最終更新日：2026/3/18

(株)北海道ジェイ・アール・システム開発【JR北海道グループ】

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連

基本情報

本社: 北海道

資本金: 1億円

売上高: 36億2200万円（2025年3月）

従業員: 192名（2025年4月）

募集人数: 1～5名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【オンライン】（３０分）会社説明会

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ＪＲ北海道グループのＩＣＴを一手に担うプロ集団

My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板（2026/02/12更新）

2027卒の採用スタートしました！

安定性・将来性

株主であるＪＲ北海道やＪＲ東日本情報システムの業務を通じて「安心と安全」に貢献する企業！
制度・働き方

研修制度や資格取得お祝い金制度の活用で社員のスキルアップを支援します！
制度・働き方

趣味やプライベート時間を充実させるためフレックスタイム制度の活用もあります！

会社データ

プロフィール	・1988年8月にJR北海道から100%の出資を受け創業した。・1995年5月にJR北海道の情報システム（開発・運用・保全）業務移管された。・2000年6月にJR東日本情報システムから10%の出資を受け、残り90％がJR北海道の出資になった。・ＪＲ北海道グループを始め、グループを利用される多くのお客様に必要とされるシステムを提案・開発・運用・保全しております。・ＪＲ北海道グループのＩＣＴを一手に担うプロ集団として、ＪＲ北海道グループの幅広い事業をシステムで支えています。
事業内容受託開発	コンピュータに関する総合サービスの提供 1．ソフトウエア開発・設計・製造 2．情報システムの運用・保守 3．情報処理機器の販売 4．情報処理システムのコンサルティング 5．電気通信事業

プロフィール

・1988年8月にJR北海道から100%の出資を受け創業した。
・1995年5月にJR北海道の情報システム（開発・運用・保全）業務移管された。
・2000年6月にJR東日本情報システムから10%の出資を受け、残り90％がJR北海道の出資になった。
・ＪＲ北海道グループを始め、グループを利用される多くのお客様に必要とされるシステムを提案・開発・運用・保全しております。
・ＪＲ北海道グループのＩＣＴを一手に担うプロ集団として、ＪＲ北海道グループの幅広い事業をシステムで支えています。

事業内容

受託開発

コンピュータに関する総合サービスの提供
1．ソフトウエア開発・設計・製造
2．情報システムの運用・保守
3．情報処理機器の販売
4．情報処理システムのコンサルティング
5．電気通信事業

本社郵便番号	060-0906
本社所在地	札幌市東区北6条東4丁目1番地4　NE6・4ビル7F
本社電話番号	011-751-1000
創業	1988年８月１日
資本金	1億円
従業員	192名（2025年4月）
売上高	36億2200万円（2025年3月）
事業所	■本社〒060-0906 札幌市東区北6条東4丁目1番地4　NE6・4ビル7F TEL　011-751-1000
株主構成	北海道旅客鉄道株式会社株式会社ＪＲ東日本情報システム
主な取引先	(株)JR東日本情報システム　ＪＲ九州ソリューションズ（株）　ＪＲ四国ソリューション（株）　(株)JR西日本ITソリューションズ　(株)日立製作所　(株)東芝　日本ヒューレット・パッカード(株)　日本アイ・ビー・エム(株)　日本電気(株)　　ソフトバンク(株)　日本マイクロソフト(株)　日本オラクル(株)　　ネットワンシステムズ(株)　トレンドマイクロ(株)　リコージャパン(株)　北海道旅客鉄道(株)及びグループ会社　など
平均年齢	39.9歳
沿革	1988年 8月創業 1991年10月東京事業所開設（神田） 1992年 7月東京事業所移転（神田から田端へ） 1994年 4月本社移転（札幌センタービルからNE6・4ビルへ） 1995年 5月 JR北海道の情報システム運用・保全業務移管 2000年6月出資比率　株式会社ＪＲ東日本情報システム１０％　　　　　北海道旅客鉄道株式会社９０％ 2001年 7月インターンシップ導入 2002年 6月 NSP（JSDネットワークサービス）事業開始 2004年 3月 ERPシェアリングサービス開始 2004年12月東京事業所移転（田端から池袋へ） 2016年 3月北海道新幹線システム運用開始 2018年 8月会社創立30周年 2019年 5月東京事業所閉鎖

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	2名	3名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （6名中0名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり・ｅラーニングによる研修（講座数：３，０４９コース）・階層別研修・集合研修
自己啓発支援制度	制度あり・受験費用の会社補助：　会社が定めた資格受験の費用を補助します。・資格取得お祝い金：　会社が定めた資格を取得した場合、一時金としてお祝い金を支給します。・資格手当：　会社が定めた資格を取得した場合、資格手当を毎月支給します。
メンター制度	制度あり新人研修（４～６月）終了後、配属された部署で先輩社員から指導を受けながら、７月～翌年の３月まで業務をおこないます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり・指導職試験・管理職試験

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、室蘭工業大学、北海道科学大学、岩手大学、北陸先端科学技術大学院大学＜大学＞大阪産業大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、札幌学院大学、札幌国際大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、東海大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、藤女子大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、札幌情報未来専門学校、大原簿記情報専門学校札幌校札幌ソフトウエア専門学校、札幌商工会議所付属専門学校、札幌電子専門学校、北海道情報専門学校、北海道総合電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年　　2026年（予定）　ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー　院卒　　　　1名　　　　－　　　　　－　　　　 3名　大卒　　　　2名　　　　6名　　　　1名　　　　5名　　高専卒　　　1名　　　１名　　　　－　　　　 1名　専門卒　　　1名　　　　－　　　　　－　　　　ー
採用実績（学部・学科）	工学部、文学部、経済学部、理学部、商学部、教育学部、情報工学科、電気電子工学科、創造工学科、