最終更新日：2026/2/12

ENEOS Xplora(株)【旧：JX石油開発(株)】

正社員

業種

鉱業
石油
ガス・エネルギー
商社（化学・石油・ガス・電気）
商社（鉄鋼・金属）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 376億円

売上高: 2,428億円（2025年3月）

従業員: 822名（2025年4月1日時点）

募集人数: 若干名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ENEOSグループの主要な事業会社として、世界各地で石油・天然ガスの探鉱・開発・生産事業を展開しています。※2027年度入社の事務系総合職の採用は実施いたしません。

企業のここがポイント

製品・サービス力

ENEOS Xploraは、世界各地の産油・産ガス国で石油・天然ガス開発プロジェクトを推進しています。

会社紹介記事

ベトナム南部沖合のランドン油田にある海上操業施設。2024年9月に累計2.5億バレルの生産量を達成。温室効果ガスの削減を実現し、環境に配慮しながら生産を続けている。石油・天然ガス開発事業の最前線の現場、海上操業施設で働く技術者たち。一滴でも多くの石油を求めて、今日も安全操業に力を尽くしている。

: ベトナム南部沖合のランドン油田にある海上操業施設。2024年9月に累計2.5億バレルの生産量を達成。温室効果ガスの削減を実現し、環境に配慮しながら生産を続けている。

: 石油・天然ガス開発事業の最前線の現場、海上操業施設で働く技術者たち。一滴でも多くの石油を求めて、今日も安全操業に力を尽くしている。

石油・天然ガス開発＆環境対応型事業の「二軸経営」でサステナブル社会の実現をリード

「基盤事業」である石油・天然ガスの開発・生産を軸としつつ、CCS/CCUSを中心とした環境対応型事業を「成長事業」としてもう一つの軸とする「二軸経営」を標榜としている。	■石油・天然ガス開発当社はENEOSグループの主要な事業会社として、世界各地で石油・天然ガス開発事業を展開し、我が国におけるエネルギーの安定供給に大きく貢献しています。私たちの強みは、石油・天然ガスプロジェクトを主導し、マネジメントしていく「オペレーター」として、長年積み上げた経験と実績があることです。これらを最大限に生かし、安全・安定操業を継続しているマレーシアやベトナムの既存事業を軸に、さらなるパフォーマンスの最大化を追求。同時に、比較的環境への負荷が少ないことからニーズの拡大が見込まれる、天然ガス事業の強化を図っていきます。 ■SDGsへの取り組み近年、世界的にSDGsへの取り組みが加速しています。当社ではエネルギーを扱う企業という立場から、SDGsに掲げられた17の目標のうち、特に目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」、目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」、目標13「気候変動に具体的な対策を」に注力。基盤事業である石油・天然ガス開発事業と、高い成長性が期待できる環境対応型事業の2つを柱とした、「二軸経営」を積極的に推進しています。 ■環境対応型事業の推進環境対応型事業を推し進めるうえで大きな武器となるのが、CO2の回収・貯留利用を行う「CCUS技術」です。大気中に放出されるCO2を大幅に削減しながら原油の増産を図ることができるというもので、現在アメリカで石炭火力発電所の排ガスからCO2を回収し、油田に圧入する大型プロジェクトを稼働させています。この実績をもとに、インドネシアやマレーシアといった産油国との共同スタディも実行中。プロジェクトを通じて培った「CCUS技術」を活用し、今後は東南アジアを中心に低環境負荷型石油・ガス開発事業の横展開を図り、グローバルな低炭素社会の実現に貢献していきます。 ■サステナブル社会の実現に向けて当社は、世界でいち早く「CCUS技術」に注目し、ビジネスとしての実績を積み上げてきたフロントランナー。今後は「CCUS技術」をさらに進化させ、社会的価値を提供し続けることで、サステナブル社会の実現をリードしていきたいと考えています。「二軸経営」によってグローバル市場での存在感をさらに高めている当社には、まだまだ大きな可能性が広がっています。

「基盤事業」である石油・天然ガスの開発・生産を軸としつつ、CCS/CCUSを中心とした環境対応型事業を「成長事業」としてもう一つの軸とする「二軸経営」を標榜としている。

■石油・天然ガス開発
当社はENEOSグループの主要な事業会社として、世界各地で石油・天然ガス開発事業を展開し、我が国におけるエネルギーの安定供給に大きく貢献しています。私たちの強みは、石油・天然ガスプロジェクトを主導し、マネジメントしていく「オペレーター」として、長年積み上げた経験と実績があることです。これらを最大限に生かし、安全・安定操業を継続しているマレーシアやベトナムの既存事業を軸に、さらなるパフォーマンスの最大化を追求。同時に、比較的環境への負荷が少ないことからニーズの拡大が見込まれる、天然ガス事業の強化を図っていきます。

