最終更新日：2025/6/20

ニッタン(株)

業種

半導体・電子・電気機器
設備工事・設備設計
検査・整備・メンテナンス
建築設計
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 23億250万円

売上高: 単体：410億9,900万円　連結：437億1,700万円（2023年3月期）

従業員: 単体：1,218名　連結：1,405名（2024年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

火災から社会を守り、半世紀にわたって社会貢献。IT技術も取り入れ進化し続ける防災設備メーカー

企業のここがポイント

やりがい

防災設備を通して火災から社会の安心・安全を守り、インフラを支えている社会貢献性の高い企業です！
安定性・将来性

消防法で守られた事業に加えて新たな防災にも挑戦を続け、３年連続で過去最高の売上高を達成しています！
制度・働き方

防災について１から学んでもらうための研修体制が整っています！

会社紹介記事

1954年に創業したニッタンは「お客様の大切な生命・財産を火災からお守りする」理念のもと、社会に欠かすことができない防災設備・システムの提供に力を注いできた。室内の天井にある感知器やスプリンクラーなど、建物の火災を防ぐ製品は全般的に開発・製造。さらには施工・メンテナンスも一貫して手掛けている。

: 1954年に創業したニッタンは「お客様の大切な生命・財産を火災からお守りする」理念のもと、社会に欠かすことができない防災設備・システムの提供に力を注いできた。

: 室内の天井にある感知器やスプリンクラーなど、建物の火災を防ぐ製品は全般的に開発・製造。さらには施工・メンテナンスも一貫して手掛けている。

創業約70年。防災設備を一気通貫して手掛けることで、社会の安全を守り通す

ニッタンが製造・販売する赤くて丸い発信機は、学校やビル、商業施設など、さまざま場所に設置されている。命と財産を守るのに欠かせない重要な存在である。	■国内外の建造物を火災から守るお客様の大切な生命・財産を火災からお守りする―― ニッタンはこの企業理念を掲げながら、総合防災メーカーとして70年近くの歴史を紡いできました。代表的な製品は街のいたる場所で見かける“赤い押しボタン”の火災報知設備。そのほかスプリンクラーや屋内消火栓といった消火設備、煙を外に逃がす防排煙設備などにも対応しており、これら全てにわたって開発から設計、製造、販売、さらには施工、メンテナンスまでを一気通貫して手掛けています。ニッタンの製品は身近なオフィスビルや商業施設、学校などで用いられているほか、鉄道や豪華客船、著名な神社・仏閣などの文化財にも納入されており、日本のみならず海外でも火災から社会を守っています。 ■防災のその先も視野に長年にわたって火災から人命と財産を守ってきた当社ですが、人々がより安心して過ごせるよう、さらなる付加価値を持つ防災サービスにも挑戦しています。象徴的な事例が屋内位置情報システム『B Catch Now』です。IoTと防災をかけあわせることで建物内部の人とモノの位置をリアルタイムで"見える化"するシステムです。普段は人とモノの位置をリアルタイムで把握できるほか、人の行動履歴をデータ化することもできるので、業務の効率化や改善のためのデータベースとして活用ができます。ひとたび火災が発生すれば、煙や炎の中でどこに人がいるのかを瞬時に把握し、逃げ遅れた人などの情報をスマートフォンなどに送り届けることで、火災発生初期の避難活動に役立てていくことが可能です。長きにわたって火災からの防護で実績を残してきたニッタンですが、これからの時代はその枠を超えた分野での貢献もしていきたいと考えております。 ■人命を守るために、挑戦をしつづける新卒社員に関しては毎年文系・理系問わず20名前後を採用しています。消防設備士などの資格取得のための教育を社内でしっかりと行っていますので、学部学科問わずに活躍できます。求めているのは責任感を持ち、社会や人の役に立ちたいという想いを持つ方。防災企業だからこそ、人命を守るという責任を胸に、妥協をせずに一つひとつの仕事をやり抜いていき、防災のプロフェッショナルとして会社と共に成長していってほしいと思います。

ニッタンが製造・販売する赤くて丸い発信機は、学校やビル、商業施設など、さまざま場所に設置されている。命と財産を守るのに欠かせない重要な存在である。

■国内外の建造物を火災から守る
お客様の大切な生命・財産を火災からお守りする――
ニッタンはこの企業理念を掲げながら、総合防災メーカーとして70年近くの歴史を紡いできました。
代表的な製品は街のいたる場所で見かける“赤い押しボタン”の火災報知設備。そのほかスプリンクラーや屋内消火栓といった消火設備、煙を外に逃がす防排煙設備などにも対応しており、これら全てにわたって開発から設計、製造、販売、さらには施工、メンテナンスまでを一気通貫して手掛けています。
ニッタンの製品は身近なオフィスビルや商業施設、学校などで用いられているほか、鉄道や豪華客船、著名な神社・仏閣などの文化財にも納入されており、日本のみならず海外でも火災から社会を守っています。

