最終更新日：2026/4/22

独立行政法人日本芸術文化振興会

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

公益・特殊・独立行政法人
芸術関連
イベント・興行
芸能・映画・音楽

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2,665億5,300万円

売上高: 非営利

従業員数: 413人（2025年11月）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

歌舞伎・文楽などの伝統芸能を上演する国立の劇場を運営。日本の文化振興の中核的拠点として、演劇・ミュージカル・映画等幅広い分野の芸術文化振興にも取り組んでいます！

My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板（2026/04/22更新）

マイナビ2027でのエントリー受付は終了いたしました。

多くの皆さまよりご関心をお寄せいただき、心より御礼申し上げます。
今後の選考に関するご連絡は、対象となる方へ順次ご案内いたします。

やりがい

演劇・ミュージカル・映画等幅広いジャンルの芸術文化振興に取り組むことができます！

会社紹介記事

国立劇場の運営をはじめ、様々な事業を行っています。再整備事業のため、初代国立劇場は2023年10月末に閉場。現在は他劇場・施設にて様々な公演を主催しています。事業内容は公演の企画・運営に留まらず、伝統芸能に関する調査研究、伝統芸能の伝承者の養成、芸術団体への助成活動なども実施。様々な角度から芸術文化に携われます。

: 国立劇場の運営をはじめ、様々な事業を行っています。再整備事業のため、初代国立劇場は2023年10月末に閉場。現在は他劇場・施設にて様々な公演を主催しています。

: 事業内容は公演の企画・運営に留まらず、伝統芸能に関する調査研究、伝統芸能の伝承者の養成、芸術団体への助成活動なども実施。様々な角度から芸術文化に携われます。

伝統芸能は、現代の観客をも沸かせる「現役のエンターテインメント」

「宣伝の業務にやりがいを感じています。地方で暮らしていても、都市部と同じように舞台芸術に触れる機会がある社会を実現したい想いも強いです」と語るI.U.さん。	■現役のエンターテインメントである伝統芸能を未来へと繋ぐ幼い頃から歴史が好きで、大学では日本史を専攻していました。当初は公務員を志望しており、伝統芸能へ深い関心を持っているわけではありませんでしたが、就職活動中に狂言を鑑賞したことで考えが変化。伝統芸能は難しいというイメージがあったのですが、鑑賞中の子どもたちや海外のお客様が楽しそうに笑っている姿に衝撃を受けました。伝統芸能は過去の遺物ではなく、連綿と受け継がれてきた人々の営みを表現する現役のエンターテインメントなのだと知り、それを未来へと繋ぐ仕事がしたいと考えて日本芸術文化振興会を志望しました。 ■公演の魅力をアピールする難しさとやりがい現在、初代国立劇場は閉場中ですが、主催公演は他の施設などで引き続き開催しています。私は公演ポスターやチラシの作成、マスコミ対応などの主催公演の宣伝・広報を担当する部署に所属しています。入職1年目の冬、初めて主担当として邦楽公演のチラシを作成しました。蔦屋重三郎と喜多川歌麿が生きた時代に作曲された曲を集めた公演でした。当時は今以上に伝統芸能に関する知識が不足していたので、先輩方にアドバイスを頂きながら、過去のチラシ、プログラムや書籍、浮世絵の図録などの資料を参照し、イメージを膨らませるところから着手しました。特に勉強になったのが、制作担当者やチラシのデザイナーとの打ち合わせです。曲目や演目、コンセプトやターゲットについて詳細なヒアリングを重ね、次第に「浮世絵をこのように配置してみては」といった提案ができるようになっていきました。チームで一つのビジュアルを作り上げ、完成したチラシが無事に世に出たときの達成感は格別でした。 ■芸術文化の最前線では、若手の力が求められている入職後に多くの伝統芸能に触れ、魅了され続けています。地方出身の私にとって、地方ではこうした舞台芸術に触れる機会が限られていることはやはり残念です。今後はその魅力をより広く効果的に伝えられるように努力していきたいです。初代国立劇場が閉場し、組織の在り方が大きく変化している今だからこそ、若手のアイデアが求められる場面はとても多いです。伝統芸能や舞台芸術に関心がある方であれば、必ず力を発揮できるはず。一緒に、芸術文化の最前線で成長していきましょう！【I.U.／国立劇場営業部宣伝営業課／2024年入職】

