最終更新日：2025/6/19

(株)エヌ・ティ・ティ・データCCS（NTTデータCCS）

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
ゲームソフト
通信・インフラ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億3,000万円

売上高: 151億9,900万円（2025年3月）

従業員: 771名（男性576名・女性195名）　 ※2025年4月1日現在

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創業55年の安定した事業基盤　×　新しい技術・領域にもチャレンジ！

企業のここがポイント

キャリア

システム開発の基礎を習得後、要件定義/設計などの上流工程にも携わってもらう方針
職場環境

3カ月の新入社員研修等、NTTデータグループの基盤を生かしたITのスペシャリストを目指せる環境
制度・働き方

社員定着率96%といった実績、在宅勤務率60%のテレワーク制度の導入等、オンオフのメリハリ

会社紹介記事

NTTデータ等が出資、確かなバックグラウンドを持つ安定企業です。居心地の良い、快適できれいなオフィスです。座席はフリーアドレス制を採用し、社内コミュニケーションの活性化を図っています。写真は社内のカフェラウンジ。

: NTTデータ等が出資、確かなバックグラウンドを持つ安定企業です。

: 居心地の良い、快適できれいなオフィスです。座席はフリーアドレス制を採用し、社内コミュニケーションの活性化を図っています。写真は社内のカフェラウンジ。

海底から宇宙まで、テリトリーは無限大！自由闊達・働きやすい環境で飛躍的な成長を

人事担当の荒谷さん（写真左）と星野さん（写真右）。	私たち「NTTデータCCS」は1970年の創業以来、半世紀以上にわたり、ENEOSグループをはじめ、官公庁やメーカー、出版社、情報サービス会社など、幅広い業界の大手企業を中心にシステム提案/開発/保守/運用業務を行っています。これまで培ってきたノウハウを活かすのはもちろん、スマホアプリやAI×画像解析技術を活用した農業ソリューション、異音検知ソリューション（音の解析により機械の状態をリアルタイムに把握）、UXサイクルソリューション、各種Webサービスや企画型システムまで、新しい技術や手法を積極的に取り入れ、着実な成長を続けています。とりわけ農業ソリューション、異音検知ソリューションは、農業の担い手不足、インフラ人材の不足といった社会的課題の解決につながる技術。NTTデータグループならではの安定感に甘んじることなく、企業使命「最高のサービスを提供して社会に貢献する」を追求し続ける。これこそまさしく、当社の強みだと自負しています。当然、これらのシステムを手掛ける社員の育成についても力を入れています。3カ月にわたる新入社員研修やメンター制度の他、一人ひとりがITのスペシャリストを目指せる環境を用意。広い事業領域と充実した教育制度があるので、既にIT知識や専門性がある方はもちろん、文系出身の方もイチから学び、多彩なフィールドでご活躍いただいております。社員が安心して仕事に取り組めるよう、働きやすい環境作りに取り組んでいるのも大きな特徴です。既に社員定着率96%、有給休暇消化率74%といった実績が上がっていますが、コアタイムなしのフレックスタイム制度、テレワーク制度の導入等、オンオフのメリハリをつけて仕事をすることが可能な環境です。また、新たに住居の契約を行なった新卒社員に「新生活自立支援金」を支給する制度もあります。さらに、厚生労働省の“プラチナくるみん”認定を取得するなど、次世代育成支援にも積極的。経済産業省の”健康経営優良法人2025”認定も受け、より”幸せに働ける企業”を実現しています。

人事担当の荒谷さん（写真左）と星野さん（写真右）。

私たち「NTTデータCCS」は1970年の創業以来、半世紀以上にわたり、ENEOSグループをはじめ、官公庁やメーカー、出版社、情報サービス会社など、幅広い業界の大手企業を中心にシステム提案/開発/保守/運用業務を行っています。

これまで培ってきたノウハウを活かすのはもちろん、スマホアプリやAI×画像解析技術を活用した農業ソリューション、異音検知ソリューション（音の解析により機械の状態をリアルタイムに把握）、UXサイクルソリューション、各種Webサービスや企画型システムまで、新しい技術や手法を積極的に取り入れ、着実な成長を続けています。とりわけ農業ソリューション、異音検知ソリューションは、農業の担い手不足、インフラ人材の不足といった社会的課題の解決につながる技術。NTTデータグループならではの安定感に甘んじることなく、企業使命「最高のサービスを提供して社会に貢献する」を追求し続ける。これこそまさしく、当社の強みだと自負しています。

当然、これらのシステムを手掛ける社員の育成についても力を入れています。3カ月にわたる新入社員研修やメンター制度の他、一人ひとりがITのスペシャリストを目指せる環境を用意。広い事業領域と充実した教育制度があるので、既にIT知識や専門性がある方はもちろん、文系出身の方もイチから学び、多彩なフィールドでご活躍いただいております。