■防災のその先も視野に
長年にわたって火災から人命と財産を守ってきた当社ですが、人々がより安心して過ごせるよう、さらなる付加価値を持つ防災サービスにも挑戦しています。象徴的な事例が屋内位置情報システム『B Catch Now』です。IoTと防災をかけあわせることで建物内部の人とモノの位置をリアルタイムで"見える化"するシステムです。普段は人とモノの位置をリアルタイムで把握できるほか、人の行動履歴をデータ化することもできるので、業務の効率化や改善のためのデータベースとして活用ができます。ひとたび火災が発生すれば、煙や炎の中でどこに人がいるのかを瞬時に把握し、逃げ遅れた人などの情報をスマートフォンなどに送り届けることで、火災発生初期の避難活動に役立てていくことが可能です。長きにわたって火災からの防護で実績を残してきたニッタンですが、これからの時代はその枠を超えた分野での貢献もしていきたいと考えております。

■人命を守るために、挑戦をしつづける
新卒社員に関しては毎年文系・理系問わず20名前後を採用しています。消防設備士などの資格取得のための教育を社内でしっかりと行っていますので、学部学科問わずに活躍できます。

求めているのは責任感を持ち、社会や人の役に立ちたいという想いを持つ方。防災企業だからこそ、人命を守るという責任を胸に、妥協をせずに一つひとつの仕事をやり抜いていき、防災のプロフェッショナルとして会社と共に成長していってほしいと思います。

会社データ

事業内容	「消火器」・「スプリンクラー」・「火災報知器」・「感知器」など、社会のあらゆる場所に納入されている「消火設備」や「自動火災報知設備」を扱い、社会の安心・安全を守りインフラを支える社会貢献性の高い企業です。当社は「お客様の生命、財産を火災からお守りする」ため、防災設備の開発から製造、販売、設備設計、設置工事、設置後の点検まで広い範囲でありながら一貫性のある事業を行っております。こうした事業は、消防法という法律で建物への「設置」と定期的な「点検」が義務付けられていることから、常に需要のある安定した事業を行っております。 ■防災設備の技術開発・製造自動火災報知設備と消火設備の二つの分野で、火災による被害を最小限にするため、常に新しい技術の開発に挑戦しています。また、海外でも当社の製品が採用されているため、各国の基準に合わせた海外向けの製品開発も行っています。 ■防災設備の設備設計・工事防災設備を消防法に則して建物に設置するため、製品機能を最大限に生かした設計を行います。ゼネコン・サブコンなどの建築会社や消防署と打ち合わせをし、設計図面を基に防災設備を建物に設置します。ホテル、駅、スタジアム、官公庁や、特殊な所では、重要文化財や船舶にも当社の製品を施工しています。 ■防災設備のメンテナンス・リニューアル防災設備が確実に機能するため、消防法に定められた点検を実施します。新しい設備に改修するリニューアルの提案を行います。 ■IoT技術を使用した「防災位置情報サービス」消防法に則した事業だけではなく、 IoT技術を使用した「B Catch Now」というサービスをリリースしました。感知器に位置情報システムを組み合わせ、建物内の人・物の位置をリアルタイムで把握できます。業務効率化が期待でき、火災発生時には逃げ遅れた人を確認し救助活動の支援を行います。 ■防災新ブランドの設立 2024年に新たな防災ブランド「Artiedge（アルテッジ）」を設立し、ガソリン火災の被害を抑制する「火災抑制フロア」、水素関連施設の安全性を高める「水素炎検知器」をラインアップしました。消防法で定められた防災事業を堅実に行いつつ、社会の高度化に伴う災害の多様化に対しても常に新しいアプローチを行うことで、ニッタンは「災害の不安のない社会の実現」を目指していきます。

事業内容

「消火器」・「スプリンクラー」・「火災報知器」・「感知器」など、
社会のあらゆる場所に納入されている「消火設備」や「自動火災報知設備」を
扱い、社会の安心・安全を守りインフラを支える社会貢献性の高い企業です。

当社は「お客様の生命、財産を火災からお守りする」ため、
防災設備の開発から製造、販売、設備設計、設置工事、設置後の点検まで
広い範囲でありながら一貫性のある事業を行っております。