「宣伝の業務にやりがいを感じています。地方で暮らしていても、都市部と同じように舞台芸術に触れる機会がある社会を実現したい想いも強いです」と語るI.U.さん。

■現役のエンターテインメントである伝統芸能を未来へと繋ぐ
幼い頃から歴史が好きで、大学では日本史を専攻していました。当初は公務員を志望しており、伝統芸能へ深い関心を持っているわけではありませんでしたが、就職活動中に狂言を鑑賞したことで考えが変化。伝統芸能は難しいというイメージがあったのですが、鑑賞中の子どもたちや海外のお客様が楽しそうに笑っている姿に衝撃を受けました。伝統芸能は過去の遺物ではなく、連綿と受け継がれてきた人々の営みを表現する現役のエンターテインメントなのだと知り、それを未来へと繋ぐ仕事がしたいと考えて日本芸術文化振興会を志望しました。

■公演の魅力をアピールする難しさとやりがい
現在、初代国立劇場は閉場中ですが、主催公演は他の施設などで引き続き開催しています。私は公演ポスターやチラシの作成、マスコミ対応などの主催公演の宣伝・広報を担当する部署に所属しています。入職1年目の冬、初めて主担当として邦楽公演のチラシを作成しました。蔦屋重三郎と喜多川歌麿が生きた時代に作曲された曲を集めた公演でした。当時は今以上に伝統芸能に関する知識が不足していたので、先輩方にアドバイスを頂きながら、過去のチラシ、プログラムや書籍、浮世絵の図録などの資料を参照し、イメージを膨らませるところから着手しました。特に勉強になったのが、制作担当者やチラシのデザイナーとの打ち合わせです。曲目や演目、コンセプトやターゲットについて詳細なヒアリングを重ね、次第に「浮世絵をこのように配置してみては」といった提案ができるようになっていきました。チームで一つのビジュアルを作り上げ、完成したチラシが無事に世に出たときの達成感は格別でした。

■芸術文化の最前線では、若手の力が求められている
入職後に多くの伝統芸能に触れ、魅了され続けています。地方出身の私にとって、地方ではこうした舞台芸術に触れる機会が限られていることはやはり残念です。今後はその魅力をより広く効果的に伝えられるように努力していきたいです。初代国立劇場が閉場し、組織の在り方が大きく変化している今だからこそ、若手のアイデアが求められる場面はとても多いです。伝統芸能や舞台芸術に関心がある方であれば、必ず力を発揮できるはず。一緒に、芸術文化の最前線で成長していきましょう！

