最終更新日:2025/6/3

東日本電気エンジニアリング(株)

業種

  • 設備工事・設備設計
  • 建設
  • 電力
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
9,716万6,500円
売上高
407億円(2024年度)
従業員
1,662名(2025年4月1日現在)

JR東日本パートナー会社!鉄道電気設備のメンテナンスを行っています!

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会社紹介記事

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走行しながら電気設備の検査を行う検測車(East i)での検査業務は弊社が行っています。一般のお客様の乗車できない専用車両で、鉄道の安全・安定輸送を支えます。
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鉄道の電気設備は繊細なものも多数。丁寧な検査・工事で鉄道の安全・安定輸送を支えます。

鉄道電気設備メンテナンスのプロフェッショナル

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作業の際は線路内に立ち入ることもあります。必要な手続きを行い、ルールを守ることで、安全を確保します!

「世界一正確に運行している」と評価される日本の鉄道。その信頼を支えているのが信号・通信・電力設備などの鉄道電気設備です。
私たち東日本電気エンジニアリングはJR東日本の列車の安全・安定輸送に貢献するパートナー会社として、鉄道電気設備のメンテナンス(Maintenance)を中心に、設備工事(Construction)、設備管理(Planning)などの業務に高度な技術とノウハウを発揮しています。さらにそれぞれの業務を支える基盤は「安全(Safety)」であることをつねに念頭に置き、事故防止には徹底的に取り組んでいます。
これまでの経験を活かして、各地の鉄道事業者様の電気設備検査・工事を実施し、大切な地域の公共交通を支えます。

会社データ

事業内容
鉄道には電車に電気を送る架線、安全運行を支える信号システム、踏切、駅の照明・通信設備、そして電力を供給する発電所・変電所に至るまで、様々な電気設備があります。私たちはこれらの設備が故障しないよう、検査や修理・取替工事をしています。
列車の正常運転のため、終電後に作業を始めて、始発列車の出発前までに作業を終了しなければなりません。普段は目立つことはないですが、なくてはならない仕事です。
鉄道を安心して利用していただくために、私たちは鉄道電気設備メンテナンスのプロフェッショナルとして、日々の業務に誇りを持って取り組んでいます。

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鉄道電気設備の検査・工事・施工管理で、鉄道の安全・安定輸送を支えています。

本社郵便番号 103-0002
本社所在地 東京都中央区日本橋馬喰町1-11-10 Daiwa日本橋馬喰町2 6階
本社電話番号 03-5623-3211
設立 1999年4月1日
資本金 9,716万6,500円
従業員 1,662名(2025年4月1日現在)
売上高 407億円(2024年度)
事業所 本店/東京
支店・支社/東京、横浜、八王子、大宮、高崎、水戸、千葉、仙台、盛岡、秋田、新潟、長野
サービスセンターなど/JR東日本エリア内で合計58カ所
TEMS技術学園/栃木県小山市
沿革 1981年 東京電気保全(株)設立 主に東京周辺の鉄道電気設備メンテナンスを
     行う会社としてスタート。
1987年 関東地方全域に営業エリア拡大。
1988年 新潟、長野を加え、関東甲信越地方にエリア拡大。
1999年 東北地区を営業エリアに持つ東日本電気保安(株)と合併し、
     東日本電気エンジニアリング(株)となる。
2003年 本店ビルが両国から浅草橋に移転。
2009年 栃木県小山市に当社の所有する研修施設として、
     TEMS技術学園が完成。
2010年 TEMS技術学園が職業訓練校に認定される。
2015年 ビルテクノ支社の電気保安管理業務について、東日本エリア全域に拡大
2016年 技術開発専任組織として開発研究室を設立
2019年 JR東日本からメンテナンス業務の移管を受ける
2020年 架線、信号設備のスマートメンテナンスを担う、
     TEMSモニタリングセンターを開設
2024年 ビル電気設備の点検など保安管理事業のさらなる強化を図るため、本店
     に電気保安事業部が発足
沿革
  • 1981年
    • 東京電気保全(株)設立 主に東京周辺の鉄道電気設備メンテナンスを行う会社としてスタート
  • 1987年
    • 関東地方全域に営業エリア拡大
  • 1988年
    • 新潟、長野を加え、関東甲信越地方にエリア拡大
  • 1999年
    • 東北地区を営業エリアに持つ東日本電気保安(株)と合併し、東日本電気エンジニアリング(株)となる。
  • 2003年
    • 本店ビルが両国から浅草橋に移転
  • 2009年
    • 栃木県小山市に当社の所有する研修施設として、TEMS技術学園が完成。
  • 2010年
    • TEMS技術学園が職業訓練校に認定される。
  • 2015年
    • ビルテクノ支社の電気保安管理業務について、東日本エリア全域に拡大
  • 2016年
    • 技術開発専任組織として開発研究室を設立
  • 2019年
    • JR東日本からメンテナンス業務の移管を受ける
  • 2020年
    • 架線、信号設備のスマートメンテナンスを担う、TEMSモニタリングセンターを開設
  • 2024年
    • ビル電気設備の点検など保安管理事業のさらなる強化を図るため、本店に電気保安事業部が発足
      それに伴い、ビルテクノ支社を首都圏電気保安管理事務所(首都圏 ESMO)として、同組織にて新たに発足

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.3
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.9
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 33 0 33
    取得者 12 0 12
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    36.4%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.6%
      (322名中2名)
    • 2024年度

    役員    0.0% 管理職 0.6%

社内制度

研修制度 制度あり
新規採用社員研修、若手社員育成研修、技術力向上研修、職長研修、経営研修、資格取得研修など
自己啓発支援制度 制度あり
業務上必要・有益な資格についての費用負担制度、通信教育受講制度、資格取得奨励一時金制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に一度自己申告書により、自己のキャリア形成や希望について上司(管理者)と面談を行う
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、弘前大学、北海道大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学
<大学>
秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、福島大学、北海道大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、ものつくり大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、長野県松本技術専門校、新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績(人数)        2020年  2021年  2022年  2023年
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大卒       14名    12名    18名     7名
高専卒      1名      3名      1名      0名  
 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 5 2 7
    2023年 7 0 7
    2022年 19 0 19
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 1 85.7%
    2023年 7 2 71.4%
    2022年 19 3 84.2%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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