こうした事業は、消防法という法律で建物への「設置」と定期的な「点検」が
義務付けられていることから、常に需要のある安定した事業を行っております。

■防災設備の技術開発・製造
自動火災報知設備と消火設備の二つの分野で、火災による被害を最小限にするため、常に新しい技術の開発に挑戦しています。
また、海外でも当社の製品が採用されているため、
各国の基準に合わせた海外向けの製品開発も行っています。

■防災設備の設備設計・工事
防災設備を消防法に則して建物に設置するため、
製品機能を最大限に生かした設計を行います。
ゼネコン・サブコンなどの建築会社や消防署と打ち合わせをし、
設計図面を基に防災設備を建物に設置します。
ホテル、駅、スタジアム、官公庁や、特殊な所では、
重要文化財や船舶にも当社の製品を施工しています。

■防災設備のメンテナンス・リニューアル
防災設備が確実に機能するため、消防法に定められた点検を実施します。
新しい設備に改修するリニューアルの提案を行います。

■IoT技術を使用した「防災位置情報サービス」
消防法に則した事業だけではなく、
IoT技術を使用した「B Catch Now」というサービスをリリースしました。
感知器に位置情報システムを組み合わせ、建物内の人・物の位置をリアルタイムで把握できます。
業務効率化が期待でき、火災発生時には逃げ遅れた人を確認し救助活動の支援を行います。

■防災新ブランドの設立
2024年に新たな防災ブランド「Artiedge（アルテッジ）」を設立し、ガソリン火災の被害を抑制する「火災抑制フロア」、水素関連施設の安全性を高める「水素炎検知器」をラインアップしました。

消防法で定められた防災事業を堅実に行いつつ、社会の高度化に伴う災害の多様化に対しても常に新しいアプローチを行うことで、ニッタンは「災害の不安のない社会の実現」を目指していきます。

