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最終更新日：2025/4/1
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「お客様に寄り添い、お客様の課題に苗を通じて解決する」をモットーに、新規格の苗開発にも取り組んでいる
多様な農家のあり方を受け入れ、日本の農業の新しいあり方を提案、支援できることが当社の強み
希望に応じてジョブローテーションがあるため、幅広く農業に携わりたい人には最適な環境が整っています。
総合環境制御システム「プロファーム」や日本版セミクローズドハウス「プロファームTキューブ」など生産効率と品質向上に貢献する製品を開発・販売。農家を支援している。
1968年の創業以来、野菜や花卉、果樹などの種苗や関連資材を幅広く扱う、園芸専門商社として事業展開しています。本社のある豊橋市をメインに、農業地区と呼ばれる東海エリアに密着した企業として、多くの地元農家の方々とともに、これからの農業のために何ができるかを考えてきました。2020年からは栃木県にある3つの企業をM&Aにより順次子会社化し、これらを拠点に関東エリアへの展開も順調に進めています。昨今の農家を取り巻く厳しい環境を踏まえた上で、次の100周年に向けて、これまで以上に積極的に新しいことに取り組み、組織力の向上と農家のサポートに一層注力しています。2年連続の猛暑によってお米の生産量が少なくなり価格が高騰しています。野菜も同様です。猛暑の影響でカメムシやヨトウムシなどの農業害虫が異常発生し、雑草も繁殖。化学肥料や殺虫剤、除草剤を使えば安定した収穫が見込まれますが、それでは環境への影響、そして人体への影響が心配です。これらの課題を解決するために、当社では害虫の天敵となる生物を導入して捕食させる生物農薬を積極活用したり、植物や土壌に対してより良い生理状態をもたらすバイオスティミュラント資材に注目したりして、農家の労働の負担を増やすことなく生産量の減少を防ぐ方法を模索しています。 今後、国内人口の減少に伴い、農業人口も確実に減っていきます。しかし我が国の農業がなくなることはありません。国は、食料安保の実現のために大規模農家を支援していますが、昨今では新規営農者が増えています。無農薬・有機栽培にこだわる農家の活動も注目されています。従来の農業は巨大農場でなければ経営できないという発想を捨てて、多様な農家のあり方を受け入れ、日本の農業の新しいあり方を提案、支援できることが当社の強みであると思っています。現実的なことを言えば、AIの導入などは、農家にとってはまだまだハードルが高いのが現状です。一つひとつ今できることを農家と一緒に考え、少しでも農家の役に立てることを考えていきたいと思います。（代表取締役／川西裕康）
農家の方々と一緒に、新しい時代にふさわしい、新しい農業のあり方を進めると同時に、オンとオフのメリハリのある生活のための環境整備にも力を入れています。（川西裕康）
男性
女性
＜大学院＞ 岐阜大学、静岡大学、信州大学、中部大学、名古屋大学、北海道大学 ＜大学＞ 愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、秋田県立大学、金沢工業大学、京都外国語大学、岐阜大学、県立広島大学、静岡大学、信州大学、椙山女学園大学、中部大学、都留文科大学、東京農業大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、人間環境大学、三重大学、南九州大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、立命館大学、玉川大学 ＜短大・高専・専門学校＞ 愛知大学短期大学部、愛知県立農業大学校、タキイ研究農場付属園芸専門学校、静岡県立農林環境専門職大学短期大学部