【I.U.／国立劇場営業部宣伝営業課／2024年入職】

会社データ

プロフィール	■日本の芸術文化振興の中核的拠点として私たちは、日本における文化芸術振興の中核的拠点を担う独立行政法人です。1966年に特殊法人国立劇場として設立され、国立劇場の運営を中心に事業を行ってきました。その後、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場、新国立劇場、国立劇場おきなわと、各ジャンルの専門劇場を設置。日本の舞台芸術の発展のため、幅広いジャンルの公演を実施しています。また、1990年には芸術文化振興基金を設置。文化芸術の振興および普及を図るため、様々な文化芸術活動に対する援助を行っています。 ■日本の芸術文化を支える社会的意義私たちの仕事には、日本が誇るかけがえのない伝統芸能を未来へつなぐとともに、日本の芸術その他の文化の向上に寄与するという社会的意義があります。国の機関と連携を取りながら、独立行政法人として公共性の高い事業を行っています。もともと国家公務員を志望していた職員も多数活躍しており、芸術文化を支える誇りをもって働ける職場です。 ■芸術文化の魅力を伝える喜び私たちの仕事には、芸術文化を支え、魅力を伝える喜びがあります。伝統芸能はもちろん、ミュージカルや映画等をよく鑑賞するという職員も多く、それぞれが自身の「得意」や「好き」を活かして活躍しています。あなたの熱意で、より多くのお客様に芸術文化の魅力を伝えてください。 ■最適なキャリアを探っていける環境公演の制作や宣伝、グッズ製作、芸術団体への助成業務や伝承者の育成に関わる業務など、入職1～3年目の職員の配属先は多岐にわたります。様々な業務に精通したゼネラリストを目指すことも可能ですし、スペシャリストとして専門性を高めるキャリアを築くことも可能です。若手職員のうちは数年毎にジョブローテーションを行いますので、自分にどういった適性があるかまだわからないという不安がある方も、働きながら自分の可能性、キャリアを探っていくことができる職場環境です。 ■充実した教育体制で成長をバックアップ新入職員教育では、幅広い事業の概要について学ぶとともに、公演制作への理解を深める研修、営業活動・お客様対応を実地で学ぶ研修などを実施しています。年の近い先輩にマンツーマンで相談できる「メンター制度」のほか、キャリアに合わせた階層別研修も充実しており、入職後も個人のスキルアップを支える体制が整っています。
事業内容	■文化芸術活動に対する援助すべての国民が文化芸術に親しみ、自らの手で新しい文化を創造するための環境の醸成とその基盤の強化を図る観点から設立された芸術文化振興基金による助成と文化芸術振興費補助金等による助成を一体的に運用し、文化芸術活動に対する援助を行っています。 ■伝統芸能の保存及び振興伝統芸能の保存及び振興は、国立劇場設立時から実施している中核的な事業であり、国立劇場、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場、国立劇場おきなわの各劇場を拠点として、以下の業務を行っています。　1.伝統芸能の公開　2.伝統芸能の伝承者の養成　3.伝統芸能に関する調査研究並びに資料の収集及び活用　4.劇場施設の貸与なお、国立劇場おきなわに係る業務については、公益財団法人国立劇場おきなわ運営財団に委託しています。 ■現代舞台芸術の振興及び普及現代舞台芸術に関しては、新国立劇場を拠点として以下の業務を行っています。　1.現代舞台芸術の公演　2.現代舞台芸術の実演家その他関係者の研修　3.現代舞台芸術に関する調査研究並びに資料の収集及び活用　4.劇場施設の貸与なお、新国立劇場に係る業務については、公益財団法人新国立劇場運営財団に委託しています。 ■日本博の運営・実施日本博は、国際的な競技大会の開催を契機として、総合テーマ「日本人と自然」の下に、「縄文から現代」の「日本の美」を体現する文化芸術の祭典としてスタートしました。国内観光需要の喚起とインバウンド需要の回復に資するため、全国の博物館、美術館、劇場、芸術祭などを通じて、日本の文化芸術の魅力を国内外へ発信しています。 ◇◇◇◇◇ 初代国立劇場・初代国立演芸場は、令和5年10月をもちまして再整備のため閉場しました。新しい劇場が開場するまでの間も伝統芸能の継承と振興の灯を絶やさぬよう、他の劇場・施設等にご協力をいただきながら、公演の実施や伝承者の養成、調査研究等の事業を継続し、より多くの方にその魅力を発信できるよう尽力しています。日本の芸術文化を世界へ発信するために、訪日観光客向けのワークショップや外国人のための鑑賞教室なども実施しています。

プロフィール

■日本の芸術文化振興の中核的拠点として
私たちは、日本における文化芸術振興の中核的拠点を担う独立行政法人です。1966年に特殊法人国立劇場として設立され、国立劇場の運営を中心に事業を行ってきました。その後、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場、新国立劇場、国立劇場おきなわと、各ジャンルの専門劇場を設置。日本の舞台芸術の発展のため、幅広いジャンルの公演を実施しています。
また、1990年には芸術文化振興基金を設置。文化芸術の振興および普及を図るため、様々な文化芸術活動に対する援助を行っています。

