最終更新日:2025/4/1

日鉄エンジニアリング(株)

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 建設
  • 環境・リサイクル
  • 機械設計
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
150億円
売上高
4,092億円(2023年度 連結ベース)
従業員
単独1,453人 連結4,877人(2024年3月末現在)

その情熱で、先端へ ~Go One Step Ahead with Technology and Passion~

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    浮体式洋上風力基礎やCCUSにまつわる技術などを積極的に開発しています。

会社紹介記事

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再生可能エネルギー施設の開発・建設や工場のエネルギー効率改善を通じて、カーボンニュートラルな社会の実現へ貢献しています。
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自然の恩恵を、社会のチカラに。同社では海上プラントや天然ガス採掘用プラットホームの建造を通して、エネルギー資源開発という課題にも取り組んでいる。

 “テクノロジーとアイデアで、世の中に新しいことを、もっと”

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営業として多くのプロジェクトに関わってきた小崎さん。「当社の仕事は大変な側面もありますが、他では味わえない達成感や出会いを経て、大きく成長できます。」

私たちは、製鉄事業で培った技術とスキルを駆使して、製鉄・環境・エネルギー等の各種プラントや、海洋・港湾設備、大規模建築物等の鋼構造インフラ設備の建設など、幅広い事業を国内外で展開しています。「自分たちのスキルや経験で新しい何かをつくり出したい」という情熱が、新たな分野で数多くの実を結び、このことこそが当社の大きな強みとなっています。

例えば、従来は不可能とされてきた沖合域での養殖を可能にした大規模沖合養殖システムがその一つです。「エンジニアリング」と「魚の養殖」とは、一見繋がりが薄く見えるかもしれませんが、ここには40年以上に渡り培ってきたプラントエンジニアリングと海洋インフラ整備の経験が活かされています。

当社の事業では、文化や価値観の異なる世界各国のパートナーと関わりながら、数年に渡るプロジェクトを進めることも珍しくありません。時には僻地で仕事をすることもあり、日本では想像もし得ないようなことを多く経験します。決して楽な仕事ではありません。しかし、そんな苦労や試行錯誤があるからこそ、他ではめったにできないような経験や何物にも代えがたい達成感を得られる仕事であることは間違いありません。「その情熱で、先端へ」。
(小崎賢志/2003年入社)

会社データ

事業内容
◆環境・エネルギー
廃棄物発電、再生可能エネルギー(バイオマス、地熱、風力等)、汚泥資源化、コージェネレーション、石油・天然ガス開発、パイプラインといった各種施設・プラントの開発・建設・O&Mや土壌環境修復などを通じて、持続可能な環境調和型社会の構築に貢献します。
 ■廃棄物発電プラント ■資源循環プラント ■下水汚泥固形燃料化システム
 ■土壌・地下水浄化  ■オンサイトエネルギー供給
 ■電力小売      ■風力発電     ■バイオマス発電プラント
 ■地熱発電関連プラント■省エネ型二酸化炭素回収設備
 ■エネルギープラント(LNG ・ LPG ・原油受払基地、貯蔵 設備等)
 ■水素ステーション  ■洋上風力発電設備
 ■石油・天然ガス生産設備(海洋プラットフォーム 、海底パイプライン)
 ■陸上パイプライン(天然ガス・石油・都市ガス等)
 ■水道施設(パイプインパイプ工法、馬蹄形トンネル、水管橋等)

◆都市インフラ
鉄という素材をよく知る鉄鋼エンジニアリング会社として、大型物流倉庫、大空間建築、システム建築、免制震デバイス、港湾インフラ、橋梁商品などで、災害に強いレジリエントなまちづくりを支えます。
 ■総合建築(工場・倉庫等)  ■システム建築
 ■特殊鉄構(超高層・大空間鉄骨、木 ・鋼 ハイブリッド構造)
 ■海洋インフラ(港湾・空港 整備、浮魚礁 等)
 ■免制震デバイス       ■橋梁 商品

◆製鉄プラント
国内外における数々の製鉄プラントや関連設備の建設に携わり、産業と経済の発展に寄与しています。50年以上におよぶ豊富な知識と技術・実績を活かして高品質かつ環境・省エネに配慮した設備を提供し、製鉄業と地球環境の改善に貢献しています。
 ■製銑設備  ■環境・省エネ対応型設備

◆新技術・新事業
事業で培ってきた技術力とプロジェクト創出力を起源とし、応用・発展させながら、新たなエンジニアリング事業・技術を確立しています。
 ■セルロースエタノール化施設 ■大規模沖合養殖システム
本社郵便番号 141-8604
本社所在地 東京都品川区大崎1-5-1 大崎センタービル
本社電話番号 03-6633-3355
設立 2006年7月1日
資本金 150億円
従業員 単独1,453人 連結4,877人(2024年3月末現在)
売上高 4,092億円(2023年度 連結ベース)
拠点 ◆国内
本社(東京)、北九州技術センター(北九州)、技術開発研究所(北九州)
支社/中部(名古屋)、西日本(大阪)、九州(博多)
支店/北海道(札幌)、東北(仙台)


