最終更新日：2025/4/1

西川計測(株)

上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
商社（機械・プラント・環境）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億6,937万円

売上高: 364億1,793万円（2024年6月期）

従業員: 408名（2024年6月30日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

“計測・制御・理化学”のエンジニアリングであらゆる産業を支える技術商社【東証スタンダード上場】

会社紹介記事

私たちの生活に欠かせないライフラインをはじめとした、さまざまな産業分野の研究・開発・生産設備において、技術力を駆使し、お客さまをトータルサポートしています。 90年以上の歴史を持つ老舗企業です。若手社員の元気がよく、仕事において重要な役割を担っているのも当社の特徴です。入社後、活躍するステージは無限にあります。

: 私たちの生活に欠かせないライフラインをはじめとした、さまざまな産業分野の研究・開発・生産設備において、技術力を駆使し、お客さまをトータルサポートしています。

: 90年以上の歴史を持つ老舗企業です。若手社員の元気がよく、仕事において重要な役割を担っているのも当社の特徴です。入社後、活躍するステージは無限にあります。

ライフライン、先端分野の研究・開発、環境など最先端分野がみなさんを待っています。

私たちはお客さまにとって、信頼いただけるパートナーであると同時に、感動を与えるエンジニアリングソリューション企業を目指しております。と田中社長は語る。	1951年に設立した西川計測は、「計測」「制御」「理化学」を専門領域とするエンジニアリングの専門商社です。電気を作り出す発電所や、安全・安心な水を作り出す浄水場、都市ガスとして供給される液化天然ガスの受け入れ基地・供給網など、私たちの生活に欠かせないライフライン施設に向けて、当社は、さまざまな制御装置や計測装置を組み合わせたプラントソリューションを提供しています。また、デジタルオシロスコープ、ハイブリッドレコーダ、ICテスタといった各種測定器の販売・レンタルを通じ、電気・電子機器や自動車の研究・開発分野をはじめとした最先端技術分野の発展にも貢献しています。さらに、民間企業や学術機関、官公庁の研究開発機関などで使用されるガスクロマトグラフ、液体クロマトグラフ、ICP質量分析装置などのラボ用分析機器・環境用分析機器に関するコンサルティング販売なども得意領域の一つ。これらの「計測」「制御」「理化学」事業を有機的に組み合わせ、テクノロジーの発展に貢献するとともに、環境分野や食品分野などへの貢献を通じて、人々が安心して暮らせる社会づくりを目指すのが、当社の使命です。社会を支えるライフライン、学術分野や先端分野の研究・開発など、私たちが関わるのは最先端分野。それも「掛け値なしの最先端領域」に関わることができますので、日々の勉強や情報収集といった努力は不可欠です。たとえば、プラント制御では何があっても決してシステムがダウンすることは許されませんし、野菜の残留農薬や禁止農薬の分析ソリューションなど、国民の健康に直結する案件も少なくはありません。そうした仕事と向きあっていくには、ものごとを表面的に捉えて終わりとするのではなく、「このしくみはどうなっているんだろう？」「なぜ、これが必要なのだろう」という、“真理”に意識が及び、それをとことんまで追求してやろうという知的探究心がとても重要です。 <代表取締役社長田中勝彦>

私たちはお客さまにとって、信頼いただけるパートナーであると同時に、感動を与えるエンジニアリングソリューション企業を目指しております。と田中社長は語る。

1951年に設立した西川計測は、「計測」「制御」「理化学」を専門領域とするエンジニアリングの専門商社です。

電気を作り出す発電所や、安全・安心な水を作り出す浄水場、都市ガスとして供給される液化天然ガスの受け入れ基地・供給網など、私たちの生活に欠かせないライフライン施設に向けて、当社は、さまざまな制御装置や計測装置を組み合わせたプラントソリューションを提供しています。また、デジタルオシロスコープ、ハイブリッドレコーダ、ICテスタといった各種測定器の販売・レンタルを通じ、電気・電子機器や自動車の研究・開発分野をはじめとした最先端技術分野の発展にも貢献しています。さらに、民間企業や学術機関、官公庁の研究開発機関などで使用されるガスクロマトグラフ、液体クロマトグラフ、ICP質量分析装置などのラボ用分析機器・環境用分析機器に関するコンサルティング販売なども得意領域の一つ。これらの「計測」「制御」「理化学」事業を有機的に組み合わせ、テクノロジーの発展に貢献するとともに、環境分野や食品分野などへの貢献を通じて、人々が安心して暮らせる社会づくりを目指すのが、当社の使命です。

社会を支えるライフライン、学術分野や先端分野の研究・開発など、私たちが関わるのは最先端分野。それも「掛け値なしの最先端領域」に関わることができますので、日々の勉強や情報収集といった努力は不可欠です。たとえば、プラント制御では何があっても決してシステムがダウンすることは許されませんし、野菜の残留農薬や禁止農薬の分析ソリューションなど、国民の健康に直結する案件も少なくはありません。そうした仕事と向きあっていくには、ものごとを表面的に捉えて終わりとするのではなく、「このしくみはどうなっているんだろう？」「なぜ、これが必要なのだろう」という、“真理”に意識が及び、それをとことんまで追求してやろうという知的探究心がとても重要です。

