最終更新日:2026/3/1

三菱商事テクノス(株)

  • 正社員

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • プラント・エンジニアリング
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
6億円
売上高
543億円(2025年3月期)
従業員
315名(2025年10月1日時点)
募集人数
6~10名

製造業の未来を機能で創造する戦略パートナー~自動車・航空機・エネルギーなどの日本の主要産業とビジネス~

採用担当者からの伝言板 (2026/02/12更新)

3月1日よりESの募集を開始します!(締切:4月6日)
詳細はマイページにご登録の上、ご確認ください!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    三菱商事100%出資会社であり、堅実な経営基盤と成長戦略のもと、安心して働ける環境です。

  • やりがい

    三菱商事グループのネットワークを活かし、ものづくり支援のプロ集団として世界に活躍の場を広げています。

  • 製品・サービス力

    工作機械をはじめとする産業設備の提案・販売・サービスをグローバルに展開しています。

会社紹介記事

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大手から中小まで多様な製造現場を支援。設備提案から課題解決まで常に現場へ寄り添い、確かな技術力と提案力で、日本のものづくりの未来を支えています。
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顧客の課題は一社一様。正解がないからこそ自ら考え抜く工夫が成長の糧となり、醍醐味に変わります。試行錯誤を楽しみ、独自の価値を届けることに仕事の面白さがあります。

業界をけん引きする機械商社として、現場に向き合い、ものづくりを支え続ける。

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「分からないことをそのままにせず、『なぜだろう』と考え続けることができる人を迎えたい。現場と向き合い、成長していく姿に期待しています」と提坂社長。

■ものづくりの現場で、当たり前を支える
スマートフォンや時計、カメラといった精密機器から、自動車や航空機、発電所のタービンに至るまで、多くの製品は工場の工作機械や自動化・省力化設備によって生み出されています。三菱商事テクノスは、様々な工場内で使われる設備を、提案から、受注・販売、アフターサービスまで一貫して提供しています。しかしながら、私たちが大切にしているのは、機械や設備を売ることそのものではありません。お客様の状況に合わせた提案や、海外進出を見据えた支援、資材の調達までを含め、ものづくりを多面的に支えています。近年では、人手不足に対応した省力化・省人化の設備はもちろん、AIやIoTといった新しい分野にも挑戦しながら、時代の変化に応え続けています。

■変化の時代だからこそ、頼られる存在に
当社は三菱商事グループの中でも、製造業の現場に最も近い立ち位置で事業を展開しています。グループの幅広いネットワークや信用力を背景に、私たちはお客様の生産現場に深く入り込み、設備や生産の課題に向き合ってきました。現在、製造業は人手不足という大きな課題に直面し、工程・設備・品質を設計し、安定生産を実現する生産技術と呼ばれる役割に十分な手がかけられない場面が少なくありません。そうした状況の中で、「生産設備全体について相談したい」と声をかけていただく機会も増えています。現場に寄り添い、「どうすれば生産現場がより良く回るのか」という視点を常に大切に、頼られる存在であり続けること。それが、三菱商事テクノスの変わらない仕事の原点です。

■一人ひとりの挑戦が、生産現場の力になる
当社の一番の強みは、何よりも「人」です。三菱商事グループとしての信用力はもちろんですが、それ以上に、泥臭くお客様の工場へ足を運び、お客様と深い信頼を築いてきた一人ひとりの「人間力」こそが、私たちの誇りです。学生の皆さんにお伝えしたいのは、仕事とは、目の前の誰かの困りごとに真摯に向き合い、その解決を積み重ねていくことだ、ということです。最初からうまくできる必要はありません。大切なのは、生産工程を知ろうとする好奇心や、「もっと良くできるはず」と問い続ける素直な気持ちです。日本のものづくりをすぐそばで支え、人の役に立つ喜びを味わいながら成長しませんか。あなたの挑戦する姿勢を当社は応援し続けます。
(代表取締役 提坂 英希)

会社データ

プロフィール

当社は工作機械の専門商社としてスタートしました。現在は自動車産業や航空機産業向けを中心に工作機械のみならず、ロボット、搬送装置、CAD/CAM、測定装置、洗浄機、塗装装置等の工場設備に加え、太陽電池・LEDなどのクリーンエネルギー関連設備等その業容を拡大し、産業機械の総合商社として斯界に揺ぎない基盤を確立しています。
更には日本国内に加え活動の場をタイ、インドネシア等の東南アジア、中国、アメリカ、メキシコなど海外にも広げています。
当社の国内・海外拠点及び三菱商事のグローバルネットワークから得られるビジネスの最前線にある豊富な情報を活用し、お客様からのあらゆるニーズにお応えしています。