◆海外
支店/ベトナム、シンガポール、インドネシア、タイ
事務所/シンガポール
グループ会社 日鉄パイプライン&エンジニアリング(株)
日鉄環境エネルギーソリューションズ(株)
日鉄オフショアコンストラクション株式会社
株式会社エヌジェイ・エコサービス

北京中日聯節能環保工程技術有限公司
日鉄設備工程(上海)有限公司
PNS Advanced Steel Technology, Inc.
Philippine NSE Design Services, Inc.
NS-OG ENERGY SOLUTIONS (THAILAND) LTD.
THAI NIPPON STEEL ENGINEERING & CONSTRUCTION CORPORATION, LTD.
PT. NIPPON STEEL BATAM OFFSHORE SERVICE
NIPPON STEEL CONSTRUCTION MALAYSIA SDN. BHD.
NIPPON STEEL ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITED
代表者 代表取締役社長  石倭 行人
企業理念 一歩先を行く技術とアイデアで、
お客様に最適なエンジニアリングソリューションを提供し、
グローバルな社会・産業の発展に貢献します。
価値規準 「現場」 「技術」 「人財」 「公正」
目指す会社像 1. 「社会・顧客課題への最適なソリューションを提供」
社会・顧客の課題に真摯に向き合い、多様な事業で培った技術・ノウハウを活かしてEPCにとどまらず、サービスや部材供給も含め最適なソリューションを生み出し、提供する。

2.「脱炭素社会の実現、国土強靭化社会の実現へ貢献」
特に、脱炭素社会の実現と災害に強いレジリエントな街づくりのための技術、サービスの社会実装により一層貢献していく。

3. 「生産性向上と業務革新の継続」
一人ひとりが志を磨き、生産性の向上と業務の革新に継続して取り組む。
沿革
  • 1970年
    • 八幡・富士合併 新日本製鐵(株) 発足
  • 1973年
    • 阿賀沖海底石油採掘用プラットフォーム建設受注
      ※日本初の、沖合海洋鋼構造物の製作・据付工事
  • 1974年
    • エンジニアリング事業部 発足
      武漢プロジェクト(中国)発足
      ※海外向け大規模製鉄プラントの起点プロジェクト
  • 1977年
    • 釜石市、茨木市ごみ溶融炉受注
      ※廃棄物溶融プロセスを世界で初めて実用化
  • 1985年
    • 中国銀行香港支店鉄骨工事受注
      ※香港におけるランドマークタワー
  • 1988年
    • 東京湾横断道路 川崎人工島(ジャケット式護岸)受注
      ※人工島築造へのジャケットの本格的採用
  • 1989年
    • I/N Kote CGL受注
      ※日系自動車メーカーの北米進出に対応した亜鉛メッキライン
  • 1991年
    • 明石海峡大橋ケーブル受注
      ※世界最長吊橋のケーブル工事
  • 2001年
    • 電力小売事業参入
  • 2004年
    • 東京国際空港D滑走路建設工事受注
      ※羽田空港沖合に新たに建設するD滑走路の
      桟橋工事 ジャケット製作工事
  • 2006年
    • エンジニアリング事業部門が独立し、新日鉄エンジニアリング(株)発足
  • 2010年
    • 東京スカイツリー鉄骨工事竣工
      ※世界一の自立式電波塔
  • 2012年
    • 新日鉄住金エンジニアリング(株)に社名変更
  • 2014年
    • ドイツに現地法人 Steinmuller Babcock Environment GmbH(SBENG)設立
      ※廃棄物処理事業の強化
  • 2015年
    • 山葵沢地熱発電所向けの蒸気生産・熱水還元設備(設計・施工)受注
  • 2017年
    • ベトナム/FORMOSA HA-TINH STEEL CORPORATION向けコークス乾式消火設備(CDQ)2基を受注
  • 2018年
    • 台湾/CTCI(台湾最大手総合エンジニアリング)向け廃棄物発電施設(ストーカ炉式焼却発電施設)を受注
  • 2019年
    • 日鉄エンジニアリング(株)に社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.3
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 62 31 93
    取得者 31 31 62
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.6%
      (497名中8名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、3年目研修、階層別研修 等

自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援:会社指定の通信講座(全100種以上)の中から自由に選択・受講し、合格終了した講座の受講料については、会社にて負担いたします。通信教育講座は、マネジメントスキル、資格取得、語学、ITスキル等、多様なラインナップとなっており、社員それぞれのニーズに応じたサポート体制が整っています。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州国際大学、京都大学、共立女子大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、昭和女子大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、西南女学院大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京女子大学、東北大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、福岡女子大学、法政大学、北海道大学、防衛大学校、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大分工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、東京工業高等専門学校

採用実績(人数)   2017年入社 2018年入社 2019年入社 2020年入社 2021年入社
高専卒   1名      2名     2名    1名      2名
大学卒   7名      15名     14名    15名     16名
大学院了  22名     22名     25名    30名     23名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 38 12 50
    2022年 27 15 42
    2021年 44 10 54
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 50 0 100%
    2022年 42 3 92.9%
    2021年 54 3 94.4%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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