最終更新日：2025/6/4

(株)トラストシステム（ミライトワングループ）

業種

ソフトウエア
情報処理
証券
専門コンサルティング
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基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高／営業利益: 51億8,041万（2024年度）

従業員: 276名（2025年4月現在）

もっと伝えたい	ショートムービーで企業の雰囲気をCheck！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ミライトワングループの安定した会社！社員を大切にする会社です。証券・金融・通信・その他の幅広い業務スキルが身に付きます！

企業のここがポイント

安定性・将来性

金融・通信業界のシステム開発を支えるIT企業です。将来性のある技術に挑戦し、長く働ける環境があります。
やりがい

金融・通信のミッションクリティカルなシステム開発を通じて、社会インフラを支える責任感を実感できます。
制度・働き方

充実した研修制度や手厚いサポートのもと、楽しく挑戦しながら安心して働ける環境が整っています。

会社紹介記事

24年入社の新人です。3か月の充実した研修を受けてエンジニアとしてのスタートラインに立ちます研修が充実しています。これは入社3年目までの社員が全員集まり若手研修を行っています。先輩後輩など若手同士のコミュニケーションやアイデアを大切にしています。

: 24年入社の新人です。3か月の充実した研修を受けてエンジニアとしてのスタートラインに立ちます

: 研修が充実しています。これは入社3年目までの社員が全員集まり若手研修を行っています。先輩後輩など若手同士のコミュニケーションやアイデアを大切にしています。

「人＜hito＞の中にITがある」ITを活用して豊かな社会を創造

「大手企業と直接取引を行う当社では、経験を重ねることで着実に次のステップに進めます。向上心のある方なら出身学部もIT経験も問いません！」（代表取締役社長　上野）	■新しい未来へ！ 1985年創業のトラストシステムは、単なる開発委託先としてではなく、お客さまのビジネスに「パートナー」として貢献することで、一歩ずつ着実に歩みを重ねてきました。近年は金融、証券、通信系を中心に、メーカー、商社など知名度の高い大手企業とも直接取引を実現。末広町にはエンジニア200人体制の開発センターも開設し、新しい技術開発を行うなどお客さまのビジネスに深く入り込み、その成長を一緒に歩んできました。2016年4月にはミライト・ワングループに参画。強力なバックボーンを得たことで、新しいことにチャレンジできる環境がより一層整いました。新たなスタートを切った私たちが、創業以来大切にしているのは、人と人とのつながりです。「人＜hito＞の中にITがある」。ITはあくまでも人を幸せにするためのツールなのです。私たちはこの理念に共感する方と、次のステージをめざします。 ■ゼロからスタートできる環境を用意近年のITの世界では利用者の視点に立ったシステムが求められています。例えば大手ECサイトが手がけるオンライントレードで、ユーザーポイントが活用できるようになったのもそうしたトレンドの一つです。当社の目標も、利用者が必要とするデジタルサービスと従来のITをつなぐ存在となること。そのためにも、お客さまと同じ目線でお客さまのニーズに応えられるエンジニアの育成が不可欠なのです。当社がこだわっているのは、モノづくりができるエンジニアの育成。将来、システムを設計するときにも、コンサルティングを行うためにも、開発現場で培ったノウハウは必ず生きてきます。モノづくりのベースがあり、お客さまやチームメンバーとしっかりコミュニケーションが取れるエンジニアは、スペシャリストとして10年、20年と長く活躍することができます。現在当社で活躍しているエンジニアも6割以上が文系出身者です。（代表取締役社長／上野健治）

