最終更新日：2026/3/25

(株)電算

正社員
既卒可
上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 長野県

資本金: 13億9,548万円

売上高: 187億740万円＜2025年3月期＞

社員数: ＜2025.3.31現在＞正社員　581名（男性428名　女性153名）嘱託・契約社員　112名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【WEB】２７卒向け会社説明会を開催します！

マイナビで説明会受付予定
エントリー
検討リスト登録

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【地域密着×全国展開の独立系SIer】デジタルの力で様々な社会課題に向き合い、地域で暮らす皆さまの豊かで安心な暮らしを支援するサービスを提供しています

【27卒向け新卒一括採用の募集終了】今後は通年採用として選考を実施します（2026/03/25更新）

伝言板画像

こんにちは。電算の採用担当です。
数ある企業の中から、電算ページをご覧いただきありがとうございます！

当社は、2026年3月29日に創立60周年を迎えます。
1966年の創立以来、安心・安全で豊かな生活を送るための社会基盤をデジタルの力で構築し、
人々の生活を豊かにしたいという想いで進化し、成長してきました。
今まで培ってきた技術力と信頼を基盤に、生成AIやロボット事業など、
成長が見込まれる領域にも積極的に取り組み、社会に新しい価値を提供します。

「　支えられて、60年
　　信州とともに、これからも　」

皆さんのエントリーを心よりお待ちしています。

--------------------------------------------------------
＊＊＊2027卒の皆さまへ＊＊＊

2026年3月22日をもって、2027卒向けの新卒一括採用の募集を終了いたしました。

今後は、通年採用として、時期を限定せずに選考を実施してまいります。
選考フロー等の詳細につきましては、随時マイナビ上に掲載しますので、
ご確認ください。

---------------------------------------------------------
　　　　　　　　　　　　(株)電算　管理本部　人事部　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　採用担当　

やりがい

デジタルの力で社会課題を解決し、人々の生活を豊かにすることがやりがいです。
制度・働き方

産休・育休をはじめ短時間勤務やフレックスタイム等、多様な働き方を選択できる環境です。
安定性・将来性

長野県に本社を置く情報通信企業では唯一の上場企業として、安定的に事業を展開しています。

会社紹介記事

福利厚生が充実した法人を表彰・認証する制度「ハタラクエール2025」で、「優良福利厚生法人・地域部門」として認証されました。安心して長く働ける環境を整えています。当社は、2026年3月で創立60周年を迎えます。今後も、地域社会の課題解決と安心で豊かな暮らしの実現に向けたサービスを提供し、持続的な企業価値の向上を目指します。

: 福利厚生が充実した法人を表彰・認証する制度「ハタラクエール2025」で、「優良福利厚生法人・地域部門」として認証されました。安心して長く働ける環境を整えています。

: 当社は、2026年3月で創立60周年を迎えます。今後も、地域社会の課題解決と安心で豊かな暮らしの実現に向けたサービスを提供し、持続的な企業価値の向上を目指します。