■SDGsへの取り組み
近年、世界的にSDGsへの取り組みが加速しています。当社ではエネルギーを扱う企業という立場から、SDGsに掲げられた17の目標のうち、特に目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」、目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」、目標13「気候変動に具体的な対策を」に注力。基盤事業である石油・天然ガス開発事業と、高い成長性が期待できる環境対応型事業の2つを柱とした、「二軸経営」を積極的に推進しています。

■環境対応型事業の推進
環境対応型事業を推し進めるうえで大きな武器となるのが、CO2の回収・貯留利用を行う「CCUS技術」です。大気中に放出されるCO2を大幅に削減しながら原油の増産を図ることができるというもので、現在アメリカで石炭火力発電所の排ガスからCO2を回収し、油田に圧入する大型プロジェクトを稼働させています。この実績をもとに、インドネシアやマレーシアといった産油国との共同スタディも実行中。プロジェクトを通じて培った「CCUS技術」を活用し、今後は東南アジアを中心に低環境負荷型石油・ガス開発事業の横展開を図り、グローバルな低炭素社会の実現に貢献していきます。

■サステナブル社会の実現に向けて
当社は、世界でいち早く「CCUS技術」に注目し、ビジネスとしての実績を積み上げてきたフロントランナー。今後は「CCUS技術」をさらに進化させ、社会的価値を提供し続けることで、サステナブル社会の実現をリードしていきたいと考えています。「二軸経営」によってグローバル市場での存在感をさらに高めている当社には、まだまだ大きな可能性が広がっています。

会社データ

事業内容	石油、天然ガスその他の鉱物・エネルギー資源の探鉱、探査および開発石油、天然ガスその他の鉱物・エネルギー資源およびそれらの副産物の採取、加工、貯蔵、売買および輸送二酸化炭素の回収、輸送、貯留および利用 CPC：海上生産処理施設（Central Production Complex）

本社郵便番号	106-0041
本社所在地	東京都港区麻布台一丁目3番1号　麻布台ヒルズ森JPタワー9F ※2025年9月1日～、本社を移転しました！
本社電話番号	お問い合わせはE-mailにてお願いいたします。
設立	1991年6月26日
資本金	376億円
従業員	822名（2025年4月1日時点）
売上高	2,428億円（2025年3月）
国内事業所	本社：東京事業所：新潟（中条）
海外事業所	ホーチミン（ベトナム）ブンタウ（ベトナム）クアラルンプール（マレーシア）ヒューストン（米国）ペトラノバ（米国）ジャカルタ（インドネシア）ブリスベン（オーストラリア）
株主構成	ENEOSホールディングス株式会社（100%）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	15名	1名	16名
取得者	12名	1名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修：社会人としての基礎を身につける研修・基礎知識研修：最新の社内プロジェクト概況を学ぶ研修・階層別研修：職能資格に応じて求められる資質・能力を高める研修・海外現場研修（技術系社員）：海外の操業現場で経験を積み、現場感覚を養成する研修（1～3カ月程度）・海外現業所研修（事務系社員）：海外現業所で実務を遂行しながら知識・スキルを総合的に身につける研修（3～6カ月程度）・海外留学制度（MBA等）上記のほかに、社外のセミナー受講や社内勉強会も積極的に行っています。
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育支援：会社が指定する通信教育講座を受講し、期限内に修了した場合は受講料の半額（上限20,000円）を支給・TOEIC受検支援：会社内で年に2回TOEIC受検の機会あり（受検料は会社負担）・英語研修支援：社外の英会話学校等に通学する際、上限100,000円/年の費用補助あり
メンター制度	制度あり【OJT制度】若手社員と先輩社員がペアとなり、OJT形式で業務の報告・相談・指導・育成を行う制度。実務の知識・技能だけでなく、社会人生活全般について1対1できめ細やかな指導を行います。日常業務で最も関わりのある同じ部署内の社員でペアを組んで取り組んでいます。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、大阪大学、金沢大学、九州大学、熊本大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、小樽商科大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、千葉大学、中央大学、上智大学、筑波大学、同志社大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　 2024年　 2025年 ------------------------------------------------------------- 大卒（技術系総合職）　　 3名　　　 4名　　　 11名大卒（事務系総合職）　　 5名　　　 5名　　　7名高卒（技能系）　　　　　0名　　　 0名　　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、金沢大学、九州大学、熊本大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、小樽商科大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、千葉大学、中央大学、上智大学、筑波大学、同志社大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　　　　2023年　 2024年　 2025年
-------------------------------------------------------------
大卒（技術系総合職）　　 3名　　　 4名　　　 11名
大卒（事務系総合職）　　 5名　　　 5名　　　7名
高卒（技能系）　　　　　0名　　　 0名　　　 0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）