最終更新日:2026/4/13

さくらインターネット(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • インターネット関連
  • ソフトウエア
  • 通信・インフラ
  • ニュース・データ通信

基本情報

本社
大阪府
資本金
22億5,692万円
売上高
218億2,600万円(2024年12月末)
従業員
956名 (連結) ※2024年12月末

「やりたいこと」を「できる」に変える『さくらインターネット』

27卒募集終了となりました。 (2026/04/13更新)

伝言板画像

さくらインターネット(株)  採用担当です。
弊社のページにアクセスしていただきありがとうございます。

27卒の募集は終了いたしました。
今後、追加募集を行う場合はマイページにてご案内いたします。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    「やりたいこと」を「できる」に変える理念の元、当社に関わる全ての人がサクセスすることを目指しています

  • 製品・サービス力

    自社開発・運営の強みを活かし、日本のITインフラを支える多様なサービスを展開しています

  • 安定性・将来性

    日本のデジタル技術を世界へ広げ、人々の選択肢を増やし、より平等な社会を実現していきます

会社紹介記事

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オープンイノベーションを起こすための新たな拠点としてオープンした大阪新拠点
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SAKURA innobase Okinawa 沖縄におけるDX人材育成やデジタルイノベーションの創出を目指した拠点です

ITを通じて企業の課題を解決。安定性と成長性を兼ね備えた『さくらインターネット』

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代表取締役 社長 田中 邦裕 国立舞鶴高等専門学校在学中にさくらインターネットを創業しました。

■さくらインターネットとは

"インターネット"で熱量を持って挑戦するすべての人の「やりたいこと」を「できる」に変えるため、デジタルインフラ企業として、自社運用の国内データセンターやクラウドを中心にサービスを提供しています。
日本にインターネットが本格的に普及し始めた1996年からインターネットインフラサービスを手がけ、創業から27年を迎えました。現在は、大阪、東京、北海道の3都市に5つのデータセンターを展開しています。

さくらインターネットではさまざまな取り組みを行っていますが、その軸となるものがES(Employee Success)とCS(Customer Success)です。
「ESとCSを実現すること」は、 それらを推進する重要な方針です。 お客さまの成功(CS)が社員一人ひとりの成功(ES)へ、ひいては会社の成功へつながる。この循環でわたしたちに関わる皆さまが成功する世界を実現できる と考えています。

■データセンターとは
インターネットでやり取りされるあらゆるデータ(情報)を保管・処理・転送する役割を担っているのがデータセンターです。

今やインターネットは必要不可欠なインフラであり、経済や生活を支えるエコシステムの一部として世の中に定着しています。今後はモノのインターネット(Internet of Thing, IoT)の進展とともに、インターネットを使った今までにない新しいサービスや社会システムが次々と世の中に誕生するとも言われており、データセンターに集まるデータ量が増加していきます。インターネットの基盤となる通信・インフラ領域を支える私たちの役割は、社会的な重要性が益々高まっています。

会社データ

プロフィール

【企画・開発・提供まで一気通貫の社内体制が強み!】

当社ではソフトウェアからインフラ開発、そして運用までを自社で行っています。そのため、他社にはない開発技術や運用技術には格段の強みを持っています。さらに、セールス・カスタマーサポートも自社で行っているため、お客様のニーズを社内にフィードバックでき、企画・開発に活かしています。

その一気通貫の社内体制である強みを活かし、コストパフォーマンスに優れた高品質で低価格なインターネットインフラサービスをより多くのお客様にご利用いただきたいと考えながら、サービス内容の向上や新しいサービスの開発に挑戦しています。

すべては、『「やりたいこと」を「できる」に変える』ため。

すべての人々の可能性を広げるためにインターネットインフラサービスを通じて、『「やりたいこと」を「できる」に変える』というビジョンを実現したいと考えています。
"インターネット"とは、人々にチャンスをもたらし、創造性豊かな世界をつくる文化です。
私たちは"インターネット"で熱量を持って挑戦する全ての人の「やりたいこと」を「できる」に変えます。
そのために、インターネットインフラサービスを主軸とし、変化する時代のニーズに合わせたサービスを提供し、求められ続ける会社を目指します。

インターネットの今後の発展に可能性を感じ、自身の可能性も広げ成長していきたいと思っているあなたにプレイヤーとして参加してほしいと願っています。

事業内容
さくらインターネット株式会社は、日本のインターネットインフラサービスを提供しており、データセンターやクラウドサービスを中心に多様なITインフラサービスを提供しています。
インターネット黎明期から中小企業、大企業、個人に対して信頼性の高いインフラを提供し、IT普及とビジネスの成長を支援いたします。
自社運営の国内データセンターから、「さくらのクラウド」「さくらのレンタルサーバ」「さくらのVPS」などのサービスを提供し、「『やりたいこと』を『できる』に変える」の企業理念のもと、お客さまのご要望にお応えする多様なサービスを開発し、あらゆる分野に対応する DXソリューションを提案していきます。

