最終更新日:2025/2/3

(株)電響社

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(文具・事務用品・日用品)
  • 商社(その他製品)
  • 家電・AV機器

基本情報

本社
大阪府
資本金
3億4,000万円
売上高
271億5,400万円(2024年3月期)
従業員
233名

「生活関連商社」から「快適生活創造企業」へ。独自のスタンスを保ちながら、新たな飛躍に向けて邁進中!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    創業75年以上の歴史と実績を持つ、家電や日用品などの生活関連商品を取り扱う企業です。

  • 戦略・ビジョン

    現在の業容に加え、メーカー機能の強化によって、「快適生活創造企業」を目指しています。

  • やりがい

    メーカーや販売店、消費者に対しても貢献でき、大きな達成感を得られるのが魅力です。

会社紹介記事

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「消費者第一主義」の考えのもと、顧客ニーズの変化に合わせて自社商品の開発にも注力。2023年には「D's QUALITY」ブランドを立ち上げ。
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専門商社でありながら、メーカーの顔も持つ当社。それだけに、仕事の幅も広く、少数精鋭のメンバーでさまざまなことに挑戦し続けています。

(株)電響社はメーカー機能を強化して、「快適生活創造企業」を目指します!

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デンキョーグループホールディングスの中核を担う(株)電響社。2023年8月に完成した新社屋で、同居するグループ会社との連携を深め、人々の暮らしの質を高めていきます。

2022年10月、これまでの「電響社」が(株)デンキョーグループホールディングスに社名変更した際、家電専門商社の事業を承継して新たなスタートを切ることになりました。そのため、設立年は新しいものの、1948年の創業以来、培ってきたネットワークやノウハウを活かした、強固な財務基盤と独自のマーケティング戦略が当社の強みです。

具体的には、各分野で高い評価を得ている国内外の生活関連機器の専業メーカー100社以上と直接取引を行い、全国の家電量販店やホームセンター、ネット通販などに供給しています。また、消費者ニーズや市場の動向を踏まえて、季節家電や家事家電などを中心とするプライベートブランド商品(ZEPEAL/ゼピール、macaful/マカフル、等)の開発・販売にも注力。「消費者第一主義」を掲げて、生活関連商社としての地位を確立してきました。

今後は、時代の変化に迅速に対応出来る「快適生活創造企業」を目指し、2030年度にグループ全体で売上高1,000億円を目標にしています。グループの中核を担う当社は、メーカー機能の強化を図るべく、理美容機器やオゾン脱臭機、記録メディア、電池などを得意とする家電メーカーと業務提携契約を締結。2023年4月より提携先メーカーの一般消費者向け製品の販売総代理店になった結果、海外生産のノウハウを含めて、より高品質かつ高性能な自社商品の開発・販売が可能となりました。

そんな当社は引き続き、既存のお客様を中心に営業活動を行い、さらなる信頼関係を築いていく所存です。
(人事・総務部 藤崎)

会社データ

事業内容

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人々のニーズを満たす多種多様な製品で「くらしにもっとバリューを響かせます」。

家庭用の電気機器、健康美容器具、冷暖房機器、音響通信機器などの企画製造および販売事業

<電気機器>
ジャー炊飯器、ホットプレート、フードプロセッサー、ジュースミキサー、ハンディブレンダー、ホームベーカリー、電気ケトル、全自動コーヒーマシン、ソーダ生成器、ワインセラー、ステンレスボトル、冷蔵庫、洗濯機、回転モップクリーナー、ハンディクリーナー、スチームアイロン、ハンディスチーマー、空気清浄器 など

<健康美容器具>
シェーバー、電動歯ブラシ、口腔洗浄器、ヘアドライヤー、カールドライヤー、ヘアアイロン、ボディシェーバー、光美容器、美顔マスク、体温計、血圧計、体組成計、フィットネス機器、ハンディマッサージャー、マッサージチェア、浄水ポット、浄水器 など

<冷暖房機器>
エアコン、扇風機、冷風扇、サーキュレーター、ネックファン、ハンディファン、セラミックファンヒーター、ガスファンヒーター、石油ファンヒーター、石油ストーブ、オイルヒーター、加湿器、除湿器、あんか、電気カーペット など

