独立行政法人国際交流基金の新卒採用・会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ」をミッションに、国際相互理解を育む活動に取り組んでいます。

国際文化交流にご関心のある皆さまからのご応募を、お待ちしております！（2026/03/01更新）

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　　国際交流基金職員採用HP：https://www.jpf.go.jp/j/recruit/index.html
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やりがい

国内外の教育・文化機関等と協力し、日本と諸外国の間に絆を育むことを目指す、公益性の高い仕事です。
研修制度

自己研鑽制度（外国語研修・資格取得等）を通じ、入職後も継続したスキルアップをサポートします。
キャリア＆海外勤務

若手のうちから、海外含むジョブローテーションで海外勤務の機会があります。

会社紹介記事

学術シンポジウムから日本語教育支援まで、文化交流を生み出す多彩な事業を行っています。写真は、東南アジアで日本語学習のサポートを行う日本語パートナーズの様子です。日本の芸術文化を紹介する活動として、世界各地の美術館、文化機関と協力して海外への巡回展事業を行っています。写真は、日本のすし文化を紹介する展覧会の様子です。

: 学術シンポジウムから日本語教育支援まで、文化交流を生み出す多彩な事業を行っています。写真は、東南アジアで日本語学習のサポートを行う日本語パートナーズの様子です。

: 日本の芸術文化を紹介する活動として、世界各地の美術館、文化機関と協力して海外への巡回展事業を行っています。写真は、日本のすし文化を紹介する展覧会の様子です。

国際文化交流の最前線を担い、縁の下から日本と世界の友好関係を支えています。

日本文化を”発信”するだけでなく、日本と世界の人々が”協働・協創”する場をつくり、人々の間に共感や信頼を育んでいます。	国際交流基金（JF）は、国際文化交流を専門的に行う日本で唯一の公的機関として、「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ」のミッションのもと、世界中で様々な文化交流事業を行い、人的ネットワークを築くことで、日本と世界の友好的な国際関係を支えています。人と人との関係は、国と国との関係の基礎。異文化間の摩擦や対立が地球規模の課題となっている今、「人」単位のネットワーク構築は、友好的な国際関係構築のために、より重要な意味を持つようになりました。 JF職員の仕事は、日本と世界の文化交流の、いわば“総合プロデューサー”です。刻々と変わる外交情勢を把握しつつ、文化芸術、日本研究、日本語教育などの分野で、人々が、今何を必要としているのかを見極め、どうしたら日本のことをもっと世界に理解してもらえるか、効率的・効果的な交流の機会と環境をいかに提供できるかを考え実現します。職員は入職1年目から、25カ国26カ所にある海外拠点と、私たちが世界中に派遣している専門家たち、さらには各国の日本大使館や関係機関等とのネットワークを活用して情報を集め、事業の企画から、国内外の関係者との連絡調整、資料作成、広報、予算の管理、会計処理まで、幅広い仕事をこなしていきます。職員全員が若手のうちから、海外勤務・管理部門・事業部門を経験し、現場感覚と組織運営能力の両方を身につけ、文化交流を支えるプロフェッショナルとして、高い意識を持って日々の業務に取り組んでいます。文化交流を通じ、日本と世界の友好関係の構築に貢献していく。そのような想いをもった皆さまとお会いできることを楽しみにしています。

日本文化を”発信”するだけでなく、日本と世界の人々が”協働・協創”する場をつくり、人々の間に共感や信頼を育んでいます。

国際交流基金（JF）は、国際文化交流を専門的に行う日本で唯一の公的機関として、「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ」のミッションのもと、世界中で様々な文化交流事業を行い、人的ネットワークを築くことで、日本と世界の友好的な国際関係を支えています。

人と人との関係は、国と国との関係の基礎。異文化間の摩擦や対立が地球規模の課題となっている今、「人」単位のネットワーク構築は、友好的な国際関係構築のために、より重要な意味を持つようになりました。

JF職員の仕事は、日本と世界の文化交流の、いわば“総合プロデューサー”です。刻々と変わる外交情勢を把握しつつ、文化芸術、日本研究、日本語教育などの分野で、人々が、今何を必要としているのかを見極め、どうしたら日本のことをもっと世界に理解してもらえるか、効率的・効果的な交流の機会と環境をいかに提供できるかを考え実現します。