事業内容
【メカトロニクス本部】
金型・板金のプロ集団として、三菱電機製品をはじめとするお客様のニーズに合うシステムをご提案し、高生産・高品質を実現する各種設備も含めたトータルソリューションをご提供します。
【東日本エリア推進本部】
東日本エリアを中心に地域に根ざしたビジネス展開をしています。 モビリティー分野・エネルギー産業・半導体製造装置・電子部品・金型・製缶板金・鋳鍛鋼・医療機器・農業機械等多岐に亘る対面産業に対し生産設備の提供を行っています。
【インフラ本部】
鉱山・建設機械、農業機械、船舶、自動車部品、鉄道車両、原動機・発電機、昇降機など、産業インフラ分野において、お客様の”ものづくり”をあらゆる方面からサポートします。
【航空新エネルギー本部】
独自の専門性及び今まで培った経験を生かし、航空機、航空・ロケットエンジン、エネルギー(洋上風力等)、建設機械、産業用機器等私たちの生活と深く関わりのある業界で“ものづくり”をサポートし、社会貢献することを目指します。
【新技術モビリティ本部】
自動車/非自動車業界に関わらず、自動化・省人化のノウハウを駆使しながら、加工、組立、検査工程等の多様な生産工程の設備を提案しています。
【西日本エリア推進本部】
西日本エリアを中心に、自動車・造船・原動機・航空機・電車・半導体・金型分野のお客様に対する工作機械・ロボット・専用機の販売、製品に適した製造ラインの提案・販売を行うほか、輸出入業務にも対応しております。
【ソリューション本部】
AM(3Dプリンター)技術に関する装置・設計・造形技術・材料のトータルサポート、スマートファクトリー化、グリーン水素導入支援、海外の先進設備導入時の据付・アフターサービスの各領域に精通したプロ集団が、お客様のものづくりの変革をご支援します。
【海外本部】
お客様の声に三菱商事グループのネットワークとノウハウをグローバルにクロスオーバーさせ、様々な機能を提供します。 また海外事業展開にあたり、安全保障貿易管理態勢も強化し、コンプライアンス遵守を最優先で取組んでいます。
【管理本部】
人事・経理・システム・法務等の分野において専門性を最大限に発揮し、多様化する営業取引に対して高度なリスクマネジメント機能を提供します。
本社郵便番号 108-0023
本社所在地 東京都港区芝浦3-1-21 田町ステーションタワーS 13階
本社電話番号 03-3453-7441
創立 1971(昭和46)年7月12日
資本金 6億円
従業員 315名(2025年10月1日時点)
売上高 543億円(2025年3月期)
事業所 国内14カ所
【本社】東京
【支社】名古屋、大阪
【支店】北関東(熊谷)、厚木、浜松、神戸、岡山、九州(福岡)
【営業所】東北(福島)、富士、広島、長崎
【その他】東京カスタマー・エクスペリエンス・センター(大和)
株主 三菱商事(株)100%
主な取引先 三菱電機(株)
三菱自動車工業(株)
日清紡メカトロニクス(株)
スズキ(株)
三菱重工業(株)
日立Astemo(株)
関連会社 MC Technos(Thailand)Co., Ltd.
PT. MC Technos Indonesia
菱商(上海)貿易有限公司
平均年齢 42.3歳(2025年10月1日時点)
沿革
  • 1971年
    • 「三菱商事工作機械(株)」を創立
  • 2001年
    • 社名を「三菱商事テクノス(株)」に変更
  • 2003年
    • 菱商(上海)貿易有限公司を設立
  • 2005年
    • MC Technos(Thailand)Co.,Ltd.を設立
  • 2006年
    • エム・シー・マシンテック(株)と合併
  • 2012年
    • PT. MC Technos Indonesiaを設立
  • 2019年
    • 東京カスタマー・エクスペリエンス・センター(東京CEC)を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.4
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.2時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.0
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 1 8
    取得者 2 1 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    28.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
●入社1年目
・入社後研修
新入社員全員が本社に集まり、約3週間ビジネス基礎や当社事業、お客様工場訪問などのプログラムを受講頂きます。
・新入社員フォローアップ研修(10月)
入社して半年経過するタイミングで、2年目に向けてビジネス基礎や実務関連知識の復習を行う講習を行います。
●その他研修
工作機械メーカーでの研修や、入社2年目以降も社内外の研修プログラムをご用意しております。
またキャリア開発を目的としてUdemy for Businessを導入しています。
自己啓発支援制度 制度あり
(1)語学スクール受講料支援
 会社が指定する語学スクールを規定の自己負担額で受講できる。
(2)上記(1)以外の各種スクール・通信講座
 会社が認めたものに対して、受講料の半額(下記(3)と併せ合計10万円を限度)を支給する。
(3)語学テスト・資格試験
 会社が認めたものに対して、受験料の全額(上記(2)と併せ合計10万円を限度)を支給する。
メンター制度 制度あり
配属場所の先輩社員1名がインストラクターとして、入社後1年間のOJT指導を行います。もちろん、インストラクター以外の先輩社員による指導や、2年目以降も業務の相談等のフォローがございます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、追手門学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、活水女子大学、神奈川大学、金沢工業大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、九州大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、郡山女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、実践女子大学、四天王寺大学、上智大学、昭和音楽大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、姫路獨協大学、広島工業大学、福岡大学、文教大学、文京学院大学、防衛大学校、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2020年    営業 9名  営業事務 1名  管理部門 1名
2021年    営業 3名  営業事務 2名  管理部門 0名
2022年    営業 7名  営業事務 3名  管理部門 1名
2023年    営業 5名  営業事務 4名  管理部門 1名
2024年    営業 4名  営業事務 0名  管理部門 1名
2025年    営業 9名  営業事務 1名  管理部門 1名
採用実績(男女別) 2020年    男性 9名  女性 2名
2021年    男性 3名  女性 2名
2022年    男性 7名  女性 4名
2023年    男性 5名  女性 5名
2024年    男性 4名  女性 1名
2025年    男性 9名  女性 2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 9 2 11
    2024年 4 1 5
    2023年 5 5 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 11 0 100%
    2024年 5 0 100%
    2023年 10 1 90.0%

先輩情報

コーポレート職(管理部門)も組織運営に関わる重要な仕事です!
N.M
2019年入社
明治学院大学
経済学部
大阪支社 管理部
総務・経理をはじめとした営業活動を円滑に進めるサポートや提案
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