デジタルで未来を「育む」

	－１．地域を「育む」－　　私たちは、安心・安全で豊かな生活を送るための社会基盤をデジタルの力で構築し、人々の生活を豊かにしたいという想いで進化し、成長してきました。これからも、人にやさしいサービスを提供することで地域の未来を支える企業を目指します。－２．人生を「育む」－　暮らしも社会も大きく変化する時代、働き方にもさまざまな選択肢があります。電算では、社員に安心して長く働いてもらえるよう、様々な制度を整えています。その結果、誰もがいきいきと働くことができる職場環境づくりに先進的に取り組み、実践する企業を認証する制度「職場いきいきアドバンスカンパニー」アドバンスプラスに認証されました。アドバンスプラスは、様々なライフスタイルやニーズに合わせた働き方ができる「ワークライフバランス」、多様な人材を活かし、イノベーションを生み出している「ダイバーシティ」、若者や氷河期世代の育成に積極的に取り組む「ネクストジェネレーション」の3コース全て認証となった場合の上位認証です。＜子育て支援＞産休・育休はもちろんのこと、復職後の短時間勤務やフレックスタイム制の活用で柔軟に働くことができます。近年では、男性の育休取得や短時間勤務制度利用も増えており、男女問わず子育てをする「ともそだて」が可能です。＜福利厚生＞病気やケガで働けなくなった場合の生活を支える総合生活保険（GLTD）や、資産形成に効果的な401ｋマッチング制度、快適なオフィス環境（カフェテリア、リフレッシュルーム、常駐の保健師がいる健康管理室等）など、福利厚生の充実を図っています。その取り組みが認められ、福利厚生が充実した法人を表彰・認証する制度「ハタラクエール2025」で、「優良福利厚生法人・地域部門」として認証されました。－３．自分を「育む」－　デジタル人材を企業の“資本”ととらえ、社員一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮することができる環境整備と人材育成に力を入れています。　＜社員研修＞新入社員研修、階層別研修、コンプライアンス研修、キャリア研修、防災研修、オンライン研修など、多種多様な研修で皆さんの成長を後押しします。＜資格取得支援＞業務に資するとして会社が認めた資格取得のための受験料、交通費、宿泊費、研修費を全額補助。自ら学び、努力する皆さんを応援します。

－１．地域を「育む」－　
　私たちは、安心・安全で豊かな生活を送るための社会基盤をデジタルの力で構築し、人々の生活を豊かにしたいという想いで進化し、成長してきました。これからも、人にやさしいサービスを提供することで地域の未来を支える企業を目指します。

－２．人生を「育む」－
　暮らしも社会も大きく変化する時代、働き方にもさまざまな選択肢があります。電算では、社員に安心して長く働いてもらえるよう、様々な制度を整えています。その結果、誰もがいきいきと働くことができる職場環境づくりに先進的に取り組み、実践する企業を認証する制度「職場いきいきアドバンスカンパニー」アドバンスプラスに認証されました。アドバンスプラスは、様々なライフスタイルやニーズに合わせた働き方ができる「ワークライフバランス」、多様な人材を活かし、イノベーションを生み出している「ダイバーシティ」、若者や氷河期世代の育成に積極的に取り組む「ネクストジェネレーション」の3コース全て認証となった場合の上位認証です。

＜子育て支援＞産休・育休はもちろんのこと、復職後の短時間勤務やフレックスタイム制の活用で柔軟に働くことができます。近年では、男性の育休取得や短時間勤務制度利用も増えており、男女問わず子育てをする「ともそだて」が可能です。

＜福利厚生＞病気やケガで働けなくなった場合の生活を支える総合生活保険（GLTD）や、資産形成に効果的な401ｋマッチング制度、快適なオフィス環境（カフェテリア、リフレッシュルーム、常駐の保健師がいる健康管理室等）など、福利厚生の充実を図っています。その取り組みが認められ、福利厚生が充実した法人を表彰・認証する制度「ハタラクエール2025」で、「優良福利厚生法人・地域部門」として認証されました。

－３．自分を「育む」－
　デジタル人材を企業の“資本”ととらえ、社員一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮することができる環境整備と人材育成に力を入れています。
　
＜社員研修＞新入社員研修、階層別研修、コンプライアンス研修、キャリア研修、防災研修、オンライン研修など、多種多様な研修で皆さんの成長を後押しします。

