最終更新日:2025/2/3

ダイトーケミックス(株) 【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 薬品

基本情報

本社
大阪府
資本金
29億116万3,150円
売上高
158億1,100万円(2024年3月期/連結) 141億7,600万円(2024年3月期/単体)
従業員
231名(2024年3月現在)

“一歩先をゆくスペシャリティ・ファインケミカルメーカー”を目指す当社で貴方の有機合成経験を活かしませんか

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    有機合成の工業化技術で電子材料、イメージング材料、医薬中間体など顧客の要望に応え社会貢献しています。

  • やりがい

    最先端材料の開発から製造に至る過程で顧客の高いニーズに対応することで、やりがいや達成感が得られます。

  • 戦略・ビジョン

    連結売上高目標(2026年度200億円、2030年度250億円)達成に向けて、社員全員が力を合わせ頑張っています。

会社紹介記事

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1938年大阪で創業し静岡と福井にも工場を展開。化学の力で社会が抱える問題を解決するため、一歩先を行く“スペシャリティ・ファインケミカル”メーカーをめざしています。
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モノづくりに情熱を燃やす仲間が集結!面倒見のいい先輩揃いなのも安心です。各現場で技術をしっかりと継承。部署内だけでなく事業所間の連携もしっかり取れています。

独創力を発揮し、モノづくりに情熱を燃やす技術者として、有機合成の新領域を開拓!

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「日々進歩する感光性材料の世界。当社なら最先端の材料開発に携わることもできます。ラボだけでなくお客様の声を聞く機会もありますよ」(技術開発センター長 坂本雄輝)

■技術開発センター センター長/坂本 雄輝
当社の主力製品は、半導体の加工に欠かせない感光性材料。スマートフォン、パソコンのメモリなどに技術が生かされています。ほかにも写真・印刷用材料、さらに医薬品の原薬や中間体など、時代とともに新分野を開拓してきました。どの製品も最終的には業界大手の製品の一部に姿を変えて、人々の生活を支えています。 競合も多い中、不純物を極限まで排除したり、難しいと言われていた製品の量産化に成功するなど、たゆまぬ挑戦意欲でお客様の期待に応えてきた当社。月に一度の勉強会に加え、各グループでも常に知識のブラッシュアップに努めています。皆さんにもそのチームの一員として加わっていただき、新しい感覚と発想力で有機合成の可能性を切り開いてほしいと願っています。 仕事が細分化された大組織と異なり、研究から製品化、安定化までの全工程を一人で担えるのが当社の魅力。お客様である大手メーカー技術者との共同開発に携わるチャンスもあります。化学が好きでモノづくりに携わりたい方!力を思う存分発揮できる会社で新技術の開発に取り組んでみませんか。

■技術開発センター 電子材料開発グループ/K.S
様々な種類の化成品の研究・開発を行うのが私のチーム。サンプル合成からスケールアップ、製造立ち合いまで一貫して関わります。自分が開発した材料が量産されたときはなんともうれしく、モノづくりの面白さを実感しています。一方で厳しいのは納期。処方と同時進行でサンプルを作るなど、効率化が求められます。今まさにそういった案件に取り組み中で、小スケールの生産に成功したところです。困難なテーマに直面することもありますが、スペシャリストが揃っているので、学べることもたくさんあります。

■静岡工場 技術課/K.K
静岡工場で感光性材料の工程管理・品質管理に携わっています。私のグループはルーティンワークだけでなく、研究~工業化検討~量産まで担っています。お客様の求める品質を満たすことができず悩むこともあります。そんなときは過去の実績や先輩のアドバイスを参考にします。苦労もしますが、形になったときのやりがいは大きいですね。そんな仕事の魅力と同時に伝えたいのは、人間関係のよさ。実際に働いて心から実感していることです。大阪と静岡で協力するときも、チームワークは抜群で仕事がやりやすいです。

会社データ

事業内容

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福井事業所

電子材料、イメージング材料、医薬中間体等の化成品の製造・販売。

■営業品目
 半導体および液晶用感光性材料  
 印刷材料  
 写真材料  
 機能性材料  
 医薬中間体  
 その他化成品

当社は、有機化学品合成技術を基盤とする1938年創立の歴史ある企業です。
染料の製造技術をベースに、イメージング材料、電子材料、医薬中間体など、時代の進展と共にさまざまな領域へと道を拓いてきました。

