最終更新日：2025/4/1

(株)西日本シティ銀行

業種

銀行（地銀）

基本情報

本社: 福岡県

資本金: 857億円

総資産: 13兆1,468億円（2024年3月末）

従業員数: 3,300名（2024年3月末）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

私たちは「高い志と誇りを持って時代の変化に適応し、お客さまとともに成長する総合力No.1の地域金融グループ」を目指します。

会社紹介記事

九州域内に169カ店、全国に176カ店の店舗を展開しています。海外には香港・上海・シンガポールの3カ所に駐在事務所を設置しています。当行の源泉かつ飛躍の原動力となる若手行員のココロを育み、鍛え、地域の人々のココロも豊かにしていく場として、「ココロ館」を設置しています。

: 九州域内に169カ店、全国に176カ店の店舗を展開しています。海外には香港・上海・シンガポールの3カ所に駐在事務所を設置しています。

: 当行の源泉かつ飛躍の原動力となる若手行員のココロを育み、鍛え、地域の人々のココロも豊かにしていく場として、「ココロ館」を設置しています。

真価とともに、その先へ。

2007年入行／進野努／デジタル戦略部デジタルバンキンググループ副調査役	■現在の業務とやりがい 2007年入行／進野努／デジタル戦略部デジタルバンキンググループ副調査役デジタル戦略部のデジタルバンキンググループに所属し、法人向けインターネットバンキング商品の企画や、普及させるための企画立案などを担当。また、金融とITを融合させて新たなサービスを生み出す「フィンテック」の分野で、IT企業との協業による新たなプロジェクトも始まったばかりです。自分のアイデアや行動が、銀行全体を動かす大きな仕事へとつながることにやりがいを感じています。デジタル戦略部では、柔軟な発想や活発なコミュニケーションをもたらす雰囲気の醸成など、従来の枠組みに捉われない働き方改革の一環として、私服（オフィスカジュアル）で勤務しています。「新しいことをやる」という意識がより高まりますね。

2007年入行／進野努／デジタル戦略部デジタルバンキンググループ副調査役

■現在の業務とやりがい
2007年入行／進野努／デジタル戦略部デジタルバンキンググループ副調査役

デジタル戦略部のデジタルバンキンググループに所属し、法人向けインターネットバンキング商品の企画や、普及させるための企画立案などを担当。また、金融とITを融合させて新たなサービスを生み出す「フィンテック」の分野で、IT企業との協業による新たなプロジェクトも始まったばかりです。自分のアイデアや行動が、銀行全体を動かす大きな仕事へとつながることにやりがいを感じています。デジタル戦略部では、柔軟な発想や活発なコミュニケーションをもたらす雰囲気の醸成など、従来の枠組みに捉われない働き方改革の一環として、私服（オフィスカジュアル）で勤務しています。「新しいことをやる」という意識がより高まりますね。

会社データ

事業内容	普通銀行業

事業内容

普通銀行業

本社郵便番号	812-0011
本社所在地	福岡県福岡市博多区博多駅前3-1-1
本社電話番号	092-476-2611
創業／設立	1944年12月1日
資本金	857億円
従業員数	3,300名（2024年3月末）
総資産	13兆1,468億円（2024年3月末）
総預金	10兆1,847億円（2024年3月末）
総貸出金	8兆9,594億円（2024年3月末）
事業所	本店ほか国内支店176カ店海外駐在員事務所3カ所
代表者	取締役頭取　村上　英之
沿革	1924年 8月福岡無尽(株)を設立 1944年12月西日本無尽(株)を創立 1951年10月相互銀行法施行に伴い、西日本無尽(株)は(株)西日本相互銀行に、福岡無尽(株)は(株)福岡相互銀行とそれぞれ商号変更 1974年 2月 (株)西日本相互銀行、東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場 1977年 9月 (株)福岡相互銀行、東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場 1984年 4月 (株)西日本相互銀行、普通銀行に転換、(株)西日本銀行に商号変更 1989年 2月 (株)福岡相互銀行、普通銀行に転換、(株)福岡シティ銀行に商号変更 2004年10月 (株)西日本銀行と(株)福岡シティ銀行が合併、(株)西日本シティ銀行に商号変更 2016年10月持株会社「(株)西日本フィナンシャルホールディングス」を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり階級別研修や業務別研修、コンプライアンス関連研修など、新人の間だけでなく、さまざまな種類の研修で継続的に行員の育成を行っています。
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	全国の四年制大学・大学院・短期大学・専門学校・専修学校もっと見る
採用実績（人数）	【2024年4月実績】　総合職：154名　　地域総合職：26名　　地域特定職：47名　　合計：227名