最終更新日:2025/4/1

(株)光洋(イオングループ)

業種

  • スーパーマーケット
  • 専門店(食品・日用品)
  • 専門店(複合)

基本情報

本社
大阪府
資本金
1億円
売上高
1,197億円(2024年2月)
従業員
社員1,185人(2024年3月時点)

【食×関西×教育×休日122日】関西圏に展開する地域密着型イオングループの食品スーパーマーケット☆近畿で働きやすい会社NO.1☆

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    年間休日122日。育児休職や時短勤務、社宅制度など福利厚生が充実、研修制度も豊富です。

  • 安定性・将来性

    イオンは約300社から成る総合グループ企業。小売業を中心に不動産、金融、サービスなど多様な事業を展開。

  • 職場環境

    光洋は近畿のみで展開するスーパーマーケット。他エリアへの転勤はなく安心して働き続けられます。

会社紹介記事

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小売業は店舗以外にも幅広い職種があり、バイヤー、商品開発、管理部門など多彩なキャリアを描けるのが魅力。
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時代の変化とともに多様化する価値観に対応する為、従業員の個性を尊重し、だれもが自分らしく働ける職場風土の実現に向けて、身だしなみ基準の多様化を導入しています。

チームで売場をつくり、ゴールを目指す。

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「いつかは自分がスーパーという職場の既存イメージを変えたいと、将来は人事部にと思い続けていました。この仕事の面白さをぜひ皆さんに知ってもらいたい」と高野さん。

【スーパーは変化対応業。商圏×お客さまのニーズに応じて姿を変える】
イオングループの一員として、京阪神地区に「SUPERMARKET KOHYO」「MaxValu」を80店舗展開する光洋。これまでもネットスーパー、宅配サービス、フードデリバリーを実現してきましたが、自社内に開設した従業員向け無人決済店舗に続き、2022年夏にはイオン系物流センター内に社外初の同様店舗をオープン。今後はスマホの専用アプリで決済できる無人決済店舗を、物流施設など周辺に店舗が少ないエリアで積極展開したいと考えています。また、2022年秋からは移動販売車による「移動スーパー」を稼働させ、高齢者など実店舗への来店が難しい方々の買い物支援にも乗り出しています。

【「近畿で働きやすい会社NO.1」は謳い文句じゃない】
私はもともと小売業界に絞って就職活動をしていたわけではなく、異業種も視野に入れて行っていました。しかし、他社の説明会に参加してもどこか腑に落ちなかった時に当社と出会い、手厚い研修、3年目のマネージャー昇格など未来を描ける環境に魅力を感じて入社を決意。配属されたデリカ部門の3年目でマネージャーを任され、6年目には密かに憧れていた人事部に異動して働き方改革やダイバーシティに取り組みました。その後、2人の子どもの産育休を取得し、2022年4月に復帰。現在は時短勤務などの各種制度、周囲の理解に支えられ、家庭と仕事を両立しています。「近畿で働きやすい会社NO.1」を目指す当社は、なんと店長職で1年間の育児休暇を取得した男性従業員も。実はこれ、現在、人事部の佃さんなんですが、取得時もとてもスムーズだったそうです。

【小売業はチームワークと変化を楽しめる仕事】
皆さんはスーパーの仕事を単純なルーチンワークと思っていませんか?店舗での仕事は一見、同じことの繰り返しに見えるかもしれませんが、実は毎日異なり、課題の抽出・改善が勝負。しかも老若男女を問わない仲間(パート・アルバイト)とともに成し遂げるのがミッションなので、コミュニケーションスキルがなければ前進することはできません。多彩なメンバーの個性を生かす司令塔として、日々刻々と変わる売場の課題を解決するのがこの仕事の醍醐味。

(人事部 /高野 紀恵)

会社データ

事業内容
【食を通じて“笑顔”をつなげる近畿・関西のスーパーマーケット】
・大阪を中心に、兵庫・京都・奈良県に約80店舗を展開するスーパーマーケット
・地域のお客さまと積極的にコミュニケーションをはかり、笑顔と感謝の気持ちが連鎖するお店づくりを行っています。
・イオンのグループシナジーを活用し、国内のみならず海外からも、より新鮮で美味しくより安全な商品の提供を行っています。
・単純に商品を販売するだけではなく、お客さまに「美味しさ」「鮮度」「発見」「驚き」を感じていただき、お買物が感動に変わる、そんなスーパーマーケットを目指しています。

【新卒社員は毎年20~50名を継続的に採用中。】
若手社員にも能力や期待度に応じて積極的に次のステップの業務や役職を任せていくのが当社の社風。そのために教育専門の部署を持ち、一人ひとりに合わせた教育を実施しています。毎年安定した人数を採用しているので、全員に目が届く教育体制になっています。また、新入社員一人ひとりに年齢の近い先輩社員を相談役につける「メンター制度」によって、なんでも相談しやすい環境を整えています。
成長中の会社だからこそ、部門のリーダーのポストも多く、若手社員の活躍の場が広がっています!

