最終更新日:2025/6/25

(株)テクノアソシエ【住友電工グループ】

業種

  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 商社(精密機器)

基本情報

本社
大阪府
資本金
50億100万円
売上高
連結:963億4900百万円 単体:575億9000百万円 ※2024年3月期実績
従業員
連結:1,322名 単体:446名 ※2024年3月末時点(準従業員除く)

【つなぐ・つたえる・つくりだす】商社 × メーカー 2つの機能を併せ持つ専門商社です。幅広いネットワークと商材を活かし、全国のメーカー企業様を支える役割を担います!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    充実した研修や、配属部署以外の社員がマンツーマンでサポートするメンター制度があります!

  • 製品・サービス力

    エレクトロニクス、自動車、住宅等幅広い事業分野において、部品や製品の提供、開発を行っています!

会社紹介記事

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【入社式】入社式は大阪本社で実施し、入社式後は会場を移り新入社員を開催しました!
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【新入社員研修】昨年度は4/1~5/2までの約1か月間、本社にて集合研修を実施いたしました。ビジネスマナーの基礎を学ぶ研修もあり、フォロー体制が整っています!

「ものづくりメーカーのパートナー」として、様々な業界を支え、社会をつなぐ。

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【テクノアソシエ大阪本社】17階建ての自社ビルとなっています。15階には食堂があり、会社周辺には食店も多く、ランチに出かける方も多いです!

■「エンジニアリング・カンパニー」
様々な業界のメーカーを支える商社、それが私たちテクノアソシエです。
ただ、当社は単にものづくりのための「部品」を提供しているだけではありません。
世の中に存在していない部品や製品をつくりだすメーカーとしての機能も備えています。
多くの社内外の人と関わりながら、得意先メーカーが求める「部品」を調達したり、
市場にはないオーダーメイドの「部品」や「製品」を創りだし、提供する。
ものづくりメーカーのパートナーとして、製品開発や生産を川上から川下まで支えて、社会につなぐ。
その積み重ねで得意先の期待を超え、ベストパートナーとなっていく。
それが私達テクノアソシエの使命でありエンジニアリング・カンパニーの強みなのです。

【人と関わり合うことが好きな人】
私たちのミッションは、様々な業界のものづくりメーカーの課題やニーズを聞き出し、求められた以上の部品や製品を調達し提供する事です。
その過程で、仕入れ先や関係会社、社内の上司や同僚等、たくさんの人たちと関わり合う事となります。

【主体となり積極的にチャレンジできる人】
ものづくりメーカーのニーズに対し、製品や部品を探して提供するだけではなく、ときにはこちらから積極的に提案する事こそが私たちの使命です。
失敗を恐れず、「何が求められ、何が必要なのか。どうすれば喜んで頂けるのか」を主体的に考えてチャレンジし、行動できる人とともにテクノアソシエは成長していきたいと思っています。

会社データ

事業内容
家電、自動車、住宅、情報通信機器、産業機器、医療機器業界等の幅広い事業分野において、高付加価値の部品や製品の提供、開発を行っています。
日本国内だけでなく、アメリカや中国などの海外にも21拠点を持ち、グローバルに展開しています。

■営業組織
【エレクトロニクス営業本部】
社会に欠かせない情報通信機器の部品提供や開発を行っています。
馴染みのある家電製品から、なくてはならないスマートフォンやモバイル端末、燃料電池、車載電池、カメラ、センサーなどの部品に至るまで、幅広い製品に関する課題やニーズに応えていきます。
また、情報通信の発達、高機能化、高性能化が進む中、グローバルネットワークを活かすことでフレキシブルにニーズに対応し、より専門的、技術的な見地から、高品質・高機能を目指した提案や課題解決を行っています。

