、ものづくりを源流から支える企業です!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    2024年度実績⇒年間休日122日・有給取得平均日数18.2日・年次有給休暇20日付与・平均残業時間19.2時間/月

  • 製品・サービス力

    粒子設計の最高峰と言われる「FMミキサ」は累計12,000台以上の納入実績を誇っています。

  • 技術・研究

    コークスを製造する過程で発生した熱やガスは発電や軽油に精製するなど、資源の再利用を進めています。

会社紹介記事

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私たちの生活を支える『鉄の生産に不可欠な素材”コークス”』。国内外の鉄鋼・化学・自動車メーカーなどに高品質なコークスを供給し、産業を源流から支えています。
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ものづくりを支える『ナノ~サブミクロンレベルの“粉体“』。当社の”粉体機械”は、食品、電子部品、電池材料などの様々な産業を支える『素材を作る機械』です。

熱量で、未来を切り開け。『あなたの熱量が時代を、世界を、変えていく』

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コークスの副産物から抽出される『水素』の活用や、『製造設備の大規模更新』によるCO2削減を目指すなど、持続可能な社会へ向けての取り組みも行っております。

日本コークス工業は、明治時代より国内最大の石炭採掘企業として発展し、ものづくりで日本の産業を支えた130年以上の歴史を持つ企業です。
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■『コークス事業』(素材メーカー)
国内の”コークス専業メーカーはわずか2社のみ”、独自性の高い事業です。現在は、「カーボンニュートラル」への取り組みにも力を入れています。
#鉄鋼#資源#環境化学#水素

■『化工機事業』(機械メーカー)
”粉体技術”を駆使して『粉のニーズに応える機械』の設計開発を行っています。当社の『粉体機械』は抹茶やチョコレート等の食品や、スマートフォンなどの電子部品、電気自動車のバッテリー、医薬品など様々な業界のものづくりに使用されています。
#粉体#産業機械#素材#プラントエンジニアリング

■『燃料・資源リサイクル事業』(商社・物流)
発電に使用される”石炭やバイオマス燃料”といった、時代のニーズに合わせた『エネルギー資源』を取り扱っています。また、石炭灰などを活用したリサイクル事業にも力を入れております。
#エネルギー商社#資源#インフラ#グローバル
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当社は長い歴史がありますが、上下の風通しはよく、若手社員でも自由に意見を言う風土があります。加えて、少数精鋭の組織なので、早くから即戦力として活躍することを期待しており、充実した教育研修制度や資格取得支援制度により、社員の成長を積極的にバックアップしています。

さらに、当社の各事業それぞれが、世界的シェアを誇る国内外の大手企業を顧客に持ち、グローバルに活躍したい人が、若いうちから挑戦できるフィールドがあります。

会社データ

事業内容
・コークスの製造販売(含むガス、粗タール、粗軽油、硫酸、液体アンモニア等の化成品)
・海外石炭・石油コークス・バイオマス燃料の輸入販売
・産業機器プラントの開発設計・製造販売(主に粉粒体機器)
・資源リサイクル事業
・物流事業、不動産事業 他

【主な取引先】
日本製鉄(株)、住友商事(株)、村田製作所(株)、神戸製鋼所(株)、三井金属鉱業(株)、トクヤマ(株)、新日本電工(株)、三菱ケミカル(株)、三井化学(株)、伊藤忠エネクス(株)、日本製紙(株)、豊田通商(株)、コスモ石油(株)、中国電力(株)、四国電力(株)、パナソニック(株)、東芝(株)、太陽誘電(株)、久光製薬(株)、日鉄ステンレス(株)

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北九州事業所は東京ドーム23個分の敷地面積と、大型船舶の入出港を可能とする港湾設備を有し、国内有数の専業コークスメーカーとして鉄鋼業界を支えています。

本社郵便番号 135-6007
本社所在地 東京都江東区豊洲3-3-3
本社電話番号 03-5560-1253
創業 1889年
設立 1911年12月
資本金 70億円
従業員 単体/488名、連結/993名(2025年3月現在)
売上高 990億円(2025年3月期,連結)
売上高推移 990億円 (2025年3月実績、連結)
1,351億円(2024年3月実績、連結)
1,741億円(2023年3月実績、連結)
1,247億円(2022年3月実績、連結)
879億円 (2021年3月実績、連結)
1,074憶円(2020年3月実績、連結)
1,212億円(2019年3月実績、連結)
1,102億円(2018年3月実績、連結)


