最終更新日：2026/2/12

日特建設(株)【東証プライム上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

建設
建設コンサルタント
設備工事・設備設計
住宅

基本情報

本社: 東京都

資本金: 60億円

売上高: 639億円［2025年3月末実績］

従業員: 1,187名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「見えないところにこそ、私たちのプライドがある」という信念のもと、環境防災・維持補修・都市再生の分野で安心・安全な国土づくりに貢献しています。

企業のここがポイント

やりがい

自然災害が深刻な被害をもたらす中、皆さんが日常過ごしているふつうという環境を守る為仕事をしています。
施工実績

様々な場所で災害対策工事、文化財保護工事等を行っており、HPに掲載されています、是非ご確認下さい。
制度・働き方

各支店水道、光熱費込みの寮、現場勤務手当、資格手当　奨学金手当等有、GW、夏季、年末年始大型連休有

会社紹介記事

文化財や史跡の安全を守りつつ景観を復元する復旧工事に、弊社の技術が貢献。コンクリートを使わない法面保護工法等、環境に配慮した防災工法を開発・提供しています。地震・台風・豪雨等の自然災害が各地に深刻な被害をもたらす中、環境防災・維持補修・都市再生を柱に、安心・安全な国土造りに貢献しています。

: 文化財や史跡の安全を守りつつ景観を復元する復旧工事に、弊社の技術が貢献。コンクリートを使わない法面保護工法等、環境に配慮した防災工法を開発・提供しています。

: 地震・台風・豪雨等の自然災害が各地に深刻な被害をもたらす中、環境防災・維持補修・都市再生を柱に、安心・安全な国土造りに貢献しています。

未来のふつうは、あなたが創る。

環境・防災・維持補修・都市再生分野で未来をつくる「縁の下の力持ち」のような存在。それが日特建設です。	今、外に広がっている、ふつうの光景。この光景がふつうであるために、日特建設は1947年から、あらゆる建設業に携わってきました。確かな技術と、誠実さを武器に、ダムでもなく、橋でもなく、トンネルでもなく、「未来のふつう」を創る会社。そんな誇りを胸に、私たちは今日もどこかで動き続けています。

環境・防災・維持補修・都市再生分野で未来をつくる「縁の下の力持ち」のような存在。それが日特建設です。

今、外に広がっている、ふつうの光景。

この光景がふつうであるために、

日特建設は1947年から、あらゆる建設業に携わってきました。

確かな技術と、誠実さを武器に、

ダムでもなく、橋でもなく、トンネルでもなく、

「未来のふつう」を創る会社。

そんな誇りを胸に、私たちは今日もどこかで動き続けています。

会社データ

事業内容	【環境防災分野】　日特建設では、緑や生態系、景観回復など、自然環境との調和を図る環境　保全型技術を使用しています。・斜面防災・法面対策　盛土・切土法面を降雨、自然斜面での落石・崩壊・地すべり等　抑止し、災害から人々を守ります。・法面緑化　地域性を考慮した種子散布を行い、景観重要構造物・歴史的文化　財等の法面緑化にも携わります。沿道の景観と調和したデザイン　で一体感の形成を図っています。・復旧・災害工事　震災などの自然災害が起きた際、被災地に駆けつけ、今までに　培ってきた技術で災害支援にあたり、人々のライフラインを維持　します。【維持補修分野】　高度経済成長期から数十年。各種法面構造物をはじめ、トンネル・　橋梁・ダムなどといった土木構造物全般について、長寿命化に向けた補修・　補強技術を提供しています。【都市再生分野】・基礎工事　土地や建物の耐久性を強固にし、社会インフラの基盤を築きます。・地盤改良工事　軟弱な地盤を強くし、地盤の沈下や液状化を防止します。震災に　強い土地造り、構造物直下などを支えています。特殊土木分野のリーディングカンパニー。環境に配慮した独自工法を多く所有しています。

