最終更新日：2025/7/1

(株)マイナビ（ITコース）

業種

広告
インターネット関連
人材派遣・人材紹介
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 21億210万円

売上高: 1,861億円（2023年9月期）

従業員数: 7,621名（マイナビ社単体／正社員のみ） ※2024年10月現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

MYNAVI DIGITAL TECHNOLOGY

企業のここがポイント

キャリア

事業部や職種の選択肢が豊富にあるため、キャリアアップの可能性に溢れています。
戦略・ビジョン

パーパス（存在意義）「一人ひとりの可能性と向き合い、未来が見える世界をつくる。」
製品・サービス力

就職や転職などのHR領域だけでなく、ニュース・農業等の生活情報分野でも多彩なサービスを提供。

会社紹介記事

マイナビのエンジニアたちは、グループが提供する多種多様なサービスの運営に加え、約1万人の社員が用いる社内システムの開発にも取り組んでいる。よりよいITを形にするべく、若手もベテランも挑戦を重ねている。年次やキャリアの枠を超えたフラットなコミュニケーションが活発。

: マイナビのエンジニアたちは、グループが提供する多種多様なサービスの運営に加え、約1万人の社員が用いる社内システムの開発にも取り組んでいる。

: よりよいITを形にするべく、若手もベテランも挑戦を重ねている。年次やキャリアの枠を超えたフラットなコミュニケーションが活発。

一人ひとりの可能性と向き合い、未来が見える世界をつくる。

チャレンジスピリットや自主性、目標に向かって突き進む力を持つ若手と共に、未来のマイナビの基盤となるシステム開発していきたいと語る。	1973年創業以来、時代と共に変化しながら成長しているマイナビは暮らしや社会の変化をいち早く察知し、新たな事業やサービスを生み出し続けてきました。世の中は「働き方改革」「デジタルトランスフォーメーション」「モード２」というキーワードを聞かない日はないくらいに大きな変化の時代にあります。ニュースなどでも盛んに取り上げられる【ビッグデータやAIの活用】も、変化の時代に必要不可欠なテクノロジーです。また、マイナビの大きな柱である人材情報サービスには「HR-Tech」という言葉があるように、最新テクノロジーの業務利用も、急速に進んでいます。　そのような変化の中でも、マイナビは数多くの事業を運営し、多くのサービスをユーザーにご利用いただいており、大きなアドバンテージを持っていると言えます。　今後も、アドバンテージを利用し、常に現状に対する問題意識をもって、攻めの考え方ができるITを目指していきます。

チャレンジスピリットや自主性、目標に向かって突き進む力を持つ若手と共に、未来のマイナビの基盤となるシステム開発していきたいと語る。

1973年創業以来、時代と共に変化しながら成長しているマイナビは
暮らしや社会の変化をいち早く察知し、
新たな事業やサービスを生み出し続けてきました。

世の中は「働き方改革」「デジタルトランスフォーメーション」「モード２」というキーワードを聞かない日はないくらいに大きな変化の時代にあります。

ニュースなどでも盛んに取り上げられる【ビッグデータやAIの活用】も、変化の時代に必要不可欠なテクノロジーです。

また、マイナビの大きな柱である人材情報サービスには
「HR-Tech」という言葉があるように、
最新テクノロジーの業務利用も、急速に進んでいます。
　
そのような変化の中でも、マイナビは数多くの事業を運営し、
多くのサービスをユーザーにご利用いただいており、
大きなアドバンテージを持っていると言えます。
　
今後も、アドバンテージを利用し、常に現状に対する問題意識をもって、
攻めの考え方ができるITを目指していきます。

会社データ

事業内容	【人材ビジネス領域】＜求人メディア＞自社メディアを用い、組織の採用・育成の課題解決を図る例：『マイナビ2027』/『マイナビ転職』『マイナビバイト』/『マイナビ研修サービス』等＜人材紹介＞人材を直接紹介することで、組織の採用課題の解決を図る例：『マイナビAGENT』/『マイナビ看護師』/『マイナビ薬剤師』等【生活情報ビジネス領域】自社メディアを用い、組織の販売促進、集客における課題の解決を図る例：『マイナビニュース』/『マイナビウーマン』/『マイナビウエディング』/『マイナビ農業』等