<代表取締役社長田中勝彦>

会社データ

事業内容	1）制御・情報機器システム・計測器・分析機器の販売 2）システムエンジニアリング 3）制御装置設計、計装工事、施工、技術サービス

本社郵便番号	151-8620
本社所在地	東京都渋谷区代々木3-22-7 新宿文化クイントビル5F
本社電話番号	03-3299-1331
創業	1932年10月
設立	1951年11月
資本金	5億6,937万円
従業員	408名（2024年6月30日現在）
売上高	364億1,793万円（2024年6月期）
経常利益	35億8,897万円（2024年6月期）
事業所	【本　　社】東京（渋谷区代々木）【支　　社】兵庫、大分【支　　店】大宮【営業所】八王子、横浜、宇都宮、山形、福島、大阪、熊本、福岡、沖縄計13拠点
売上構成	制御・情報機器システム／52.6％計測器／10.8％理化学機器／26.4％産業機器・その他／10.2％（2024年6月期）
代表者	代表取締役社長　田中勝彦代表取締役専務　赤塚雅賢
主な取引先	東京都水道局、東京電力、東京ガス、マイクロンメモリジャパン、JX日鉱日石エネルギー、新日製鐵住金、レゾナック、住友化学、オーヤラックス、サッポロビール、ソニー、三菱電機、富士電機、川崎重工、東芝、本田技術研究所、本田技研工業、いすゞ自動車、第一三共、関電工、ホンダエンジニアリング、IHI、日本たばこ産業、味の素、資生堂、花王、NTTグループ、東日本旅客鉄道、明治グループ、サントリーグループ、横浜国立大学、荏原総合研究所、昭和シェル石油、日立製作所、大正製薬、田辺三菱製薬、日産自動車　など約3,300社（順不同）
平均年齢	42.2歳【男性42歳、女性43歳】（2024年6月30日現在）
平均勤続年数	16.9年【男性16.6年、女性17.8年】（2024年6月30日現在）
平均給与	1,043万円（2024年6月30日現在）
業績	売上高　　　　　経常利益 ―――――――――――――――――――――― 2024年6月期　364億1,700万円 35億880万円 2023年6月期　319億2,300万円 23億570万円 2022年6月期　294億6,200万円　　21億900万円 2021年6月期　304億7,200万円　　20億100万円 2020年6月期　316憶6,600万円　　21憶4,200万円 2019年6月期　331億2,800万円　　24億2,300万円
企業理念	「みんなで良くなろう」計測・制御・理化学のエンジニアリングを基盤として、あらゆる産業の発展に寄与し、広く社会に貢献していくことによりお客様、お取引先、株主の皆様、社員が良くなることを目指しています。
沿革	1932年10月個人経営西川商会として創業 1951年11月 (株)西川商会設立 1964年7月西川計測(株)に社名変更 1996年6月株式を日本証券業協会（現大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード））に店頭登録（上場） 2003年1月 ISO9001・2000認証を全社取得 2013年2月本社を東京都港区から渋谷区へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	6名	3名	9名
取得者	3名	3名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.5%
  （79名中2名）
- 2023年度
女性の係長級比率：18.3%

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（対象：新入社員全員）・技術研修（対象：営業・技術職）・サービス研修（対象：営業・技術職）・メーカー研修（対象：営業・技術職）・ビジネススキル研修（対象：全社員）他
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得補助他
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり・自己申告制度
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、熊本大学、工学院大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、長崎大学、日本大学、日本工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、富山大学、群馬大学、長岡技術科学大学＜大学＞宇都宮大学、大阪工業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、熊本大学、熊本県立大学、神戸大学、工学院大学、駒澤大学、國學院大學、青山学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、長崎大学、日本大学、日本工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、琉球大学、龍谷大学、上智大学、早稲田大学、新潟大学、武蔵野大学、立教大学、富山大学＜短大・高専・専門学校＞大分工業高等専門学校、熊本高等専門学校、有明工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年4月　営業・技術系：10名事務・企画系：－　計10名 (予) 2024年4月　営業・技術系：13名事務・企画系：1名　計14名 2023年4月　営業・技術系：16名事務・企画系：－　計16名 2022年4月　営業・技術系： 5名事務・企画系：－　計 5名 2021年4月　営業・技術系： 6名事務・企画系：1名　計 7名
採用実績（学部・学科）	電気電子工学科、機械工学科、機械システム工学科、物理学科、化学科、応用化学科、理工学科、制御工学科、原子力安全工学科、経営工学科、エネルギー科学科、エネルギー基礎工学科、システム制御工学科、化学システム工学科、環境化学工学科、経営学科、経営経済学科、経済学科、計測工学科、工業化学科、産業機械工学科、商業科、情報工学科、情報通信工学科、情報電気電子工学科、精密機械工学科、設備工業科、電気科、電気通信工学科、電子通信工学科、電子情報工学科、動力機械工学科、日本文化史科、農学科、物質生命理工学科、法律学科、他