事業内容

【環境防災分野】
　日特建設では、緑や生態系、景観回復など、自然環境との調和を図る環境
　保全型技術を使用しています。

・斜面防災・法面対策
　盛土・切土法面を降雨、自然斜面での落石・崩壊・地すべり等
　抑止し、災害から人々を守ります。

・法面緑化
　地域性を考慮した種子散布を行い、景観重要構造物・歴史的文化
　財等の法面緑化にも携わります。沿道の景観と調和したデザイン
　で一体感の形成を図っています。

・復旧・災害工事
　震災などの自然災害が起きた際、被災地に駆けつけ、今までに
　培ってきた技術で災害支援にあたり、人々のライフラインを維持
　します。

【維持補修分野】
　高度経済成長期から数十年。各種法面構造物をはじめ、トンネル・
　橋梁・ダムなどといった土木構造物全般について、長寿命化に向けた補修・
　補強技術を提供しています。

【都市再生分野】
・基礎工事
　土地や建物の耐久性を強固にし、社会インフラの基盤を築きます。

・地盤改良工事
　軟弱な地盤を強くし、地盤の沈下や液状化を防止します。震災に
　強い土地造り、構造物直下などを支えています。

特殊土木分野のリーディングカンパニー。環境に配慮した独自工法を多く所有しています。

本社郵便番号	103-0004
本社所在地	東京都中央区東日本橋3-10-6　Daiwa東日本橋ビル
本社電話番号	03-5645-5044
設立	1947（昭和22）年12月17日
資本金	60億円
従業員	1,187名
売上高	639億円［2025年3月末実績］
経常利益	38億円［2025年3月末実績］
事業所	本店：東京都中央区東日本橋3-10-6　Daiwa東日本橋ビル支店：札幌支店（札幌市）　　　東北支店（仙台市）　　　東京支店（東京都中央区）　　　北陸支店（新潟市）　　　名古屋支店（名古屋市）　　　大阪支店（大阪市）　　　広島支店（広島市）　　　九州支店（福岡市）　　　直轄グラウト部（東京都中央区）　　　海外事業部（東京都中央区）営業所・出張所／全国41カ所研究施設：蓮田総合センター（埼玉県蓮田市）
海外事務所	ジャカルタ駐在員事務所（インドネシア共和国）マニラ駐在員事務所（フィリピン共和国）
関連会社	麻生フオームクリート(株) 緑興産(株) 島根アースエンジニアリング(株) 山口アースエンジニアリング(株) 愛媛アースエンジニアリング(株) 福井アースエンジニアリング(株) PT NITTOC CONSTRUCTION INDONESIA
ブランドメッセージ	見えないところにこそ、私たちのプライドがある
経営理念	・使命（Mission）　安全・安心な国土造りに貢献する会社・価値観（Value）　基礎工事における総合技術力と効率的な経営・あるべき姿（Vision）　信頼される技術力に培われた、環境・防災工事を主力とした基礎工事のエキスパート
平均年齢	46.8歳［2025年3月時点］
平均勤続年数	17.56年［2025年3月時点］
沿革	1947年（昭和22年）地質調査、土木建築基礎工事を事業として創業 1972年（昭和47年）日特建設(株)に社名変更 1974年（昭和49年）道路、河川工事などを受注一般土木部門に進出 1983年（昭和58年）東京証券取引所第二部上場 1985年（昭和60年）東京証券取引所第一部上場 2000年（平成12年） ISO14001取得（技術本部） 2003年（平成15年）全社統合ISO9001審査登録 2012年（平成24年）インドネシア・南ジャカルタに駐在員事務所開設 2015年（平成27年）本店を東京都中央区東日本橋に移転 2016年（平成28年） PT NITTOC CONSTRUCTION INDONESIA設立（現・連結子会社） 2019年（平成31年）愛媛アースエンジニアリング株式会社を設立（現・連結子会社） 2021年（令和 3年）福井アースエンジニアリング株式会社を設立（現・連結子会社） 2022年（令和 4年）東京証券取引所プライム市場へ上場 2023年（令和 5年）フィリピン・マニラに駐在員事務所開設 2025年（令和　7年）能登半島地震の災害復旧工事の為の出張所を開所