社員が安心して仕事に取り組めるよう、働きやすい環境作りに取り組んでいるのも大きな特徴です。既に社員定着率96%、有給休暇消化率74%といった実績が上がっていますが、コアタイムなしのフレックスタイム制度、テレワーク制度の導入等、オンオフのメリハリをつけて仕事をすることが可能な環境です。また、新たに住居の契約を行なった新卒社員に「新生活自立支援金」を支給する制度もあります。さらに、厚生労働省の“プラチナくるみん”認定を取得するなど、次世代育成支援にも積極的。経済産業省の”健康経営優良法人2025”認定も受け、より”幸せに働ける企業”を実現しています。

会社データ

事業内容	■ビジネスシステム事業一般企業に向けたシステムの提案・開発・保守・運用をはじめ、コンシューマ向けシステムや、パッケージソリューションの提供などを行っています。また、画像解析等、データサイエンス（地震、津波、火山、地球科学）のノウハウを用いたソリューション技術を提供するなど、先進技術についても取り組んでいます。＜主な取引先＞電機、機械、自動車、住宅、化学などの大手メーカーの他、官公庁、独立行政法人、学術機関、地方自治体、金融機関、旅行代理店、出版社、情報サービス会社、地図サービス会社　等 ■ENEOSグループ向け事業 ENEOSグループ各社および石油系特約店の業務をサポートするシステムの提案・開発・保守・運用や、システムインフラの構築・運用・保守を行っています。＜主な取引先＞ ENEOSグループ各社 “海底から宇宙まで” 幅広い業界のシステムに携わっています。

事業内容

■ビジネスシステム事業
一般企業に向けたシステムの提案・開発・保守・運用をはじめ、コンシューマ向けシステムや、パッケージソリューションの提供などを行っています。また、画像解析等、データサイエンス（地震、津波、火山、地球科学）のノウハウを用いたソリューション技術を提供するなど、先進技術についても取り組んでいます。
＜主な取引先＞
電機、機械、自動車、住宅、化学などの大手メーカーの他、
官公庁、独立行政法人、学術機関、地方自治体、金融機関、
旅行代理店、出版社、情報サービス会社、地図サービス会社　等

■ENEOSグループ向け事業
ENEOSグループ各社および石油系特約店の業務をサポートするシステムの提案・開発・保守・運用や、システムインフラの構築・運用・保守を行っています。
＜主な取引先＞
ENEOSグループ各社

“海底から宇宙まで” 幅広い業界のシステムに携わっています。

本社郵便番号	140-0002
本社所在地	東京都品川区東品川4丁目12番1号品川シーサイドサウスタワー
本社電話番号	03-5782-9491
創業	55年目
設立	1970年4月
資本金	3億3,000万円
従業員	771名（男性576名・女性195名）　 ※2025年4月1日現在
売上高	151億9,900万円（2025年3月）
当社ホームページ	http://www.nttdata-ccs.co.jp/
事業所	本社/品川北海道オフィス/北海道（札幌）大阪オフィス/大阪（大阪）岡山システムセンター/岡山（岡山）
株主構成	(株)NTTデータ（60％） ENEOSシステムズ(株)（40％）
平均年齢	39.2歳 ※2025年4月1日現在
企業理念	1.自由闊達な気風を大切にする 2.技術力、創造力は一流を目指す 3.最高のサービスを提供する 4.社会に貢献する
ここがポイント！	・NTTデータのグループ企業、創立55年の安定性！・海底から宇宙まで、幅広い分野の事業を展開！・年間休日124日、在宅勤務率6割でオフの時間も充実！・所定外労働時間18.7時間、ワークライフバランスも充実！・育休取得率は男女ともに100％！取得後の復職率も100％！　「プラチナくるみん認定」あり！・「健康経営優良法人2025」認定取得！・社員定着率96％、働きやすい職場・社風！ ※実績は2024年度
沿革	1970年 4月日鉱エンジニアリング出資により、東京都港区虎ノ門にセントラル・コンピュータ・サービス(株)として設立 1973年12月株式が日本鉱業に移管され、資本金3,000万円に増資 1981年10月資本金5,000万円に増資 1983年4月資本金1億円に増資 1984年6月株式の35％が日本鉱業から共同石油に譲渡 1985年11月資本金を2億円に増資 1990年2月通産省よりシステムインテグレータ企業としての認定を受ける 1992年12月日本鉱業、共同石油の両株主が合併し(株)日鉱共石［翌年(株)ジャパンエナジーに改名］100％子会社に 1997年10月 (株)シーテックと合併、資本金2億3,000万円に増資 2008年 4月 (株)NTTデータが資本参加、社名を(株)NTTデータCCSに変更 2009年6月資本金を3億3,000万円に増資 2014年10月本社を品川区東品川へ移転 2015年4月 JXホールディングス(株)［現:ENEOSホールディングス］保有の株式40％をJXアイティソリューション(株)［現:ENEOSシステムズ］へ移管 2020年4月創立50周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	14名	8名	22名
取得者	10名	8名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