■日本の芸術文化を支える社会的意義
私たちの仕事には、日本が誇るかけがえのない伝統芸能を未来へつなぐとともに、日本の芸術その他の文化の向上に寄与するという社会的意義があります。国の機関と連携を取りながら、独立行政法人として公共性の高い事業を行っています。
もともと国家公務員を志望していた職員も多数活躍しており、芸術文化を支える誇りをもって働ける職場です。

■芸術文化の魅力を伝える喜び
私たちの仕事には、芸術文化を支え、魅力を伝える喜びがあります。
伝統芸能はもちろん、ミュージカルや映画等をよく鑑賞するという職員も多く、それぞれが自身の「得意」や「好き」を活かして活躍しています。あなたの熱意で、より多くのお客様に芸術文化の魅力を伝えてください。

■最適なキャリアを探っていける環境
公演の制作や宣伝、グッズ製作、芸術団体への助成業務や伝承者の育成に関わる業務など、入職1～3年目の職員の配属先は多岐にわたります。
様々な業務に精通したゼネラリストを目指すことも可能ですし、スペシャリストとして専門性を高めるキャリアを築くことも可能です。
若手職員のうちは数年毎にジョブローテーションを行いますので、自分にどういった適性があるかまだわからないという不安がある方も、働きながら自分の可能性、キャリアを探っていくことができる職場環境です。

■充実した教育体制で成長をバックアップ
新入職員教育では、幅広い事業の概要について学ぶとともに、公演制作への理解を深める研修、営業活動・お客様対応を実地で学ぶ研修などを実施しています。年の近い先輩にマンツーマンで相談できる「メンター制度」のほか、キャリアに合わせた階層別研修も充実しており、入職後も個人のスキルアップを支える体制が整っています。

事業内容

■文化芸術活動に対する援助
すべての国民が文化芸術に親しみ、自らの手で新しい文化を創造するための環境の醸成とその基盤の強化を図る観点から設立された芸術文化振興基金による助成と文化芸術振興費補助金等による助成を一体的に運用し、文化芸術活動に対する援助を行っています。

■伝統芸能の保存及び振興
伝統芸能の保存及び振興は、国立劇場設立時から実施している中核的な事業であり、国立劇場、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場、国立劇場おきなわの各劇場を拠点として、以下の業務を行っています。
　1.伝統芸能の公開
　2.伝統芸能の伝承者の養成
　3.伝統芸能に関する調査研究並びに資料の収集及び活用
　4.劇場施設の貸与
なお、国立劇場おきなわに係る業務については、公益財団法人国立劇場おきなわ運営財団に委託しています。

■現代舞台芸術の振興及び普及
現代舞台芸術に関しては、新国立劇場を拠点として以下の業務を行っています。
　1.現代舞台芸術の公演
　2.現代舞台芸術の実演家その他関係者の研修
　3.現代舞台芸術に関する調査研究並びに資料の収集及び活用
　4.劇場施設の貸与
なお、新国立劇場に係る業務については、公益財団法人新国立劇場運営財団に委託しています。

■日本博の運営・実施
日本博は、国際的な競技大会の開催を契機として、総合テーマ「日本人と自然」の下に、「縄文から現代」の「日本の美」を体現する文化芸術の祭典としてスタートしました。
国内観光需要の喚起とインバウンド需要の回復に資するため、全国の博物館、美術館、劇場、芸術祭などを通じて、日本の文化芸術の魅力を国内外へ発信しています。

◇◇◇◇◇
初代国立劇場・初代国立演芸場は、令和5年10月をもちまして再整備のため閉場しました。新しい劇場が開場するまでの間も伝統芸能の継承と振興の灯を絶やさぬよう、他の劇場・施設等にご協力をいただきながら、公演の実施や伝承者の養成、調査研究等の事業を継続し、より多くの方にその魅力を発信できるよう尽力しています。