小売業の本質は「買い物自体の価値を提供すること」。
楽しかった!美味しかった!だからまた行きたくなる!
そんな店舗・会社を目指し、前進し続けます。
本社郵便番号 567-0865
本社所在地 大阪府茨木市横江2丁目7番52号ダイエー茨木プロセスセンター新館4階
本社電話番号 0120-19-5040
設立 1973年1月18日
資本金 1億円
従業員 社員1,185人(2024年3月時点)
売上高 1,197億円(2024年2月)
事業所 77店舗:
大阪市、吹田市、箕面市、茨木市、高槻市、豊中市、守口市、枚方市、堺市、泉南郡、東大阪市、神戸市、芦屋市、明石市、川西市、宝塚市、尼崎市、西宮市、奈良市、生駒市、京都市、八幡市
売上高推移 【2011年度】 950億円(13カ月決算)
【2012年度】 921億円
【2013年度】 868億円
【2014年度】 880億円
【2015年度】1,088億円
【2016年度】1,135億円
【2017年度】1,117億円
【2018年度】1,176億円
【2019年度】1,192億円
【2020年度】1,204億円
【2021年度】1,177億円
【2022年度】1,164億円
【2023年度】1,197億円

取り扱い商品 野菜・果物・鮮魚・塩干・精肉(牛肉・豚肉・鶏肉)・ハムソーセージ・惣菜・寿司・ベーカリー・一般加工食品・日配食品・お酒・日用雑貨・医薬品(一部店舗に限る)
取引銀行 三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、りそな銀行
代表者 代表取締役 平田 炎
平均年齢 社員全体の平均年齢は44.4歳です。(2024年3月時点)
※出向者・時間給制社員を除く
社員の男女比 社員の女性比率は34%です。(2024年3月時点)
※出向者・時間給社員を除く
入社後の研修 イオン合同入社オリエンテーション、光洋入社オリエンテーション、ビジネスマナー研修、技術研修、年次別フォローアップ研修、職位別研修、目標管理研修 等
沿革
  • 1973年 1月
    • 大阪府八尾市北本町ショッパーズ八尾店内に於て創業
  • 1978年 7月
    • 食品スーパーマーケットの展開を開始
  • 2007年12月
    • イオングループとなる
  • 2008年 7月
    • 近畿地区のマックスバリュをイオンから移管、マックスバリュ15店舗が加わる
  • 2016年 3月
    • イオンマーケット(株)から継承した、近畿地区のピーコックストア・Pマート計23店舗が加わる
  • 2019年3月
    • マックスバリュ西日本より、近畿圏のマックスバリュ8店舗を継承。
  • 2020年3月
    • (株)ダイエーの子会社化
  • 2020年11月
    • 本社を大阪府茨木市(ダイエー茨木プロセスセンター)へ移転
  • 最近の新しいお店
    • 以下、弊社の新店を紹介させていただきます!
  • 2019年 3月
    • SUPERMARKET KOHYO肥後橋店を開店(大阪府大阪市西区)
  • 2020年7月
    • SUPERMARKET KOHYO上七軒店を開店(京都府京都市)
  • 2020年9月
    • SUPERMARKET KOHYO神戸店を開店(兵庫県神戸市)
  • 2021年11月
    • マーケットガーデンKOHYO南千里店を開店(大阪府吹田市)
  • 2022年8月
    • SUPERMARKET KOHYO阪急三国店を開店(大阪府大阪市)
  • 2023年9月
    • SUPERMARKET KOHYO阪急園田店(兵庫県尼崎市)
      SUPERMARKET KOHYO八幡店(京都府八幡市)
      2店舗を開店

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 12 23
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修(1~3年次)、技術研修、目標管理研修、資格登用者研修、人権研修、行動規範研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
・自己啓発セミナーの実施
・通信教育支援…会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告書の提出(年に1回)、イオンビジネススクール
社内検定制度 制度あり
社内技術検定制度(生鮮部門)、技術コンクール、チェッカーコンクール

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
鹿児島大学、京都府立大学、近畿大学
<大学>
追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、鹿児島大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、北九州市立大学、吉備国際大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、摂南大学、千里金蘭大学、園田学園女子大学、高千穂大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、同志社大学、同志社女子大学、徳島大学、奈良大学、奈良女子大学、梅花女子大学、羽衣国際大学、花園大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫大学、兵庫教育大学、佛教大学、宮崎大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、大和大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
大阪成蹊短期大学、大阪夕陽丘学園短期大学、大原簿記専門学校大阪校、京都栄養医療専門学校、京都光華女子大学短期大学部、京都文教短期大学、神戸電子専門学校、奈良佐保短期大学

採用実績(人数) 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年(予)
----------------------------------------------------------------------------------------- 24名   24名  30名   39名 20名  37名  25名  52名
よくある質問【選考編】 【選考・説明会について】
■質問:どんな資格が有利ですか?
●回答:特に有利な資格というものは考えておりません。
小売業に興味のある方なら『販売士』の資格を取っておくとより深く知識を得られると思います。
販売士をはじめ、スーパーマーケット検定、特に水産部はふぐ調理師免許取得等入社してからでも取得するチャンスは充分にあります!

■質問:店舗見学に行きたいのですが、どうしたらいいですか?
●回答:ありがとうございます。店舗見学についての注意点を下記にまとめました。
【推奨店舗】
できれば、当社管轄の「KOHYO」と「マックスバリュ」をご見学ください。
特におすすめしている店舗は、
【KOHYO】阪急三国店、高槻南店、南千里店、南森町店、山田店、小野原店、堺店、光明池店、阪急高槻店、京都店、北大路店、三宮店、神戸店、川西店、JR奈良店、東生駒店、泉大津店、SENRITO店、豊中緑丘店
【マックスバリュ】駒川中野店

注意点!
ご自身で店舗見学に行っていただく際は、メモは禁止となっております。店内でメモを取る・写真撮影などの行為は、絶対にしないでください。
(社員の案内がある場合は問題ございません。)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 10 16 26
    2023年 17 20 37
    2022年 8 13 21
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 25 0 100%
    2023年 37 2 94.6%
    2022年 21 5 76.2%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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