71.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.2%
  （116名中6名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ■内定者研修・情報処理技術者試験対策の通信教材を提供・基本情報技術者資格取得に向けたスクーリング（11月～3月までで計4日程）を実施 ■新入社員研修入社時研修【約3か月間】・ビジネスマナー、ビジネススタンス研修・セルフマネジメント（メンタルヘルス）研修・システム開発における要素技術の基本、Javaのプログラミング演習 ↓ フォローアップ研修【入社1年後】 ■階層別研修・キャリアデザイン研修（入社5年目）・昇格時研修（課長代理、課長、部長） ■課題別研修・マネジメント力向上/管理職向け部下育成研修・問題解決研修（入社2年目）・ビジネス基本動作研修（入社3年目、6年目）・OJTトレーナー研修（メンター担当向け）・コミュニケーション力/文章力/説明力強化研修
自己啓発支援制度	制度あり ■研修教育支援知識習得にかかる、集合研修、通信教育、サブスク型教育（Udemy Business）、資格受験料等の費用支援 ■資格取得一時金所定の資格取得時に一時金を支給　例：情報処理試験の高度区分：100,000円、応用情報：50,000円、基本情報：30,000円、PMP：100,000円、ITIL:10,000円　その他多数あり ■英会話スクール無料で受講可能（週1回/外国人講師）
メンター制度	制度あり ■メンター制度配属後1年間、先輩社員（＝メンター）が、社員の会社生活における不安・疑問を解消する目的で、適切なコミュニケーションをとり、円滑な職場適応と成長をサポートする制度。あわせて人事部にて、適宜フォロー面談やアンケートを実施
キャリアコンサルティング制度	制度あり ■キャリアコンサルティングルーム社員のキャリアに関する相談を受け付ける総合窓口を常時開設
社内検定制度	制度あり ■キャリア・ディベロップメント・プログラム下記の人材タイプに応じた知識/経験/技量を習得するための教育を実施・プロジェクトマネージャ・アプリケーションスペシャリスト・ITサービスマネージャ・ITアーキテクト・ITスペシャリスト（クラウド/ネットワーク/データベースなど）・データサイエンティスト・営業・スタッフ

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、島根大学、成蹊大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立産業技術大学院大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、福井大学、宮崎大学、明治大学、和歌山大学＜大学＞愛知大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、国立音楽大学、久留米大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、サイバー大学、佐賀大学、札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、就実大学、秀明大学、淑徳大学、上越教育大学、城西国際大学、上智大学、湘南工科大学、上武大学、職業能力開発総合大学校、白百合女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、富山県立大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、中村学園大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福山大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、宮城大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、大分工業高等専門学校、岡山科学技術専門学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、北九州工業高等専門学校、共立女子短期大学、国際情報工科自動車大学校、専門学校国際理工カレッジ、情報科学専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、中央法律専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京工業高等専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京マックス美容専門学校、東北電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、長野工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、新居浜工業高等専門学校、日本産業専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、ハリウッド美容専門学校、専門学校ビーマックス、広島会計学院ビジネス専門学校、広島情報専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、舞鶴工業高等専門学校、山形県立産業技術短期大学校、読売理工医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年 --------------------------------------------------------------------------------- 大学院卒　　4人　　　　2人　　　　7人　　　　4人　　　　6人大卒　　　 25人　　　 30人　　　 23人　　　 26人　　　 29人

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、島根大学、成蹊大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立産業技術大学院大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、福井大学、宮崎大学、明治大学、和歌山大学
＜大学＞
愛知大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、国立音楽大学、久留米大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、サイバー大学、佐賀大学、札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、就実大学、秀明大学、淑徳大学、上越教育大学、城西国際大学、上智大学、湘南工科大学、上武大学、職業能力開発総合大学校、白百合女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、富山県立大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、中村学園大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福山大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、宮城大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、大分工業高等専門学校、岡山科学技術専門学校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、北九州工業高等専門学校、共立女子短期大学、国際情報工科自動車大学校、専門学校国際理工カレッジ、情報科学専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、中央法律専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京工業高等専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京マックス美容専門学校、東北電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、長野工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、新居浜工業高等専門学校、日本産業専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、ハリウッド美容専門学校、専門学校ビーマックス、広島会計学院ビジネス専門学校、広島情報専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、舞鶴工業高等専門学校、山形県立産業技術短期大学校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績（人数）

　　　　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年
---------------------------------------------------------------------------------
大学院卒　　4人　　　　2人　　　　7人　　　　4人　　　　6人
大卒　　　 25人　　　 30人　　　 23人　　　 26人　　　 29人

過去3年間の新卒採用者数（男女別）