最終更新日：2025/4/1

(株)大和総研

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング
情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 38億9,800万円

売上高: 927億円（2024年3月期）

従業員: 1,641（男1,147、女494）名　※2024/3末時点

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

大和総研は、日本有数の総合シンクタンク！高品質な情報サービスと提言活動や的確なソリューションで社会に対して新たな価値を提案する専門家集団です。

企業のここがポイント

制度・働き方

年次に関係なく、若手のうちからビジネスの最前線で活躍できる！
技術・研究

データサイエンスやAI、ブロックチェーンといったさまざまな先端技術分野を追求！
キャリア

自らの専門性やスキルを確立しつつも、幅広い分野に挑戦することができる！

会社紹介記事

「お客様に選ばれるベストパートナー」を目指す

	大和総研は、日本有数の総合シンクタンクです。大和証券グループにおける、IT・シンクタンク機能を担っており、「リサーチ」「コンサルティング」「システム」の３つの分野において、スペシャリストが相互に連携し、お客様の抱える潜在的な課題に対して最適なソリューションを提供しています。

大和総研は、日本有数の総合シンクタンクです。
大和証券グループにおける、IT・シンクタンク機能を担っており、
「リサーチ」「コンサルティング」「システム」の３つの分野において、
スペシャリストが相互に連携し、お客様の抱える潜在的な課題に対して
最適なソリューションを提供しています。

会社データ

事業内容	大和証券グループのビジネス戦略をITの側面から支えてきた部門と金融業界や事業会社、官公庁および地方自治体、健康保険組合などの業界のお客様に対し、多種多様なサービスを提供してきた部門がそれぞれ長年ノウハウや技術力を蓄積してきました。そのノウハウと技術力をベースに、ITやビジネスに精通したスペシャリストによるお客様視点に立ったコンサルティングや、真に最適なソリューション提供を行っています。（1）リサーチ　　シンクタンクとしての調査分析を基に、　　質・量ともに充実した情報発信や政府の審議会への委員としての参画など　　幅広い政策提言活動により社会や経済の発展に貢献（2）コンサルティング　　事業戦略の策定から実行までのワンストップサービスにより、　　お客様の成長戦略を立案（3）システム　　高品質で信頼性の高いシステムサービスを提供し、　　AIやデータサイエンスなどの先端テクノロジーで　　お客様のビジネスを強力に推進

事業内容

大和証券グループのビジネス戦略をITの側面から支えてきた部門と金融業界や事業会社、官公庁および地方自治体、健康保険組合などの業界のお客様に対し、多種多様なサービスを提供してきた部門がそれぞれ長年ノウハウや技術力を蓄積してきました。
そのノウハウと技術力をベースに、ITやビジネスに精通したスペシャリストによるお客様視点に立ったコンサルティングや、真に最適なソリューション提供を行っています。

（1）リサーチ
　　シンクタンクとしての調査分析を基に、
　　質・量ともに充実した情報発信や政府の審議会への委員としての参画など
　　幅広い政策提言活動により社会や経済の発展に貢献
（2）コンサルティング
　　事業戦略の策定から実行までのワンストップサービスにより、
　　お客様の成長戦略を立案
（3）システム
　　高品質で信頼性の高いシステムサービスを提供し、
　　AIやデータサイエンスなどの先端テクノロジーで
　　お客様のビジネスを強力に推進

本社郵便番号	135-8460
本社所在地	東京都江東区冬木15-6
本社電話番号	03-5620-5600
設立	1989年8月
資本金	38億9,800万円
従業員	1,641（男1,147、女494）名　※2024/3末時点
売上高	927億円（2024年3月期）
事業所	国内拠点/東京、大阪、名古屋海外拠点/ニューヨーク、ロンドン、中国、ミャンマー
平均年齢	40.9（男41.7、女38.8）歳　　※2024/3末時点
募集会社	会社名　　株式会社　大和総研所在地　　〒135-8460　東京都江東区冬木15-6 代表者　　代表取締役社長　望月　篤
沿革	1952年大和証券　調査部（リサーチ部門の前身）発足大和証券　機械計算部（システム部門の前身）発足 1975年大和コンピューターサービス（DCC）設立 1982年大和証券経済研究所（DSRI）設立 1983年大和システムサービス（DSS）設立 1989年大和総研（DIR）設立（DSRI、DCC、DSSが合併） 1991年 DIRシステムマネジメント（DSM）設立 1996年エーシーテック（2004年 DIRシステムテクノロジーに社名変更）設立 2008年大和総研を大和総研ホールディングス、大和総研、大和総研ビジネス・イノベーションの三社に分社 2009年ニューヨーク、ロンドンリサーチセンター　設置 2011年 DIRインフォメーションシステムズ　設立（DIRシステムテクノロジー、DIRシステムマネジメントが合併）ファイテックフォース　設立（2013年大和総研ビジネス・イノベーションに合併）訊和創新有限公司　設立 2013年 DIR-ACE　Technology Ltd.　設立 2014年 DMS Ltd.　設立 2021年大和総研ホールディングス、大和総研、大和総研ビジネス・イノベーションの3社を大和総研に統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	37名	17名	54名
取得者	36名	17名	53名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

97.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり部門を問わず必要とされるスキルやマインドを身につける「一般研修」と、それぞれの社が目指すキャリアに応じて必要なスキルを習得する「スキル研修」があります。このうち、スキル研修は『ITコンサルティング・ ITソリューション』『システム開発』『データサイエンス』の3分野で構成しています。「一般研修」と「スキル研修」において、入門・基礎・応用レベルと段階的にステップアップすることを目指します。大和総研では自己研鑽に取り組む社員や専門性を高めたい社員に対して、上位レベルにチャレンジする機会を提供する研修制度を設けているのが特徴です。（1）一般研修役職別研修、階層別研修など、若手からベテランまで年次や等級に応じて必要とされるスキルを習得できる研修です。また、プロジェクトを推進するうえで、すべての年次に欠かせない相互理解に基づくコミュニケーション力や人格を育むための研修となっています。（2）スキル研修＜ITコンサルティング・ ITソリューション＞大和総研の社員には、顧客から選ばれるパートナーであるために、ITコンサルティング力やITソリューション力が求められます。課題解決力をはじめ、自ら考えアイデアを提案し続けるための土台を育成します。（3）スキル研修＜システム開発＞スペシャリストを目指すために、自ら挑戦していく人材であり続ける必要があります。そのために必要なスキルを習得できるよう、マルチクラウドやサイバーセキュリティなど専門的なテクニカルスキルを高めていきます。（4）スキル研修＜データサイエンス＞ビジネスニーズを反映できるデータサイエンティストを育成するための「総研ラボ」プログラムを推進しています。システム開発やITインフラだけでなく、ITコンサルティング、コーポレート部門といったあらゆる業務に携わる全社員向けに展開しており、各部門によるAI活用を目指しています。そのほか、内定者教育、OJTチュータ制度、資格試験支援など
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京科学大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年4月入社　　　　総合職77名 2021年4月入社　　　　総合職59名 2022年4月入社　　　　総合職92名 2023年4月入社　　　　総合職95名 2024年4月入社　　　　総合職109名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京科学大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2020年4月入社　　　　総合職77名
2021年4月入社　　　　総合職59名
2022年4月入社　　　　総合職92名
2023年4月入社　　　　総合職95名
2024年4月入社　　　　総合職109名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）