「大手企業と直接取引を行う当社では、経験を重ねることで着実に次のステップに進めます。向上心のある方なら出身学部もIT経験も問いません！」（代表取締役社長　上野）

■新しい未来へ！

1985年創業のトラストシステムは、単なる開発委託先としてではなく、お客さまのビジネスに「パートナー」として貢献することで、一歩ずつ着実に歩みを重ねてきました。近年は金融、証券、通信系を中心に、メーカー、商社など知名度の高い大手企業とも直接取引を実現。末広町にはエンジニア200人体制の開発センターも開設し、新しい技術開発を行うなどお客さまのビジネスに深く入り込み、その成長を一緒に歩んできました。2016年4月にはミライト・ワングループに参画。強力なバックボーンを得たことで、新しいことにチャレンジできる環境がより一層整いました。
新たなスタートを切った私たちが、創業以来大切にしているのは、人と人とのつながりです。「人＜hito＞の中にITがある」。ITはあくまでも人を幸せにするためのツールなのです。私たちはこの理念に共感する方と、次のステージをめざします。

■ゼロからスタートできる環境を用意

近年のITの世界では利用者の視点に立ったシステムが求められています。例えば大手ECサイトが手がけるオンライントレードで、ユーザーポイントが活用できるようになったのもそうしたトレンドの一つです。当社の目標も、利用者が必要とするデジタルサービスと従来のITをつなぐ存在となること。そのためにも、お客さまと同じ目線でお客さまのニーズに応えられるエンジニアの育成が不可欠なのです。
当社がこだわっているのは、モノづくりができるエンジニアの育成。将来、システムを設計するときにも、コンサルティングを行うためにも、開発現場で培ったノウハウは必ず生きてきます。モノづくりのベースがあり、お客さまやチームメンバーとしっかりコミュニケーションが取れるエンジニアは、スペシャリストとして10年、20年と長く活躍することができます。現在当社で活躍しているエンジニアも6割以上が文系出身者です。
（代表取締役社長／上野健治）

会社データ

事業内容	◎ウェブ系、オープン系のシステム開発証券・メガバンク・信金・クレジット・通信など、幅広い業界で業務アプリケーション開発を行っています。 ≪プロジェクト例≫ ○証券のオンライントレードや債券業務の開発 ○大手都市銀行のシステム開発及び保守 ○ネット銀行のシステム開発 ○携帯電話会社の基幹システム及び、営業支援、コンテンツ、ニュース配信、　料金系システム等の開発〇決済代行業の各種システム保守 ○その他

本社郵便番号	101-0021
本社所在地	東京都千代田区外神田4-14-1　秋葉原UDX　北ウイング8F
本社電話番号	03-3253-0391＜総務部＞
開発センター郵便番号	101-0021
開発センター所在地	東京都千代田区外神田3-14-10 秋葉原HFビル2・3階
設立	1985年1月
資本金	1億円
従業員	276名（2025年4月現在）
売上高／営業利益	51億8,041万（2024年度）
代表者	代表取締役社長　上野健治
主要取引先	楽天証券株式会社楽天銀行株式会社楽天生命保険株式会社みずほ銀行マネックス証券株式会社 GMOフィナンシャルホールディングス株式会社株式会社DGフィナンシャルテクノロジー KDDI株式会社アニコム損害保険株式会社シンプレクス株式会社株式会社プロシップ株式会社イースト株式会社パーソル総合研究所富士通株式会社みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社株式会社NTTデータ株式会社NTTデータフィナンシャルテクノロジー NTTデータルウィーブ株式会社株式会社NTTデータフロンティア NTTデータ先端技術株式会社株式会社NTTデータ四国株式会社大和総研京セラコミュニケーションシステム株式会社 NECソリューションイノベータ株式会社日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社（その他多数）
業績	期　決算期　売上高　営業利益　（単位：百万円） 41期　2025/3　5,180　450　 40期　2024/3　4,558　395 39期　2023/3　4,119　291 38期　2022/3　4,116　310
平均年齢	34歳
平均年収	639万円
社風	とても風通しのよい社風と、社員同士の相互尊重度が高く、人間関係もフランクでフレンドリーなのが自慢な会社です！
沿革	1985年 1月中央区日本橋小伝馬町に事業所開設証券の開発に携わる 1986年10月銀行の第三次オンラインの開発に参加 1990年 1月本社を台東区東上野に移転 1991年 3月三菱事務機械(株)「現：日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(株)」と直接取引を開始 1994年 6月富士通(株)と直接取引を開始 2000年 7月 (株)富士総合研究所「現：みずほ情報総研(株)」と直接取引を開始 2000年10月丸三証券(株)と直接取引を開始 2000年12月日商岩井インフォコムシステムズ(株)「現：インフォコム(株)」と直接取引を開始 2001年 8月ファイナンシャルネットワークテクノロジーズ(株)「現：日興システムソリューションズ(株)」と直接取引を開始 2004年 1月 (株)大和総研と直接取引を開始 2004年 3月本社を千代田区外神田に移転 2004年11月資本金を現在の1億円に増資 2005年10月 ISO9001（品質マネジメントシステム）を取得 2005年12月 (株)日立情報システムズ「現：(株)日立システムズ」と直接取引を開始 2006年12月 ISO27001（情報セキュリティマネジメントシステム）を取得 2007年 4月楽天証券(株)と直接取引を開始 2008年 4月 KDDI(株)と直接取引開始 2009年 1月ミサワホーム(株)と直接取引開始 2009年 4月システムインテグレーション本部を創設 2014年 6月本社を現在の秋葉原UDXに移転・開発センターを開設 2016年4月ミライト・ワングループに参画 2018年６月前取締役の原豊が新社長に就任前社長の湯川英博が相談役に就任 NTTデータと直接取引開始 2019年4月最先端技術を担当するデジタルテクノロジー推進部を創設 2024年6月前取締役の上野健治が新社長に就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	12名	3名	15名
取得者	3名	3名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