<音響通信機器>
液晶テレビ、TV受信アンテナ、記録メディアディスク、レコードプレーヤー、ラジカセ、Bluetoothスピーカー、USBメモリ、SDカード、Bluetoothヘッドホン、タブレット、マウス、キーボード、ウェブカメラ、インクカートリッジ、モバイルバッテリー、スマホ充電器、ドライブレコーダー、スマートウォッチ など

<その他>
防犯カメラ、金庫、センサーライト、蓄電池、カセットガスインバーター、火災報知機、消火器、乾電池、耐震マット、ビルトインコンロ、シャワーヘッド、水道器具、時計、草刈り機、電動キックボード、ペット家電 など
本社郵便番号 556-0006
本社所在地 大阪府大阪市浪速区日本橋東2丁目1番3号
本社電話番号 06-6631-5634
創業 1948年5月
資本金 3億4,000万円
従業員 233名
売上高 271億5,400万円(2024年3月期)
事業所 本社/大阪
営業拠点/札幌、東京、名古屋、大阪、広島、福岡
取引銀行 株式会社三菱UFJ銀行、株式会社北陸銀行、株式会社りそな銀行、三菱UFJ信託銀行株式会社
平均年齢 42.8歳
沿革
  • 1948年 5月
    • 故 岩谷邦三氏が大阪市南区日本橋筋1丁目16番地(現、中央区)において、電気・音響関連商品の卸売を目的に個人営業で電響社を創業
  • 1971年11月
    • 子会社 (株)システム機器センターを設立、電気関連システム化事業に進出
  • 1972年 6月
    • 本社事務所を大阪市浪速区日本橋東に移転
  • 1973年 5月 
    • 子会社 (株)響和を設立、不動産管理業務を移管
  • 1984年 3月
    • 大阪証券取引所 市場第二部(特別指定銘柄)に上場
  • 1990年 9月
    • 大阪証券取引所 市場第二部銘柄に指定(特別指定銘柄の指定解除)
  • 2006年 4月
    • 大和無線電器(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2009年 4月
    • 梶原産業(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2013年 4月
    • リード(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2013年 7月
    • 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合により、東京証券取引所 市場第二部に上場
  • 2014年 7月
    • (株)アピックスインターナショナルの全株式を取得し完全子会社化
  • 2019年 4月
    • サンノート(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2021年10月
    • 本社社屋を建替えするため、本社事務所を大阪市浪速区難波中に仮移転
  • 2022年 4月
    • 持株会社体制へ移行の為、(株)電響社分割準備会社(現、(株)電響社)を設立
      東京証券取引所の市場区分再編により、東京証券取引所 スタンダード市場に上場
  • 2022年10月
    • (株)電響社を(株)デンキョーグループホールディングスに社名変更し、持株会社体制に移行。同時に事業を(株)電響社((株)電響社分割準備会社より社名変更)に承継
  • 2023年 4月
    • マクセル(株)と業務提携。マクセル(maxell)ブランドおよびイズミ(IZUMI)ブランドの日本国内向けコンシューマー製品の販売総代理店となる。
  • 2023年 8月
    • 本社新社屋が竣工し、本社事務所を大阪市浪速区日本橋東に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 3 11
    取得者 2 3 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    25.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.0%
      (43名中3名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、OJT、営業研修、メーカー研修、階層別研修 、eラーニング 等
自己啓発支援制度 制度あり
検定試験等支援…会社が指定または推奨する検定試験等の合格時、教材・受験料の会社補助あり
通信教育支援…会社が認めた通信教育(推奨する公的資格等)の修了時、受講料の会社補助あり
資格取得支援…職務により推奨する公的資格等の合格時、受験料・合格祝金の支給あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山県立大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、岐阜大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、滋賀大学、四天王寺大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、名古屋市立大学、日本大学、阪南大学、福岡大学、法政大学、武庫川女子大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学

(50音順)

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年 2025年(予定)
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大卒   7名   3名   3名   4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 2 3
    2023年 1 2 3
    2022年 3 4 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 3 0 100%
    2022年 7 3 57.1%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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