本社郵便番号	151-8535
本社所在地	東京都渋谷区笹塚1-54-5
本社電話番号	03-5333-8638
設立	1925（大正14）年12月1日
創業	1954（昭和29）年12月15日
資本金	23億250万円
従業員	単体：1,218名　連結：1,405名（2024年4月1日現在）
売上高	単体：410億9,900万円　連結：437億1,700万円（2023年3月期）
事業所	国内39拠点、国内工場2拠点、海外3拠点＜本社＞東京都渋谷区 <支社> 北海道（札幌）・東北（仙台）・首都圏（渋谷区）・横浜（新横浜）・東関東（千葉）・北関東（さいたま）・中部（名古屋）・関西（大阪）・中国（広島）・四国松山（松山）・九州（福岡） <支店> 秋田・八王子・水戸・つくば・群馬・長野・金沢・大津・京都・神戸・岡山・高松・長崎・北九州・熊本・大分・宮崎・鹿児島 <営業所> 青森・郡山・富山・奈良・和歌山・松江・徳山・高知 <その他> 静岡出張所・沖縄駐在員事務所＜国内工場＞埼玉、兵庫
親会社	セコム(株)
関連会社	(株)北海道ニッタンサービスセンターコンシリアム・ニッタンマリーン(株)
平均年齢	44.5歳（2023年3月末）
平均有給取得日数	13.1日（2023年3月末）
沿革	1954年日本火災探知器(株)の商号の下に資本金50万円にて東京都渋谷区山下町において火災報知設備の開発、生産、販売、施工を主業として創立 1965年国産初、イオン化式感知器の認定を受ける 1966年ニッタン(株)に商号変更 1967年国産初、イオン化式煙感知器が米国ULおよびカナダULCの認定を得る 1970年国産初、イオン化式煙感知器が英国のFOCの認定を得る船舶用防災機器がアメリカ船級協会（ABS）の承認を得る 1972年 NITTAN（UK）LTD.を設立 ※現 NITTAN EUROPE LTD. 1991年東京都第ニ本庁舎および苫小牧ファンタジードームの防災システムが消防庁長官賞を受賞 1993年自動試験機能付の大規模建物向けR型防災システム（RXN-6型）を開発埼玉県大利根町総合実験センターを新設インテグラルタワー大林に納入した高度防災管理システムが消防庁長官賞を受賞 1994年東京証券取引所市場第二部に株式を上場ニッタン精機(株)がISO9002の認証を取得（2003年7月、ISO9001に変更） NITTAN SYSTEM ABを設立 1996年なみはやドームに納入した噴霧放水砲消火システムが消防庁長官賞を受賞 1999年本社技術生産本部がISO9001の認証を取得ニッタン電子(株)横浜工場がISO9001の認証を取得小倉競馬場に納入した防災システムが消防庁長官賞を受賞 2002年自動試験機能付の超大規模建物向けR型防災システム（RXN-7型）の後継機種（RXN-8型）を開発遠隔試験機能付き、2波長光電式感知器（2KW-P）を開発本社防災エンジニアリング部がISO9001の認証を取得 2004年本社地区がISO14001の認証を取得 2005年 2波長光電式感知器（2KW-P）が英国Fire Industry Award 2005にてProduct Inovation Awards（製品革新技術大賞）を受賞 10月1日株式交換により(株)住生活グループ（東証1部）の子会社となる株式交換による完全子会社化に伴い、東京証券取引所市場第二部の上場廃止 2006年「かんたん復旧」機能を搭載したR型防災システム（RXN-610、510、410）を開発 Consillium社との合弁会社コンシリアム・ニッタンマリーン(株)を設立 2008年スーク海浜幕張に納入した閉鎖型噴霧消火設備（商品名：アクアフォース／AQUAFORCE ）が消防庁長官賞を受賞 JR東海新横浜駅ビルに納入した設備が特殊消防用設備として業界初の総務大臣認定を取得 2009年住友スリーエム(株)富士小山事業所に納入したFK-5-1-12消火設備（ニッタン製品名：ガーベラ／Gerbera）が消防庁長官賞を受賞 2011年 (株)LIXILニッタンに商号変更台湾日探股ふん有限公司を設立飯田橋ファーストタワー、ヨドバシカメラマルチメディア京都、ガーデンシティ品川御殿山に納入したアクアフォース／AQUAFORCEおよび、博多駅に納入した総合操作盤設備において消防庁長官賞4件同時受賞の快挙を成す 2012年株式譲渡によりセコム(株)（東証一部）の子会社となるニッタン(株)と商号変更日探消防科技（北京）有限公司を設立 12月1日東京都渋谷区笹塚に本社移転住友不動産新宿グランドタワーに納入したアクアフォースが消防長官賞を受賞 2016年業界初、感度試験を遠隔で行える外部試験器・煙感知器用感度試験器「MTT」を開発関西電力病院に納入した閉鎖型噴霧消火設備「アクアフォース」が消防庁長官賞を受賞 2017年 NITTAN ASEAN CO,LTDを設立 2018年プライバシーマーク認定を取得 JRさいたま新都心・NTTドコモ埼玉ビルの防災システムが消防庁長官賞を受賞 2019年 (株)名古屋ニッタンサービスセンター、(株)ニッタンサービスセンター大阪、(株)広島ニッタンサービスセンター、(株)四国ニッタンサービスセンター、(株)福岡ニッタンサービスセンター、(株)相互電気商会、(株)東北ニッタンサービスセンターを吸収合併 2020年ニッタン電子(株)を吸収合併 2022年ニッタン電工(株)を吸収合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	17名	4名	21名
取得者	5名	4名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

29.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり＜新入社員＞　新入社員研修（約2カ月）、フォローアップ研修（1・2・3年目）＜階層別＞　新任主任研修、新任主事研修、新任副参事研修、新任管理職研修、新任副参与研修＜アセスメント＞　管理職候補者研修、副参与候補者研修、参与候補者研修＜実務系＞　火報担当者研修、消火担当者研修、保守担当者研修、管理担当者研修、新任店長研修＜講習会＞　消防設備士講習、技術講習、安全衛生講習、劣化診断講習、システム専門技術者講習
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度社員の自己啓発意欲をもとに、業務に必要な専門能力の開発と促進を図る為の制度です。認定資格・免許を取得した社員に対して、奨励金を支給しています。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度社員より年に1度、業務に関することや今後挑戦してみたいことを所属を通さず人事へ直接申告頂く制度です。本人のキャリアパスや人材配置等に活用しております。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、宇都宮大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、埼玉大学、佐賀大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、富山大学、日本大学、福岡工業大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌大学、芝浦工業大学、淑徳大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、獨協大学、長崎大学、長野大学、日本大学、日本女子大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡工業大学、法政大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　　20名 2024年　　　22名 2025年（予）20名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、宇都宮大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、埼玉大学、佐賀大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、富山大学、日本大学、福岡工業大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌大学、芝浦工業大学、淑徳大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、獨協大学、長崎大学、長野大学、日本大学、日本女子大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡工業大学、法政大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2023年　　　20名
2024年　　　22名
2025年（予）20名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）