職員は入職1年目から、25カ国26カ所にある海外拠点と、私たちが世界中に派遣している専門家たち、さらには各国の日本大使館や関係機関等とのネットワークを活用して情報を集め、事業の企画から、国内外の関係者との連絡調整、資料作成、広報、予算の管理、会計処理まで、幅広い仕事をこなしていきます。職員全員が若手のうちから、海外勤務・管理部門・事業部門を経験し、現場感覚と組織運営能力の両方を身につけ、文化交流を支えるプロフェッショナルとして、高い意識を持って日々の業務に取り組んでいます。

文化交流を通じ、日本と世界の友好関係の構築に貢献していく。そのような想いをもった皆さまとお会いできることを楽しみにしています。

会社データ

プロフィール	◆国際交流基金とは独立行政法人国際交流基金は、国際文化交流を専門的に実施する日本で唯一の公的機関です。1972年に外務省所管の特殊法人として設立され、2003年10月1日に独立行政法人となりました。「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ」をミッションに掲げ、国際相互理解の増進に努めています。 ◆なぜ今、文化交流が必要なのか？人と人との文化交流は、国と国との国際関係の礎です。異なる文化を人々が互いに理解し、尊重しあうことは、豊かで平和な国際環境の基礎であると、私たちは考えます。異文化への無関心や誤解に起因する対立が、世界各地で問題になっている今、文化交流の果たすべき役割は、より大きくなっています。国際交流基金の使命は、文化交流を通して世界中に日本の友人をふやし、日本の外交に文化の面から貢献すること。そのために、「文化芸術交流」「海外における日本語教育」「日本研究・国際対話」の3つの分野を中心に、展覧会や国際シンポジウム等の催しの開催、日本研究者への支援、専門家やアーティストの派遣や招聘など、継続的に日本と世界の人々が交流する機会を創り続けています。
事業内容	国際交流基金は文化芸術交流、海外における日本語教育、日本研究・国際対話の3つの分野で国際文化交流事業を展開しています。 ◆文化芸術交流：「感動は、心の距離を近づける。」日本の伝統芸能や美術、音楽、演劇、映画から、現代のファッションやデザインまで、幅広いテーマで日本文化を世界に紹介しています。世界各地の日本祭りの支援、東南アジアでの日本映画祭、日中韓共同制作の演劇公演など、クリエイティブな文化交流事業を世界中で実施しています。 ◆日本語教育：「言葉という大きな橋をかける。」世界中のより多くの人に日本語を学んでもらえるよう、海外の日本語学習環境を整備しています。各国・地域の言語教育環境に対応しながら、日本語教師の派遣や研修、教材の開発、日本語能力試験やJFT-Basicの実施など、日本語教育のインフラを整えています。 ◆日本研究・国際対話：「学ぶことは、理解すること。」世界の人にもっと日本を理解してもらうため、日本研究機関や日本研究者を支援しています。また、文化遺産の保護や多文化共生など、国際社会の共通課題をテーマにシンポジウムやセミナーを開催し、国境を越えた対話の場を創り続けています。 ☆国際交流基金HP：https://www.jpf.go.jp/j/ 公式ホームページからは、多言語字幕で日本の舞台作品を紹介する「STAGE BEYOND BORDERS」や、日本映画の海外向け配信サイト「JFF Theater」など、JFが運営する各種ポータルサイトにもアクセスいただけます！ ☆国際交流基金50周年記念サイト（2022年公開）：https://jf50.jpf.go.jp/ 50周年記念サイトでは、国際交流基金が半世紀にわたって手掛けてきた事業の数々を記事やデータとして公開しています！ぜひご覧ください。国際交流基金では、様々な日本語教材を開発しています。『まるごと日本のことばと文化』は、人と人とのリアルなコミュニケーションを「まるごと」学べる教材です。

プロフィール

◆国際交流基金とは
独立行政法人国際交流基金は、国際文化交流を専門的に実施する日本で唯一の公的機関です。1972年に外務省所管の特殊法人として設立され、2003年10月1日に独立行政法人となりました。「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ」をミッションに掲げ、国際相互理解の増進に努めています。

◆なぜ今、文化交流が必要なのか？
人と人との文化交流は、国と国との国際関係の礎です。異なる文化を人々が互いに理解し、尊重しあうことは、豊かで平和な国際環境の基礎であると、私たちは考えます。異文化への無関心や誤解に起因する対立が、世界各地で問題になっている今、文化交流の果たすべき役割は、より大きくなっています。
国際交流基金の使命は、文化交流を通して世界中に日本の友人をふやし、日本の外交に文化の面から貢献すること。そのために、「文化芸術交流」「海外における日本語教育」「日本研究・国際対話」の3つの分野を中心に、展覧会や国際シンポジウム等の催しの開催、日本研究者への支援、専門家やアーティストの派遣や招聘など、継続的に日本と世界の人々が交流する機会を創り続けています。