＜資格取得支援＞業務に資するとして会社が認めた資格取得のための受験料、交通費、宿泊費、研修費を全額補助。自ら学び、努力する皆さんを応援します。　　

会社データ

プロフィール	電算は1966年の設立以来、甲信越地域を基盤として、全国各地にデジタル技術を活用したソリューションを提供してきました。特に地方公共団体向けシステムの導入実績においては長野県内で圧倒的なシェアを誇っており、全国でも北海道から沖縄まで約350の地方公共団体および諸団体への導入実績があります。その他、金融分野におけるリース業務システムや医療分野における電子カルテシステム、製造・流通分野向けシステムといった民間企業向けサービスも積極的に展開。堅牢で信頼の高いファシリティの自社データセンターも備え、お客様の様々なご要望に柔軟に対応しています。
事業内容	長野県に本社を置く情報通信企業では唯一の上場企業として、お客様と一緒に課題と向き合い、その解決策を探るコンサルティングから実際のシステム開発・提供、運用支援まで、ワンストップで事業を展開しています。＜提供サービス＞ ■情報処理・通信サービス ■ソフトウェア開発・システム提供サービス ■システム機器販売　等＜事業内容＞ ■公共分野総合行政情報システム「Reams」を軸に、「書かない窓口」「住民向け情報アプリ」「デジタルスタンプラリー」等の自治体DXソリューションや観光ソリューションを提供しています。 ■産業分野汎用性の高い業務パッケージ販売からコンサルティング、システム構築など、　お客様ごとに異なる多様なニーズに対応し、医療・金融、製造、流通など、多　彩な分野のお客様に最適なソリューションを提供しています。 ■データセンターデータセンターは、利便性と安全性を兼ねた「立地」、堅牢で信頼の高い「フ　ァシリティ」、そして強固な「セキュリティ」で24時間365日お客様のビジネ　スを支え、確実な事業継続を支援しています。第26回長野市景観賞、第6回サステナブル建築賞受賞、第1回住宅・建築物省CO2先導事業採択の本社。空調等の設備に最新の技術を使用し、人にも環境にも優しい建物です。

プロフィール

電算は1966年の設立以来、甲信越地域を基盤として、全国各地にデジタル技術を活用したソリューションを提供してきました。
特に地方公共団体向けシステムの導入実績においては長野県内で圧倒的なシェアを誇っており、全国でも北海道から沖縄まで約350の地方公共団体および諸団体への導入実績があります。
その他、金融分野におけるリース業務システムや医療分野における電子カルテシステム、製造・流通分野向けシステムといった民間企業向けサービスも積極的に展開。堅牢で信頼の高いファシリティの自社データセンターも備え、お客様の様々なご要望に柔軟に対応しています。

事業内容

長野県に本社を置く情報通信企業では唯一の上場企業として、お客様と一緒に課題と向き合い、その解決策を探るコンサルティングから実際のシステム開発・提供、運用支援まで、ワンストップで事業を展開しています。

＜提供サービス＞
■情報処理・通信サービス
■ソフトウェア開発・システム提供サービス
■システム機器販売　等

＜事業内容＞
■公共分野
総合行政情報システム「Reams」を軸に、「書かない窓口」「住民向け情報アプリ」「デジタルスタンプラリー」等の自治体DXソリューションや観光ソリューションを提供しています。

■産業分野
汎用性の高い業務パッケージ販売からコンサルティング、システム構築など、　お客様ごとに異なる多様なニーズに対応し、医療・金融、製造、流通など、多　彩な分野のお客様に最適なソリューションを提供しています。

■データセンター
データセンターは、利便性と安全性を兼ねた「立地」、堅牢で信頼の高い「フ　ァシリティ」、そして強固な「セキュリティ」で24時間365日お客様のビジネ　スを支え、確実な事業継続を支援しています。

第26回長野市景観賞、第6回サステナブル建築賞受賞、第1回住宅・建築物省CO2先導事業採択の本社。空調等の設備に最新の技術を使用し、人にも環境にも優しい建物です。