事業所 【本店】
東京都江東区豊洲3-3-3

【事業所・工場・事務所】
北九州事業所/福岡県北九州市若松区
栃木工場/栃木県栃木市
九州事務所/福岡県大牟田市
三池リサイクルセンター/福岡県大牟田市

【営業グループ】
西日本営業グループ/大阪市西区
九州営業グループ/福岡県大牟田市

【海外事務所】
シドニー(オーストラリア)
上海(中国)
ロサンゼルス(アメリカ)
株主構成 日本製鉄(株)(22.55%)、住友商事(株)(19.43%)
主な取引先 日本製鉄(株)、住友商事(株)、村田製作所(株)、神戸製鋼所(株)、三井金属鉱業(株)、トクヤマ(株)、新日本電工(株)、三菱ケミカル(株)、三井化学(株)、伊藤忠エネクス(株)、日本製紙(株)、豊田通商(株)、コスモ石油(株)、中国電力(株)、四国電力(株)、パナソニック(株)、東芝(株)、太陽誘電(株)、久光製薬(株)、日鉄ステンレス(株)

関連会社 NIPPON COKE & ENGINEERING USA, INC.、三美鉱業(株)、有明機電工業(株)、サンテック(株)、日本コークス工業東北(株)、サン情報サービス(株)、三池港物流(株)
平均年齢 43歳
平均給与 755万円(総合職)
連絡先 日本コークス工業(株) 人事グループ
Email:saiyou-tanto@n-coke.com
Tel:03-5560-1253
沿革
  • 1889年
    • 三井組が、大蔵省より官営三池炭鉱の払い下げを受ける。
  • 1911年
    • 三井合名会社より独立し、三井鉱山(株)設立。国内最大級の炭鉱会社として日本の近代化の一端を担い、三池炭鉱関連施設は2015年ユネスコ世界文化遺産に登録。
  • 1950年後半
    • エネルギー革命の進展の中、経営多角化を推進。
      コークス、機械事業などへ進出。
  • 1960年
    • 三井鉱山コークス工業(株)を設立しコークス事業へ本格参入。
  • 1964年
    • (株)三井三池製作所栃木工場の操業を開始。粉粒体機器の製造販売を行う。
  • 1979年
    • 三井鉱山豪州社(現 シドニー事務所)を設立。海外炭を調達するエネルギービジネスを展開。
  • 1993年
    • 三井三池化工機(株)を合併。エンジニアリング部門を強化。
  • 1997年
    • 三池炭鉱閉山に伴い、国内石炭採掘事業から撤退。
  • 2005年
    • 産業再生都市機構の支援を受け、三井鉱山(株)として再出発。
  • 2008年10月
    • 新日本製鐵(株)[現日本製鉄(株)]及び住友商事(株)の持分法適用関連会社となる。
      ※両社の持分比率はそれぞれ21.7%(2024年現在日本製鉄22.55%住友商事19.43%)
  • 2009年4月
    • 三井鉱山(株)から日本コークス工業(株)へ商号変更。日本のものづくりを支え続ける。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.2時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 2 13
    取得者 4 2 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    36.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (42名中0名)
    • 2024年度

    女性の総合職社員は2015年以降在籍しております。

社内制度

研修制度 制度あり
◇新人研修
ビジネス基本・マナー研修/各拠点見学/会社概要教育

◇新入社員フォローアップ研修
1年目の振返り、経理等の基礎研修等

◇3年目研修
実務担当者研修、OJTトレーナー研修

◇中堅社員研修(入社5年目)
マネジメントスキル/OJTトレーナー研修(社外講師による)

◇初任管理職研修
管理職に昇格した年度に対応(社外講師による)

◇その他研修(部長研修/グループリーダー研修等/英語力向上プログラム/メンタルヘルス研修)
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育制度
・E-ラーニング
・公的資格の取得費用の補助、取得時報奨金
メンター制度 制度あり
・所属部署における指導社員制度
・他部署若手社員によるメンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上長面談による異動希望ヒアリング機会あり
社内検定制度 制度あり
TOEIC社内試験

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、愛媛大学、宇都宮大学、京都大学、九州大学、九州工業大学、宮崎大学、群馬大学、佐賀大学、山形大学、山口大学、室蘭工業大学、島根大学、芝浦工業大学、新潟大学、青山学院大学、大分大学、中央大学、長崎大学、電気通信大学、東京都立大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、日本大学、富山大学、福島大学、北海道大学、関西大学
<大学>
秋田大学、宇都宮大学、大分大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、上智大学、西南学院大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京農工大学、東京都市大学、東洋大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、小山工業高等専門学校

採用実績(人数)          2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
------------------------------------------------------------------‐---------------‐
・事務系     3名   2名   4名   2名   3名   5名
・技術系     2名   4名   5名   4名  4名   3名
採用実績(学部・学科) <文系>
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、その他文系

<理系>
機械系、電気・電子系、化学・化学工学・物質工学系、建築・土木系、資源・地球環境系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 5 3 8
    2024年 6 1 7
    2023年 4 2 6
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 8 0 100%
    2024年 7 1 85.7%
    2023年 6 1 83.3%

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