製品は、半導体・フラットパネルディスプレイ・医薬品等の製造や、印刷・写真等に使用されています。

当社の使命は、顧客の求める製品を高品質、安価、安全に製造し、供給していくことで、常に質の高い技術や製品の提供に努めております。

そんな私たちが一番大切にしていることは、お客様の高次元かつ多様なニーズに、迅速かつ的確に応えることです。そのために開発力を強化し、さらに研究部門、営業部門、生産部門が一体となって高い顧客満足を得られるよう取り組んでいます。
本社郵便番号 538-0031
本社所在地 大阪市鶴見区茨田大宮三丁目1番7号
本社電話番号 06-6911-9310
創立 1938年11月19日
設立 1949年12月2日
資本金 29億116万3,150円
従業員 231名(2024年3月現在)
売上高 158億1,100万円(2024年3月期/連結)
141億7,600万円(2024年3月期/単体)
事業所 本 社:本社(大阪市)
工 場:静岡工場(掛川市)、福井工場(福井市)
研究所:技術開発センター(大阪市)
営業所:東京オフィス(東京都中央区)
業績               【連結実績】 
 決算期      売上高       経常利益      当期純利益
2019年3月期  120億 6,800万円   8億 2,100万円   6億 1,900万円
2020年3月期  124億 1,700万円   6億 6,400万円   5億 2,400万円
2021年3月期  139億 9,800万円  12億 3,100万円   10億 9,200万円
2022年3月期  161億 3,400万円  17億 5,100万円   15億 8,300万円
2023年3月期  163億 7,700万円  12億 9,100万円   9億 2,200万円
2024年3月期  158億 1,100万円  ▲7億 3,200万円  ▲10億 500万円
株主構成    株主名                 持株比率
平松裕将                    7.04%
東京応化工業(株)               4.86%
日本生命保険相互会社             4.66%
(株)日本カストディ銀行(信託口4)       4.49%
取引先持株会                 4.18%
竹中一雄                   3.54%
(株)三井住友銀行               3.46%
富士フイルム(株)               3.41%
社員持株会                  2.48%
MSIP CLIENT SECURITIES            2.06%
※2024年3月31日現在
※持株比率は、発行済の普通株式の総数から自己株式を除いております。
主な取引先 蝶理(株)
長瀬産業(株)
中谷産業(株)
パシフィックパートナーズ(株)
三木産業(株)
都興産(株)
関連会社 日本エコロジー(株)
ディー・エス・エス(株)
DAITO-KISCO Corporation
平均年齢 41.9歳(2024年3月現在)
平均勤続年数 16.5年(2024年3月現在)
平均給与 639万円
沿革
  • 1938(S13) 
    • 大東化学工業所として創立、顔料「群青」の製造販売開始。
  • 1947(S22)
    • ナフトール染料(顕色剤)を上市、ナフトールメーカーとしての基盤を確立。
  • 1964(S39)
    • 東京営業所を開設し、関東地域に販路を拡大。
  • 1972(S47)
    • 静岡工場竣工。
  • 1974(S49)
    • 産業廃棄物処理会社として鶴見興業(株)(現日本エコロジー(株))設立。
  • 1978(S53)
    • 電子材料中間体分野に進出。
  • 1985(S60)
    • 大東サービス有限会社(現ディー・エス・エス(株))設立。
  • 1991(H3) 
    • 社名をダイトーケミックス(株)に変更。
  • 1996(H8)
    • 大阪証券取引所 市場第2部に上場。
  • 1998(H10)
    • 福井工場竣工。
  • 2005(H17)
    • 韓国にDAITO-KISCO Corporationを設立。
  • 2013(H25)
    • 東京証券取引所 第2部上場。
  • 2022(R4)
    • 東京証券取引所 スタンダード市場上場。
  • ISO9001認証取得
    • 大阪事業所:ISO9002認証取得(1997)
      静岡事業所:ISO9002認証取得(1998)
      福井事業所:ISO9002認証取得(2000)
      全事業所 :ISO9001へ移行 (2003)
      全事業所 :2015年版へ移行 (2017)
  • ISO14001認証取得
    • 大阪事業所:ISO14001認証取得(1999)
      静岡事業所:ISO14001認証取得(2001)
      福井事業所:ISO14001認証取得(2002)
      本   社:ISO14001認証取得(2003)
      全事業所 :2015年版へ移行  (2017)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員教育(入社時・フォロー)、中堅社員教育、キャリアプラン教育
・安全衛生教育
・先輩社員によるマンツーマン指導教育
・目標管理研修
・管理職研修、監督職研修
・専門研修(社内技術勉強会、学会・大学への派遣、社外講習会・セミナー受講)
自己啓発支援制度 制度あり
・自己啓発支援制度(通信教育受講料の補助)
・能力開発支援制度(業務に関連する各種国家資格取得の支援)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、静岡大学、静岡県立大学、島根大学、信州大学、城西大学、千葉工業大学、筑波大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<大学>
愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪公立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、島根大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
福井工業高等専門学校

採用実績(人数)       2020年  2021年  2022年  2023年  2024年
------------------------------------------------------------------------------
院修了   3名    3名    6名    5名    7名
大 卒    ―      ―     2名    1名    ―
高 卒    ―     3名    1名    2名    3名
採用実績(学部・学科) 理学部・工学部の化学系全学科、薬学部、農学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 9 1 10
    2023年 7 1 8
    2022年 5 4 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 10 0 100%
    2023年 8 0 100%
    2022年 9 3 66.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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