日本の芸術文化を世界へ発信するために、訪日観光客向けのワークショップや外国人のための鑑賞教室なども実施しています。

本社郵便番号	102-8656
本社所在地	東京都千代田区隼町4-1
本社電話番号	03-3265-7411
設立	1966（昭和41）年7月1日
資本金	2,665億5,300万円
従業員数	413人（2025年11月）
売上高	非営利
事業所	・国立劇場・国立演芸場　　東京都千代田区隼町4-1 ・国立能楽堂　　　　　　　東京都渋谷区千駄ヶ谷4-18-1 ・国立劇場養成所　　　　　東京都渋谷区代々木神園町3-1 　　　　　　　　　　　　　国立オリンピック記念青少年総合センター内　　・国立文楽劇場　　　　　　大阪府大阪市中央区日本橋1-12-10
沿革	1966（昭和41）年 6月27日　国立劇場法公布 1966（昭和41）年 7月1日　特殊法人国立劇場設立 1966（昭和41）年 11月1日　国立劇場開場（東京都千代田区） 1979（昭和54）年 3月22日　国立演芸資料館（国立演芸場）開場（東京都千代田区） 1983（昭和58）年 9月15日　国立能楽堂開場（東京都渋谷区） 1984（昭和59）年 3月20日　国立文楽劇場開場（大阪府大阪市中央区） 1990（平成2）年 3月30日　芸術文化振興基金設置、特殊法人日本芸術文化振興会に名称変更 1997（平成9）年 10月10日　新国立劇場開場（東京都渋谷区） 1997（平成9）年 11月1日　新国立劇場舞台美術センター資料館開館（千葉県銚子市） 2002（平成14）年 12月13日　独立行政法人日本芸術文化振興会法公布 2003（平成15）年 3月19日　伝統芸能情報館開館（国立劇場敷地内） 2003（平成15）年 10月1日　独立行政法人に組織形態を移行 2004（平成16）年 1月18日　国立劇場おきなわ開場（沖縄県浦添市） 2019（平成31）年 4月1日　日本博事務局設置

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	5名	4名	9名
取得者	4名	4名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 15.8%
  （57名中9名）
- 2025年度
※上記全体割合　役員：40.0%　管理職：13.4%

社内制度

研修制度	制度あり・新規採用者研修（採用時）・公演研修（採用時）・営業研修（採用時）・若手職員フォローアップ研修・若手職員ステップアップ研修・リーダーシップ研修・管理職研修・メンタルヘルス研修・ハラスメント防止研修・パソコン研修・その他外部研修
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞お茶の水女子大学、筑波大学、東京大学、東京芸術大学、立教大学＜大学＞青山学院大学、関西大学、慶應義塾大学、神戸大学、専修大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京学芸大学、東北大学、富山大学、奈良女子大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、明治大学、明治学院大学、早稲田大学（過去3年間における採用実績）国内・海外の国公私立大学・大学院から採用実績があります。（既卒可）もっと見る
採用実績（人数）	＜過去3年間における採用者数＞ 2023年度（2023年4月入職）…13名 2024年度（2024年4月入職）…9名 2025年度（2025年4月入職）…10名

採用実績（学校）

＜大学院＞
お茶の水女子大学、筑波大学、東京大学、東京芸術大学、立教大学
＜大学＞
青山学院大学、関西大学、慶應義塾大学、神戸大学、専修大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京学芸大学、東北大学、富山大学、奈良女子大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、明治大学、明治学院大学、早稲田大学

（過去3年間における採用実績）
国内・海外の国公私立大学・大学院から採用実績があります。（既卒可）

採用実績（人数）

＜過去3年間における採用者数＞
2023年度（2023年4月入職）…13名
2024年度（2024年4月入職）…9名
2025年度（2025年4月入職）…10名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）