最終更新日：2026/2/27

公益財団法人鉄道総合技術研究所

正社員

業種

公益・特殊・独立行政法人
シンクタンク・マーケティング・調査
受託開発
専門コンサルティング
鉄道

基本情報

本社: 東京都

正味財産: 299億円（2025年3月31日）

経常収益: 180億円（2024年度）

要員数: 535名（2025年4月1日現在）

募集人数: 21～25名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

革新的な技術を創出し、鉄道の発展と豊かな社会の実現に貢献します。

採用担当者からの伝言板（2026/02/13更新）

2027年度卒の新卒採用を開始いたしました。
【会社説明会】
日時：2026年3月13日（金）13:30～16:00頃
場所：オンライン
実施内容：会社説明、職員との座談会（※マイク・Webカメラの準備が必要）
申込期間：3月1日(日）～3月11日（水）
申込方法：『鉄道総研 MY PAGE』より申し込み（利用には会員登録が必要）
※会社説明会は任意参加です。参加の有無にかかわらず選考にお進みいただけます。

目標・プラン

安全・安心かつスマートで、環境に優しく、持続可能な未来の鉄道システムの創造を目指しています。
技術・研究

研究室40以上！多様な専門性を持つ研究者が基礎から応用にわたる総合的な研究開発を行い活躍しています。
キャリア

挑戦的研究や若手研究を提案！OJT等で技能を習得しつつ、若いうちから研究を主導することもできます。

会社紹介記事

「鉄道の将来に向けた研究開発」、「実用的な技術開発」、「鉄道の基礎研究」、を柱とした研究開発を実施しています。鉄道のイノベーションを目指す分野の研究開発活動に直結した独創的な試験設備を有するとともに、試験設備の機能向上や更新に加え、新たな試験装置の新設を進めています。

: 「鉄道の将来に向けた研究開発」、「実用的な技術開発」、「鉄道の基礎研究」、を柱とした研究開発を実施しています。

: 鉄道のイノベーションを目指す分野の研究開発活動に直結した独創的な試験設備を有するとともに、試験設備の機能向上や更新に加え、新たな試験装置の新設を進めています。

会社データ

プロフィール	公益財団法人鉄道総合技術研究所は、日本国有鉄道が行っていた研究開発を承継する財団法人として、１９８６年に設立され、１９８７年４月１日に事業活動を開始しました。２０１１年４月１日には内閣総理大臣から認定を受け、公益財団法人へと移行しました。車両、土木、電気、情報、材料、環境、人間科学など、鉄道技術に関する基礎から応用までのあらゆる分野を対象に、システマチックに、たゆまぬ技術革新に挑戦しています。
事業内容	鉄道の発展と学術・文化の向上に寄与することを目的とした、鉄道に関する技術的、科学的な試験、研究開発、コンサルティングなど

プロフィール

公益財団法人鉄道総合技術研究所は、日本国有鉄道が行っていた研究開発を承継する財団法人として、１９８６年に設立され、１９８７年４月１日に事業活動を開始しました。２０１１年４月１日には内閣総理大臣から認定を受け、公益財団法人へと移行しました。車両、土木、電気、情報、材料、環境、人間科学など、鉄道技術に関する基礎から応用までのあらゆる分野を対象に、システマチックに、たゆまぬ技術革新に挑戦しています。

事業内容

鉄道の発展と学術・文化の向上に寄与することを目的とした、
鉄道に関する技術的、科学的な試験、研究開発、コンサルティングなど

本社郵便番号	185-8540
本社所在地	東京都国分寺市光町2-8-38
本社電話番号	042-573-7310
事業開始	1987年4月1日
設立	1986年12月10日
正味財産	299億円（2025年3月31日）
要員数	535名（2025年4月1日現在）
経常収益	180億円（2024年度）
事業所	●国立研究所 /東京都国分寺市 ●新宿オフィス /東京都渋谷区
有資格者数	博士：206名／技術士：98名（2025年3月31日現在）
特許・意匠・実用新案	国内：845件／外国：57件（2025年3月31日現在、出願中含む）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	17名	1名	18名
取得者	12名	1名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

70.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.5%
  （161名中12名）
- 2025年度
2025年度11月時点

社内制度

研修制度	制度あり・新入職員を対象としたビジネスマナー研修、安全研修、現場研修など（半年程度を基本）・入社2年目・3年目職員対象のフォローアップ研修・OJT研修・階層別研修
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得者（技術士・公認会計士等）への奨励金、博士取得就学支援等
メンター制度	制度あり・1人につき2人のメンターを配置（入社1年目から入社3年目までが対象）
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞茨城大学、大阪大学、大阪公立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、埼玉大学、上智大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、日本女子大学、広島大学、法政大学、北海道大学、横浜国立大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年　2024年　2023年 ------------------------------------------------- 　23名　　22名　　 18名

採用実績（学校）

＜大学＞
茨城大学、大阪大学、大阪公立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、埼玉大学、上智大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、日本女子大学、広島大学、法政大学、北海道大学、横浜国立大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年　2024年　2023年
-------------------------------------------------
　23名　　22名　　 18名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）