最終更新日:2025/4/1

(株)荏原製作所【東証プライム上場】[グループ募集]

  • 上場企業

業種

  • 機械
  • プラント・エンジニアリング
  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 重電・産業用電気機器

基本情報

本社
東京都
資本金
806億円(2024年12月末現在)
売上高
連結 8,666億円(2024年12月期)
従業員
単体 5,109名(2024年12月末現在) 連結 20,510名(2024年12月末現在)

キャリアのスタートを選ぶのは応募者の皆さんです。皆さんのやりたいことを実現できる職種を見つけてください!

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    ポンプを始め、回転機械や半導体製造装置等、国内グローバルトップシェアを誇る高い技術力を保有しています

  • 安定性・将来性

    5つの事業領域で社会に貢献してきたコア技術を生かし、事業を通じたさらなる社会課題の解決を目指します

  • キャリア

    当社ではコース別マッチングを行っています。事業分野や職種等、皆さんのやりたいことを実現しませんか?

会社紹介記事

学生のみなさんへ

PHOTO

みなさん、こんにちは!

 今、みなさんは初めての就職企業選びに際して、未来へのワクワクと未知への不安が入り混じっているのではないでしょうか。私は、高度成長期、公害の解決が社会課題となっていた時に子供時代を過ごしました。後になって振り返れば、それが原体験となって公害が起こらない環境を作りたい思い、大学は環境問題に取り組む学科を持っていた大学を選び、会社を選ぶ時にもその思いは変わらず、環境課題を改善することに力を注いでいた荏原製作所を選びました。

 私は社長就任以来ずっと荏原製作所を「新しいことにどんどんチャレンジする会社」にしたい、と言い続け、具現化するための施策をいくつか行ってきました。例えば「新規事業の社内コンペティション」の実施です。ここから生まれたのが現在のロケットエンジン用燃料ターボポンプ開発を含む航空宇宙への取り組みです。今後も多くの熱意あるメンバーからワクワクする新しい事業へ向けたアイデア、取り組みが生まれてくることを楽しみにしています。
 新しいアイデアが出やすくするために、社員みんなが積極的に情報を共有し、意見を言い合える会社に変えていきたいと考え、「さん付け」で呼び合う運動を行ってきました。私も社員のみなさんから、呼びかけでも、メールでも「浅見さん」と呼んでもらっています。

 さらにE-Vision2030重要課題の一つ”人材活躍の促進”に向け、学びたい意欲がある方に学びの機会を提供し、人材育成の強化をすることを行っています。人は財産であるという考えのもと、一人一人のチャレンジを後押ししているのです。
 最後に、これから社会へ飛び立とうとしているみなさんに荏原グループに脈々と受け継がれる創業の精神についてご紹介します。創業者畠山一清が座右の銘とした「熱と誠」です。「与えられた仕事をただこなすのではなく、自ら創意工夫する熱意で取組み、誠心誠意これをやり遂げる心をもって仕事をすること。そして、何事も熱意と誠心をもって人に接すれば相手に通じないことは無い」を意味しています。

 是非、みなさんの中から、ベンチャーマインドを持ち、新しいことに意欲的取り組みたいという方が、一人でも多く我々の仲間になってくれることを楽しみにしています。

浅見 正男(Mike)
荏原製作所 取締役会長

会社データ

事業内容
-世界の社会インフラ・産業・くらしを5つの事業領域で支える-

荏原グループは「建築・産業」「エネルギー」「インフラ」「環境」「精密・電子」の事業領域に渡って,身近なくらしに不可欠な社会インフラや世界の産業・くらしを支えています。
安全・安心かつ快適な生活を実現し,産業の発展,さらには環境エネルギー問題の解決にも貢献する,優れた製品技術や取り組みについて各事業ごとに以下ご紹介します。

■建築・産業カンパニー
生活を支える水の給排水,ビルや商業施設の冷暖房や給排気,工場で使用する各種液体の移送,生産工程における冷却など,多様なニーズに応えるポンプ,送風機,冷凍機,冷却塔を幅広く提供しています。