25.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.9%
  （35名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修：eラーニングによる基礎知識学習新人研修：技術研修は3カ月実施します新人フォロー研修：毎年7月に行っています社内研修：社員のリクエストに答える形で研修を行います外部研修：毎月40以上のメニューから、好きな研修に自由に参加できますキャリア別研修：キャリアに応じて様々な研修を受講していただけます
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度有り合否に関わらず受験料の半額を会社が補助します合格者には報奨金をお支払いします（資格によって5,000円～300,000円）自分で見つけてきた研修に費用会社負担で参加できます
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり企業内人材育成推進助成金制度有り
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東邦大学、明治大学、山梨大学＜大学＞愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪工業大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高千穂大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、つくば国際大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京富士大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟大学、新潟国際情報大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、広島市立大学、福井大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学、情報経営イノベーション専門職大学、公立諏訪東京理科大学＜短大・高専・専門学校＞アミューズメントメディア総合学院、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、共立女子短期大学、ＫＣＳ大分情報専門学校、神戸電子専門学校、国際短期大学、埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校、札幌情報未来専門学校、静岡産業技術専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、中央工学校、中央情報経理専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京電子専門学校、東洋美術学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本国際工科専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、東日本デザイン＆コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、水戸電子専門学校川口高等技術専門校、船橋高等技術専門校もっと見る
採用実績（人数）	2015年…14名 2016年…20名 2017年…18名 2018年…17名 2019年…20名 2020年…19名 2021年…24名 2022年…22名 2023年…24名 2024年…26名 2025年…25名

採用実績（学校）

＜大学院＞
東邦大学、明治大学、山梨大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪工業大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高千穂大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、つくば国際大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京富士大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟大学、新潟国際情報大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、広島市立大学、福井大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学、情報経営イノベーション専門職大学、公立諏訪東京理科大学
＜短大・高専・専門学校＞
アミューズメントメディア総合学院、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、共立女子短期大学、ＫＣＳ大分情報専門学校、神戸電子専門学校、国際短期大学、埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校、札幌情報未来専門学校、静岡産業技術専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、中央工学校、中央情報経理専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京電子専門学校、東洋美術学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本国際工科専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、東日本デザイン＆コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、水戸電子専門学校

川口高等技術専門校、船橋高等技術専門校

採用実績（人数）

2015年…14名
2016年…20名
2017年…18名
2018年…17名
2019年…20名
2020年…19名
2021年…24名
2022年…22名
2023年…24名
2024年…26名
2025年…25名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）