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	19名	5名	24名
取得者	19名	5名	24名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.9%
  （373名中11名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆階層別研修　新入社員研修、初任研修1・2、フォロー研修(2年目)、若手研修（3年目）、上級主任・主任研修、4A昇格者　研修、工事長研修、　営業所長研修、　支店長・事業部長研修 ◆カテゴリー共通研修　コンプライアンス研修、海外研修、人事評価研修、語学研修、ISO内部監査員養成研修
自己啓発支援制度	制度あり ◆学位取得研修制度 ◆ボランティア活動研修制度
メンター制度	制度あり教育担当者によるサポート
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社3カ月後、半年後、10カ月後、1年後、2年後に人事担当者によるキャリア等の面談を実施。
社内検定制度	制度あり技術系総合職社員の入社後5年間のスキルマップによる習得レベルチェック制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、北海道科学大学、北海学園大学、弘前大学、八戸工業大学、北里大学、岩手大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、秋田大学、山形大学、筑波大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、高崎経済大学、前橋工科大学、埼玉大学、ものつくり大学、日本工業大学、千葉大学、千葉工業大学、東邦大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、早稲田大学、明治大学、中央大学、法政大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京電機大学、工学院大学、東京農業大学、東京都市大学、成蹊大学、拓殖大学、帝京大学、国士舘大学、大東文化大学、武蔵大学、明星大学、立正大学、東京経済大学、武蔵野大学、横浜国立大学、専修大学、東海大学、神奈川大学、関東学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、金沢大学、金沢工業大学、福井工業大学、山梨大学、帝京科学大学（山梨）、信州大学、岐阜大学、静岡大学、常葉大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、愛知工業大学、名城大学、中部大学、大同大学、中京大学、三重大学、京都大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、関西大学、近畿大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪学院大学、神戸大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、九州産業大学、西日本工業大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学＜大学＞愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京富士大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、富士大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞札幌工科専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、香川高等専門学校、高知工業高等専門学校、熊本高等専門学校、大分工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、日本工学院北海道専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、東京工学院専門学校、日本電子専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、新潟工科専門学校、福岡建設専門学校、修成建設専門学校、九州測量専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年入社　26名 2024年入社　26名 2023年入社　32名 2022年入社　43名 2021年入社　45名 2020年入社　38名 2019年入社　34名 2018年入社　37名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、北海道科学大学、北海学園大学、弘前大学、八戸工業大学、北里大学、岩手大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、秋田大学、山形大学、筑波大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、高崎経済大学、前橋工科大学、埼玉大学、ものつくり大学、日本工業大学、千葉大学、千葉工業大学、東邦大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、早稲田大学、明治大学、中央大学、法政大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京電機大学、工学院大学、東京農業大学、東京都市大学、成蹊大学、拓殖大学、帝京大学、国士舘大学、大東文化大学、武蔵大学、明星大学、立正大学、東京経済大学、武蔵野大学、横浜国立大学、専修大学、東海大学、神奈川大学、関東学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、金沢大学、金沢工業大学、福井工業大学、山梨大学、帝京科学大学（山梨）、信州大学、岐阜大学、静岡大学、常葉大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、愛知工業大学、名城大学、中部大学、大同大学、中京大学、三重大学、京都大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、関西大学、近畿大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪学院大学、神戸大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、九州産業大学、西日本工業大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
＜大学＞
愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京富士大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、富士大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
札幌工科専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、香川高等専門学校、高知工業高等専門学校、熊本高等専門学校、大分工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、日本工学院北海道専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、東京工学院専門学校、日本電子専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、新潟工科専門学校、福岡建設専門学校、修成建設専門学校、九州測量専門学校

採用実績（人数）

2025年入社　26名
2024年入社　26名
2023年入社　32名
2022年入社　43名
2021年入社　45名
2020年入社　38名
2019年入社　34名
2018年入社　37名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	20名	6名	26名
2024年	21名	5名	26名
2023年	28名	4名	32名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	26名	0名	100%
2024年	26名	3名	88.5%
2023年	32名	7名	78.1%

採用後の待遇はこちら

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