【自動車営業本部】
安全・快適・環境性を満たし実現する自動車パーツの提供と開発を行っています。
エンジンや、エンジンで発生させた動力を効率よく車輪に伝えるトランスミッション、人の命を守るエアバッグ部品、シートベルト部品のほか、ヘッドランプ、ワイヤーハーネス、EV/HEV向け充電装置などの電装部品、さらにはダッシュボードやアームレストなどの内装部品等、自動車に関するあらゆる部品や製品について、仕入先様や国内外のグループ会社と連携し、品質、機能、デザイン、コストなど多角的な角度から、お客様の事業戦略にあわせて、より満足いただける提案を行っています。

【エリア営業本部】
人々の暮らしを快適にする様々な製品の提供と開発を行っています。
建物(住宅、商業施設、ビル)に関する住宅建材・住宅設備や、太陽光発電をはじめとする創エネルギー関連機器、医療機器や産業用ロボット、ドローンなどの産業インフラに関する部品など、幅広い事業領域において顧客ニーズに応える総合提案を行っております。地域に密着した提案営業を積極的に行っており、その地域にないサプライヤーでも、当社のグローバルネットワークを介して地域に関係なく最適な提案をしています。

■主要取引先(敬称略、順不同)
シャープ株式会社、京セラ株式会社、住友電装株式会社、小島プレス工業株式会社、株式会社ニフコ、三菱電機株式会社、パナソニック株式会社、ダイキン工業株式会社

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情報通信、自動車、電機・電子、住建・住設、産業機器など多彩な事業領域を展開している当社では、扱う商材も多く、さまざまな画面で日本のものづくりに貢献しています。

本社郵便番号 550-0001
本社所在地 大阪市西区土佐堀3丁目3番17号
本社電話番号 06-6459-2105
創業 1804年(文化元年)
設立 1946年8月
資本金 50億100万円
従業員 連結:1,322名
単体:446名
※2024年3月末時点(準従業員除く)
売上高 連結:963億4900百万円
単体:575億9000百万円
※2024年3月期実績
国内事業所 大阪本社:大阪府大阪市西区土佐堀3丁目3番17号
東京事務所:神奈川県横浜市港北区新横浜3丁目20番8号 ベネックスS-3
仙台営業所:宮城県仙台市宮城野区高砂1丁目4番地15
大宮営業所:玉県さいたま市大宮区仲町2丁目75番地 大宮フコク生命ビル5F
新潟営業所:新潟県三条市西潟24番1号
北陸営業所:富山県高岡市福岡町赤丸420番地
金沢営業所:石川県白山市鹿島町2-9
沼津営業所:静岡県沼津市原町中3丁目12-6
浜松営業所:静岡県浜松市中央区板屋町111番2号 浜松アクトタワー23階
豊橋物流倉庫:愛知県豊川市佐土町13番地1
刈谷営業所:愛知県安城市今本町4丁目15番2
小牧営業所:愛知県小牧市大字下末539番1
四日市営業所:三重県四日市市鵜の森1丁目5番17号 d_ll YOKKAICHI 3F
彦根営業所:滋賀県彦根市岡町180番地の2
草津営業所:滋賀県草津市野村1丁目3番2号 SKキューブ3F
大阪事業所:大阪府大阪市住之江区南港北1丁目3番56号
岡山営業所:岡山県倉敷市栗坂字茄子田854-9
広島営業所:広島県広島市南区稲荷町2番14号 和光稲荷町ビル9F
山口営業所:山口県山口市小郡黄金町2番21号 スクエア新山口401
四国営業所:香川県綾歌郡宇多津町大橋2628番地955
九州営業所:福岡県京都郡苅田町幸町6-1
福岡営業所:福岡県福岡市博多区博多駅前1丁目4番1号 博多駅前第一生命ビルディング7階


拠点数 国内27拠点/海外21拠点
平均年齢 44.21歳
平均勤続年数 18.2年
平均給与 723万円
関係会社 トーブツテクノ(株)
(株)シリコーンテクノ
ツカサ産業(株)
大洋産業(株)
主な取引先 シャープ(株)
京セラ(株)
住友電装(株)
小島プレス工業(株)
(株)ニフコ
三菱電機(株)
パナソニック(株)
ダイキン工業(株)