■サービスの基盤となるデータセンター
~都市型と郊外型を結ぶ、全国3つの拠点~
さくらインターネットのデータセンターは、北海道、東京、大阪の3拠点。データセンターとは、 大容量高速回線や非常用電源設備などを備えた、サーバーの管理に特化した施設です。 安全で快適なインターネット環境を提供するため、国内最大級の通信回線容量を確保し、 高速ネットワークと堅牢なファシリティを備えたデータセンターを、24時間365日の体制に よって自社で運営。各地のデータセンターが連携しながら当社のインターネットサービスを 支えています。

■データセンターの新たなあり方「石狩データセンター」
2011年11月、北海道石狩市にクラウドに特化した 日本最大級規模の石狩データセンターを建設。 石狩データセンターは、当社のサービスを支えながら、 新たな試みを取り入れる挑戦の場でもあります。 建設当時から、環境配慮型のデータセンターとして 外気冷房を採用した消費電力の削減にも取り組むなど チャレンジを続けてきました。ここで得られた知見は 各地のデータセンターへ共有し、品質の向上に貢献しています。

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自社運営だからこそ、高品質で低価格なサービスを提供することができ、お客様の課題を解決する充実感を感じることができます。

本社郵便番号 530-0011
本社所在地 大阪市北区大深町6番38号 グラングリーン大阪 北館 JAM BASE 3 階(登記上変更予定日:2024年9月1日)
本社電話番号 06-6476-8790(代表)
東京支社郵便番号 160-0023
東京支社所在地 東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル 32F
東京支社電話番号 03-5332-7070(代表)
設立 1999年8月17日
資本金 22億5,692万円
従業員 956名 (連結)
※2024年12月末
売上高 218億2,600万円(2024年12月末)
事業所 本社
〒530-0011
大阪市北区大深町6番38号 グラングリーン大阪 北館 JAM BASE 3階(登記上変更予定日:2024年9月1日)

東京支社
〒160-0023
東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル 32F
業績 2024年12月(単位:百万円)
売上高    21,826
経常利益     1,386
平均年齢 39.49歳
沿革
  • 1996年
    • ■さくらインターネット創業
      1996年12月に現社長の田中邦裕が、
      舞鶴高専在学中に学内ベンチャーとして創業。
  • 1999年
    • ■株式会社を設立
      ■最初のデータセンター開設
      1999年8月に株式会社を設立。
      10月には、第1号となるデータセンターを本町に開設。
  • 2005年
    • ■東証マザーズ上場
      2005年10月に東京証券取引所マザーズ市場に上場。
  • 2008年
    • ■双日(株)のグループ会社へ参入
  • 2011年
    • ■石狩データセンター開設
      2011年11月、北海道石狩市に国内最大級の
      郊外型大規模データセンターを開設。
  • 2015年
    • ■(株)Joe’sクラウドコンピューティングを子会社化
      ■東証一部上場
      2015年11月に東京証券取引所市場第一部に市場変更。
  • 2016年
    • ■ゲヒルン(株)を子会社化
      ■関連会社(株)S2iを設立
      ■子会社 櫻花移動電信有限公司を設立
  • 2017年
    • ■エヌシーアイ(株)を子会社化
      ■公募増資と売出しにより双日(株)が親会社からその他の関係会社に異動
      ■本社を大阪市北区に移転
      ■ビットスター(株)を子会社化
  • 2018年
    • ■新子会社「プラナスソリューションズ(株)」を設立
      ■「IzumoBASE(株)」を子会社化
  • 2019年
    • ■合弁会社「BBSakura Networks(株)」を設立
  • 2023年
    • ■ガバメントクラウドに条件付き認定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.6
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.7
    2021年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2021年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 14 11 25
    取得者 9 11 20
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2021年度

    男性

    64.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.4%
      (110名中18名)
    • 2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・OJTトレーナー研修
・昇格時研修
自己啓発支援制度 制度あり
・社内勉強会開催
・社外提携研修受講
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアカウンセラーによる相談窓口あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、香川大学、鹿児島大学、高知工科大学、公立はこだて未来大学、芝浦工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京工科大学、東京農工大学、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道科学大学、明治大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、近畿大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、島根大学、湘南工科大学、専修大学、大東文化大学、多摩美術大学、千葉工業大学、津田塾大学、東海大学、東京海洋大学、東京工科大学、同志社大学、東洋大学、奈良県立大学、広島市立大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、ECCコンピュータ専門学校、石川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、沖縄工業高等専門学校、熊本高等専門学校、高知工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、名古屋工学院専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
---------------------------
採用人数  11人   9人  12人  20人   23人
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 8 1 9
    2021年 9 2 11
    2020年 7 0 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 9 0 100%
    2021年 11 0 100%
    2020年 7 1 85.7%

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