■エネルギーカンパニー
石油・ガス,電力,そして水素などの次世代エネルギーを主な対面市場としています。エネルギー領域で,ポンプ,コンプレッサ・タービンなどの優れた機器とサービスの提供を通じて最良のソリューション提供者となることを目指します。

■インフラカンパニー
ポンプ場・下水処理場・浄水場・トンネルなどのインフラ施設において,新規建設からアフターサービス・点検整備まで一貫したサポートをします。

■環境カンパニー
燃焼・ガス化技術を基に,都市ごみ焼却施設を中心とした廃棄物処理施設の設計から運営管理まで,衛生的な都市環境と安全・安心な生活を支えています。

■精密・電子カンパニー
半導体やフラットパネルディスプレイなどの製造に必要なドライ真空ポンプ,半導体を生成するウェーハをナノレベルで平坦化するCMP装置などを提供し,進化する高度な情報化社会の実現を支えています。

‐未来に向けた、新たなプロジェクトが進行中‐
■5つの新規事業「水素」「航空宇宙」「エコ・GX」「マリン」「バイオ」
荏原が保有する技術で、今後の世界の展望を基にした
新たな社会課題とニーズに対応し、持続可能な社会を支える新規事業の創出に取り組んでいます。
本社郵便番号 144-8510
本社所在地 東京都 大田区羽田旭町11-1
本社電話番号 03-6275-7358
創業 1912年
設立 1920年
資本金 806億円(2024年12月末現在)
従業員 単体 5,109名(2024年12月末現在)
連結 20,510名(2024年12月末現在)
売上高 連結 8,666億円(2024年12月期)
事業所 【本社】羽田
【工場】富津、藤沢、袖ヶ浦、鈴鹿、熊本
【支社・支店】全国各拠点
業績 2024年12月
-売上高:8,666億円
-営業利益:979億円
-営業利益率:11.3%

2023年12月
-売上高:7,593億円
-営業利益:860億円
-営業利益率:11.3%

2022年12月
-売上高:6,808億円
-営業利益:705億円
-営業利益率:10.4%

2021年12月
-売上高:6,032億円
-営業利益:613億円
-営業利益率:10.2%

2020年12月
-売上高:5,237億円
-営業利益:378億円
-営業利益率:7.2%

2019年12月
-売上高:5,224億円
-営業利益:352億円
-営業利益率:6.8%
募集会社1 【正式社名】
 (株)荏原製作所
【本社所在地】
 東京都大田区羽田旭町11-1
【設立】
 1920年
【資本金】
 806億円
【売上高】
 8,666億円
【事業内容】
荏原グループは「建築・産業」「エネルギー」「インフラ」「環境」「精密・電子」の事業領域に渡って、ポンプを始めとする回転機械やプラント建設、半導体製造装置を通じて、身近なくらしに不可欠な社会インフラや世界の産業・くらしを支えています。