事業内容

国際交流基金は文化芸術交流、海外における日本語教育、日本研究・国際対話の3つの分野で国際文化交流事業を展開しています。

◆文化芸術交流：「感動は、心の距離を近づける。」
日本の伝統芸能や美術、音楽、演劇、映画から、現代のファッションやデザインまで、幅広いテーマで日本文化を世界に紹介しています。世界各地の日本祭りの支援、東南アジアでの日本映画祭、日中韓共同制作の演劇公演など、クリエイティブな文化交流事業を世界中で実施しています。

◆日本語教育：「言葉という大きな橋をかける。」
世界中のより多くの人に日本語を学んでもらえるよう、海外の日本語学習環境を整備しています。各国・地域の言語教育環境に対応しながら、日本語教師の派遣や研修、教材の開発、日本語能力試験やJFT-Basicの実施など、日本語教育のインフラを整えています。

◆日本研究・国際対話：「学ぶことは、理解すること。」
世界の人にもっと日本を理解してもらうため、日本研究機関や日本研究者を支援しています。また、文化遺産の保護や多文化共生など、国際社会の共通課題をテーマにシンポジウムやセミナーを開催し、国境を越えた対話の場を創り続けています。

☆国際交流基金HP：https://www.jpf.go.jp/j/
公式ホームページからは、多言語字幕で日本の舞台作品を紹介する「STAGE BEYOND BORDERS」や、日本映画の海外向け配信サイト「JFF Theater」など、JFが運営する各種ポータルサイトにもアクセスいただけます！

☆国際交流基金50周年記念サイト（2022年公開）：https://jf50.jpf.go.jp/
50周年記念サイトでは、国際交流基金が半世紀にわたって手掛けてきた事業の数々を記事やデータとして公開しています！ぜひご覧ください。

国際交流基金では、様々な日本語教材を開発しています。『まるごと日本のことばと文化』は、人と人とのリアルなコミュニケーションを「まるごと」学べる教材です。

本社郵便番号	160-0004
本社所在地	東京都新宿区四谷1-6-4 コモレ四谷内四谷クルーセ
本社電話番号	03-5369-6052
設立	1972年10月（2003年10月に独立行政法人化）
資本金	777億円
役職員	282名（2025年10月時点）
予算	118億3800万円（2025年度収入予算）
代表者	理事長　黒澤　信也
事業所	◆本部：東京都新宿区四谷1-6-4 コモレ四谷内四谷クルーセ ◆京都支部：京都府京都市左京区粟田口鳥居町2-1　京都市国際交流会館3階 ◆日本語国際センター：埼玉県さいたま市浦和区北浦和5-6-36 ◆関西国際センター：大阪府泉南郡田尻町　りんくうポート北3-14 ◆海外事務所（2025年現在）：韓国、中国、インドネシア、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、インド、オーストラリア、カナダ、米国、メキシコ、ブラジル、ペルー、イタリア、ドイツ、フランス、スペイン、英国、ハンガリー、ロシア、エジプト、ラオス、カンボジア（ラオス、カンボジアは連絡事務所）
売上高	独立行政法人のため、なし
平均年齢	43.4歳(2024年度)
総合職平均給与	820万円（2024年度）
30歳総合職平均給与	565.8万円（2024年度）
平均勤続年数	14.5年（2024年度末）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	2名	3名	5名
取得者	2名	3名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 37.0%
  （46名中17名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入職員研修、2年目職員海外事務所OJT研修、赴任前後外国語研修、会計実務研修、階層別研修　等
自己啓発支援制度	制度あり自己研鑽補助制度（外国語研修含む）
メンター制度	制度あり入社後6か月間、OJTとして先輩職員がサポートします
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、京都大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、昭和音楽大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東北大学、一橋大学、広島大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、上智大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京女子大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予) ------------------------------------------------------------------- 修士了　　6名　　　4名　　2名　　 2名　　　1名大卒　　　 10名　　 3名　　9名　　 4名　　　6名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、京都大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、昭和音楽大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東北大学、一橋大学、広島大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、上智大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京女子大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　 2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予)
-------------------------------------------------------------------
修士了　　6名　　　4名　　2名　　 2名　　　1名
大卒　　　 10名　　 3名　　9名　　 4名　　　6名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	3名	3名	6名
2024年	2名	9名	11名
2023年	1名	6名	7名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	6名	0名	100%
2024年	11名	0名	100%
2023年	7名	0名	100%

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