本社郵便番号	100-0003
本社所在地	東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル
電話番号	0570-008-101
設立	1973年8月15日
資本金	21億210万円
従業員数	7,621名（マイナビ社単体／正社員のみ） ※2024年10月現在
売上高	1,861億円（2023年9月期）
事業所	◆北海道・東北（7拠点）札幌、旭川、青森、山形、盛岡、仙台、郡山 ◆関東（10拠点）竹橋（本社）、新宿、銀座、立川、横浜、千葉、水戸、大宮、高崎、宇都宮 ◆中部（13拠点）名古屋(中村区・中区）、新潟、富山、金沢、甲府、長野、松本、岐阜、静岡、浜松、岡崎、三重 ◆関西（6拠点）京都、滋賀、大阪、堺、神戸、姫路 ◆中国・四国（5拠点）島根、岡山、広島、香川、愛媛 ◆九州（7拠点）福岡、北九州、長崎、熊本、宮崎、鹿児島、沖縄 ※2025年4月時点
売上高推移	決算期　　　　　売上高 2019年9月　　　 1,510億 2020年9月　　　 1,386億 2021年9月　　　 1,415億 2022年9月　　　 1,634億　　　　　　（単位：円）
主な取引先	全国の企業・法人ならびに官公庁　及び　大学・短期大学・専門学校・各種スクールなど
グループ企業	(株)毎日オークション、(株)マイナビサポート、(株)毎日学術フォーラム、(株)マイナビ出版、(株)マイナビパートナーズ、(株)マイナビ不動産、(株)マーキュリースタッフィング、(株)マイナビワークス、(株)マイナビ文化事業社、(株)マイナビミドルシニア、(株)マイナビEdge、(株)エーピーシーズ、(株)マイナビリテイリング、(株)ブレイブ、(株)マイナビグローバル、(株)マイナビブリッジ、(株)エクスメディオ、(株)マイナビナースケア、(株)マイナビBX、(株)マイナビフットボールクラブ（マイナビ仙台レディース）、444(株)、FacePeer(株)、(株)マイナビM&A、ITVIEC JOINT STOCK COMPANY、PT Sribu Digital Kreatif、NAL SolutionsJoint Stock Company、現地法人／Mynavi USA Corporation、現地法人／Mynavi Korea Corporation、現地法人／Mynavi Solutions India Private Limited、現地法人／台灣邁那比股イ分旧有限公司
パートナー企業	日本エス・エイチ・エル(株)
平均年齢	31.32歳（2024年10月時点）
認可	厚生労働大臣許可番号　有料職業紹介事業（13-ユ-080554）東京都知事登録旅行業第 2-6519 号

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	203名	239名	442名
取得者	72名	238名	310名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

35.5%

女性

99.6%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 24.3%
  （811名中197名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ※部署毎に研修の内容が異なります。一部ご紹介します。この他、勉強会や中堅層研修などそれぞれの事業やフェーズに合わせた研修が用意されています。＜新入社員研修＞スムーズに職場に馴染み、仕事に取り組めるよう、会社生活の基本ルールなどマイナビ社員としての基礎固めの研修を数日に渡って全体で実施した後、それぞれの事業別の導入研修に移ります。＜各配属事業部内によるフォロー研修＞配属された部署によって、必要に応じて実施する研修です。実際の仕事を通じて感じる疑問や悩みを解消し、次のステップに進めるようフォローします。＜新任課長研修＞初めて部下をもつタイミングで実施されるマネージャーとしての心構えやマネジメントの基礎を学ぶ研修です。
自己啓発支援制度	制度ありあり ※詳細やその他の制度は当社ホームページに記載されています。＜研修受講支援＞自己研鑽を目的とした外部の有料研修の受講を推奨しています。キャリアの可能性を広げるため、現在の業務に直接関連する内容だけでなく、その他自身の希望に合った研修の受講が認められています。＜資格取得支援制度＞専門性やスキルの獲得のために自己投資した費用について、会社が一定額を補助いたします。現在の業務に関わる能力開発はもちろん、自身のキャリアアップを目的とした利用も可能です。＜任意学習ツール＞有料の学習コンテンツを無料で利用可能です。ビジネス上で役立つ様々なトピックスを学ぶことができます。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり＜キャリアコンサルタント資格取得制度＞ 2016年4月より国家資格化されたキャリアコンサルタント資格。部署によっては業務に大きな役割を果たすことから、取得した社員に対して、一定額の資格取得支援金を支給します。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知教育大学、会津大学、茨城大学、関西大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、静岡大学、湘南工科大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、筑波大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、龍谷大学、東海大学、大阪工業大学、専修大学、法政大学、愛媛大学、武蔵野大学、中央大学、東京女子大学、同志社大学、広島市立大学、金沢工業大学、神奈川大学、南山大学、関西学院大学 ※上記の他の大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月　507名 2023年4月　449名 2022年4月　303名 ※ 上記は全コースを合計した採用人数です

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知教育大学、会津大学、茨城大学、関西大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、静岡大学、湘南工科大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、筑波大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、龍谷大学、東海大学、大阪工業大学、専修大学、法政大学、愛媛大学、武蔵野大学、中央大学、東京女子大学、同志社大学、広島市立大学、金沢工業大学、神奈川大学、南山大学、関西学院大学

※上記の他の大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。

採用実績（人数）

2024年4月　507名
2023年4月　449名
2022年4月　303名
※ 上記は全コースを合計した採用人数です

過去3年間の新卒採用者数（男女別）