本社郵便番号	380-0904
本社所在地	長野市鶴賀七瀬中町276-6
本社電話番号	026-224-6666
設立	1966（昭和41）年3月29日
代表者	代表取締役社長　轟　一太
資本金	13億9,548万円
社員数	＜2025.3.31現在＞正社員　581名（男性428名　女性153名）嘱託・契約社員　112名
売上高	187億740万円＜2025年3月期＞
事業所	本社：長野市支社：東京支社、新潟支社、佐久支社、松本支社、飯田支社、山梨支社サポートサービスセンター：北関東SS（埼玉県）、佐渡SS、上越SS、名古屋SS
株主構成	信越放送(株)　　　　35.27％ TOPPANエッジ(株)　15.15％信濃毎日新聞(株) 4.98％ほか（2025年3月時点）
主な取引先	地方公共団体、官公庁・学校・各種団体、メディア、金融、流通、製造、病院・介護施設　ほか
関連会社	(株)ティー・エム・アール・システムズ
平均年齢	45.5歳
離職率	年間3%程度
有資格者	当社では、社員に国家資格やベンダー資格等の取得を推進することで、日々変化していくICT技術の習得を積極的に行い、お客様に信頼性の高い製品が提供できるよう努めています。基本情報技術者　236名応用情報技術者　82名 ITストラテジスト　3名システムアーキテクト　6名プロジェクトマネージャ　5名ネットワークスペシャリスト　16名データベーススペシャリスト　9名 ITサービスマネージャ　1名システム監査技術者　2名情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）　3名ほか（人数は2026年1月現在）
沿革	1966年3月 (株)長野電子計算センターとして長野県長野市に設立 1967年1月大型コンピュータを所有し、市町村の納税通知書や台帳の一括処理を受託 1969年12月商号を(株)電算に変更 1974年10月信越放送とオンラインシステムを実施 1977年3月労働保険の収納システム、全国初の画期的処理を実施 1980年4月病院の医事会計システムの提供開始 1982年10月各市町村に端末を設置し、オンライン処理を行う総合行政情報システム「Reams」の稼動 1983年10月総合行政システム「Reams」が通産省情報化月間推進会議議長表彰を受賞 1985年4月リース業向けオンラインシステムの提供開始 1995年5月インターネットサービスプロバイダー事業「avis」をスタート 1997年3月,4月県下初「特定認定システムオペレーション企業認定（SO）」を取得製造業向けERPシステムの提供開始 1999年10月 avis・INCと提携して「ケーブルインターネットサービス」を開始 2003年1月データセンターを長野市に建設 2004年1月,6月情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）を認証取得プライバシーマークを認証取得 2005年11月 CMMIレベル3を達成 2010年6月東京証券取引所市場第二部上場（証券コード：3640） 2013年2月,3月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定長野市鶴賀七瀬中町に新本社を建設し移転 2014年3月 ISO/IEC20000を認証取得 2015年4月次世代認定マーク「くるみん」を取得 2016年7月 (株)ティー・エム・アール・システムズの全株式を取得し、子会社化 2019年6月サイバーセキュリティに関する協定を県内外の6組織と締結 2020年6月 AI外観検査システム「Observe AI」をリリース 2022年3月 ISO/IEC27017（ISMSクラウドセキュリティ）の認証取得 2022年4月東京証券取引所スタンダード市場に移行 2023年10月新たなサービスの創出と販路拡大のため、TOPPANエッジ株式会社と資本及び業務提携

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	8名	5名	13名
取得者	4名	5名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.5%
  （71名中6名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、管理職研修、各種技術職向け研修等
自己啓発支援制度	制度あり業務に資するとして会社が認めた資格試験について、取得費用の全額補助
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長野大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、長野平青学園、上田情報ビジネス専門学校ほかもっと見る
採用実績（人数）	2026年4月入社（予定） :　17名 2025年4月入社　　　　:　13名 2024年4月入社　　　　 :　7名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長野大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、長野平青学園、上田情報ビジネス専門学校

ほか

採用実績（人数）

2026年4月入社（予定） :　17名
2025年4月入社　　　　:　13名
2024年4月入社　　　　 :　7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）