※今回の採用は(株)荏原製作所からの一括採用&在籍出向となります。
募集会社2 【正式社名】
 荏原環境プラント(株)
【本社所在地】
 東京都大田区羽田旭町11-1
【設立】
 2006年
【資本金】
 58億円
【売上高】
 695億円
【事業内容】
 廃棄物処理事業を中心に、環境・エネルギー関連施設の設計施工及び
 維持管理・補修工事など
募集会社3 【正式社名】
 荏原冷熱システム(株)
【本社所在地】
 東京都大田区羽田旭町11-1
【設立】
 2002年
【資本金】
 4億5,000万円
【売上高】
 377億円
【事業内容】
 吸収冷凍機、ターボ冷凍機、冷却塔など各種の熱エネルギーシステム並びに
 これらを含む装置類に関する製造、販売、メンテナンス 等
【工場所在地】
 冷凍機藤沢工場:神奈川県藤沢市本藤沢4-2-1
 冷却塔鈴鹿工場:三重県鈴鹿市一ノ宮町1614
募集会社4 【正式名称】(株)荏原エリオット
【本社所在地】千葉県袖ケ浦市中袖20-1
【設立】2002年
【資本金】4億5,000万円
【売上高】952億円
【事業内容】産業用ターボ機械の開発・製造、販売、およびアフターサービス
募集会社 (株)荏原製作所
荏原環境プラント(株)
荏原冷熱システム(株)
(株)荏原エリオット
沿革
  • 1912年
    • ゐのくち式機械事務所創業
  • 1920年
    • (株)荏原製作所設立
  • 1938年
    • 羽田工場建設
  • 1941年
    • 川崎工場新設
  • 1965年
    • 藤沢工場新設
  • 1975年
    • 袖ヶ浦工場新設
  • 1985年
    • 川崎工場を藤沢工場に統合
  • 1989年
    • エバラ・イタリア設立
  • 1990年
    • 環境事業本部新設
  • 1994年
    • 風水力、環境、精密・電子の3事業本部制に移行
  • 2005年
    • 社内カンパニー制を導入
  • 2006年
    • 環境事業カンパニーの上下水道部門を分社化
  • 2009年
    • 水処理事業を荏原エンジニアリングサービス(株)に、
      廃棄物処理事業を荏原環境プラント(株)に統合
  • 2010年
    • 羽田工場の移転により富津工場を新設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 76 17 93
    取得者 69 17 86
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    90.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.5%
      (1556名中101名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
OFF-JTの研修としては、1年目、3年目、マネージャー向けなどの階層別プログラム、スキル向上を目指した目的別プログラム、次世代リーダー育成プログラムなどがあります。
※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
語学試験の無料受検(年1回)、無料Eラーニング教材などがあります。
※各社共通
メンター制度 制度あり
新入社員の一部に導入しています。
※各社共通
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアマネジメントプログラムという制度や、社内キャリアコンサルタントによるキャリア支援窓口があります。
※各社共通
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
長崎大学、東京電機大学、芝浦工業大学、埼玉大学、群馬大学、東京海洋大学、宇都宮大学、富山大学、長岡技術科学大学、茨城大学、龍谷大学、東洋大学、東京工業大学、東京農工大学、九州大学、上智大学、大分大学、弘前大学、徳島大学、愛知工業大学、東京都市大学、室蘭工業大学、工学院大学、法政大学、筑波大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、秋田大学、北里大学、中央大学、大阪大学、熊本大学、立命館大学、静岡大学、九州工業大学、愛媛大学、金沢大学、千葉工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、関東学院大学、東海大学、東京女子大学、同志社大学、豊橋技術科学大学、新潟大学、金沢工業大学、慶應義塾大学、京都大学、東京都立大学、早稲田大学、東北大学、大阪工業大学
<大学>
近畿大学、慶應義塾大学、法政大学、工学院大学、福岡工業大学、神奈川工科大学、日本大学、東京都市大学、立命館大学、青山学院大学、関西大学、立教大学、高崎経済大学、中央大学、大阪市立大学、東京農業大学、山形大学、上智大学、早稲田大学、学習院大学、神戸市外国語大学、室蘭工業大学、東京電機大学、東海大学、岡山理科大学、福岡大学、龍谷大学、同志社大学、九州産業大学、成蹊大学、武蔵大学、愛知大学、南山大学、獨協大学、京都外国語大学、大東文化大学、公立諏訪東京理科大学、明治大学、駒澤大学、東洋大学、日本体育大学、大阪経済大学、大阪府立大学、東京外国語大学
<短大・高専・専門学校>
大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

エンジニアリング・プネー大学、インド工科大学、浙江大学、私立中原大學、國立交通大學、國立清華大學、ソウル科学技術大学、国立嘉義大学、香港科技大学、台湾科技大学、大連理工大学、Tech University of Korea

採用実績(人数)     2023年 2024年 2025年(予)
大卒   54名  61名   93名
院卒   49名  34名   86名
高専    2名   1名    1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 90 15 105
    2022年 67 15 82
    2021年 78 17 95
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 105 10 90.5%
    2022年 82 3 96.3%
    2021年 95 2 97.9%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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