他(敬称略、順不同)
沿革
  • 1804年【創業】
    • 文化元年、初代 萬屋武兵衛(「萬屋」は屋号)が大阪の長堀橋において真鍮吹き(黄銅の鋳造)業を創業
  • 1946年8月【設立】
    • 昭和21年、電線・電纜・超硬合金製品・伸銅品及び非鉄金属、地金等の卸売業として、阪根産業株式会社を設立。
  • 1948年【出張所開設】
    • 東京出張所を開設、関東地区での営業を開始。
      1963年名古屋、1965年小倉、高岡に出張所を開設したのを皮切りに全国区の会社を目指し、拠点の展開を進める。
  • 1967年【本社移転】
    • 本社を大阪市浪速区に移転。
  • 1977年【海外初進出】
    • シンガポールに現地法人を設立。
      1979年北米、1989年マレーシア、1993年台湾、1994年香港、1999年上海、メキシコ、2000年タイ、2005年チェコに展開。
  • 1980年【商号変更】
    • 商号を東洋物産株式会社に変更。
  • 1988年【上場】
    • 1988年、大証二部上場。
      1999年、東証二部上場。
  • 2006年【商号変更】
    • 商号を「テクノアソシエ」に変更。
      流通機能だけではなく、商社の域を超えてエンジニアリング機能をもった提案型ビジネスを展開している当社の実態に即したイメージとなるよう創立60周年を機に社名変更した。
  • 2009年【本社移転】
    • 本社を現在地の大阪市西区土佐堀3丁目3番17号に移転。
  • 2019年
    • 住友電気工業株式会社の連結子会社となる。
  • 2022年
    • 東京証券取引所市場区分見直しに伴い、「市場第二部」から「スタンダード市場」へ移行。
  • 2023年
    • 東京証券取引所スタンダード市場より上場廃止。住友電気工業株式会社の完全子会社となる。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.3
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.8%
      (250名中22名)
    • 2023年度

    管理職に占める女性社員の割合 ※単体

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修/階層別研修/実務研修/営業力向上研修/OJTトレーナー養成研修/海外要員育成研修/eラーニング 等
自己啓発支援制度 制度あり
社内規定で定められた金額の範囲内での支援制度があります。
対象となるものは、
・業務に関係する図書の購入
・業務に関する講習会の出席
・公的資格の取得等のための通信教育の受講 他
メンター制度 制度あり
新入社員に対し、入社年度の本配属時から1年間、
若手先輩社員(原則としては配属部署以外の社員)がメンターとなり、
マンツーマンでサポートする制度を導入しています。
定期的な対話を実施し、その中で、職場での悩みはもちろん、
プライベートのささいな悩みも気軽に相談できます!

面談は、オンラインと対面の2パターンあり、
対面では食事を兼ねて対話していただきます!
(*会社からの補助金あり!)

また、入社数年後は皆さまにもメンターとなっていただくので、
その際は逆に新入社員の相談相手になってあげてください!
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪教育大学、徳島大学
<大学>
青山学院大学、久留米大学、宮崎公立大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、信州大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、中央大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、福井工業大学、福岡大学、平安女学院大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、早稲田大学、慶應義塾大学、帝塚山大学、明治学院大学、追手門学院大学

Miami University of Ohio

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年 (入社実績)
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
総合職  8名  15名  13名   
採用実績(学部・学科) 国際学部、外国語学部、文学部、法学部、社会学部、総合政策学部、政策創造学部、経済学部、経営学部、商学部、理工学部、理学部、工学部、芸術学部、心理学部、教育学部、教養学部等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 11 5 16
    2024年 9 4 13
    2023年 11 4 15
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 16 0 100%
    2024年 13 1 92.3%
    2023年 15 3 80.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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