最終更新日：2026/3/18

SocioFuture(株)

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
専門コンサルティング
各種ビジネスサービス・BPO
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億8,000万円

売上高: 339億8,100万円 ※2024年度（SocioFuture単体）

従業員数: SocioFuture単体：2,505名グループ全体　　：3,657名 ※2025年1月時点

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「金融業界のリーデイングカンパニー」から、「金融、行政、健康をツナグ安心の生活インフラカンパニー」へ。ハイタッチなオペレーションで優しい社会を実現します！

＊私たちは「人による人に寄り添った対応」で社会貢献を目指します＊（2026/02/12更新）

伝言板画像

SocioFutureにご興味をお持ちいただき、ありがとうございます！

当社のセミナーではSocioFutureのこれまでのビジネスや
今後の事業展開について、募集職種や働き方など
分かりやすくご紹介いたします。
気になった時にいつでも御覧いただけますので、
ぜひ先ずはエントリーください！

皆さんからのエントリー・セミナーへのご参加をお待ちしています！

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ハイタッチなオペレーションで、もっと優しい社会に。
"社会にハイタッチ”

私たちは「人による人に寄り添った対応」を通して
社会課題の解決に貢献する「生活インフラカンパニー」を
目指しています。
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安定性・将来性

リーディングカンパニーとしての実績と信頼のもと、現在も幅広くビジネスを拡大し続けています。
戦略・ビジョン

「ハイタッチ＆ハイテクな社会を実現する。」というミッションのもと、社会課題を解決します。
やりがい

ハイテク化の恩恵から取り残されがちな人々へ、オペレーションを介して利便性をお届けすることができます。

会社紹介記事

ATM運用管理事業の国内シェアNo.1を誇る当社。金融業界に留まらず、行政・健康領域へと広く業務を展開しています！当社グループのDNAである「オープンな風土」「チャレンジ精神」「多様性の尊重」を重んじ、社会課題を一緒に解決できる方を求めています！

: ATM運用管理事業の国内シェアNo.1を誇る当社。金融業界に留まらず、行政・健康領域へと広く業務を展開しています！

: 当社グループのDNAである「オープンな風土」「チャレンジ精神」「多様性の尊重」を重んじ、社会課題を一緒に解決できる方を求めています！

私たちと一緒に、ハイテク＆ハイタッチな社会を実現しましょう！

ハイテク化に加えて、今まで以上に人による、人に寄り添った心温まる応対をしていくことで、より良い社会を創造することを目指しています。	皆さんがATMを利用するとき、備え付けの電話が目に入ったことはありませんか？何かトラブルがあった際は、あの電話を手に取ればサポートセンターに繋がります。実は、全国に設置されているATMの約6割が、当社の運営するサポートセンターに繋がっているんです。私たちがATMの運用管理事業を立ち上げたのは1999年。当時、大手都市銀行が業務を外部委託するのは画期的なことでした。リーディングカンパニーとしての実績と信頼のもと、現在もATM運用管理におけるシェアは拡大し続けています。近年では、創業以来のお客様である金融機関のDX推進をサポートする段階で、金融機関とは切っても切れない関係である行政機関の業務DX化も実現。住民の高齢化や医療費の高騰といった課題について行政機関から相談を受ける機会が増え、電話で受診推奨を行うサービスや、健康サポートセンターに在籍する管理栄養士および健康運動指導士が遠隔で特定保健指導を行うサービスもスタートしました。社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更した背景には、行政分野や健康分野への進出に加え、「ハイタッチなオペレーションで、もっと優しい社会に。」というミッションがあります。私たちはこれまでの事業を通して「人による、人に寄り添った心温まる応対＝ハイタッチ」を大切にしてきました。急速なハイテク化によって暮らしは便利になりましたが、年齢や障害、住んでいる地域など、様々な要因によってその恩恵から取り残される人々がいることはご存知でしょうか？私たちは人間味のあるオペレーションを介してすべての人々に利便性をお届けし、ハイテクとハイタッチ、双方を実現したいと考えています。あらゆる未来の課題をチャレンジ精神で解決し、より良い社会を創造する。「SocioFuture」という社名には、そんな決意が込められているのです。創業時と比べて社員数が10倍以上となった今も、ベンチャーとしてのDNAは変わりません。世の中を変える新しい発想は、多様性を尊重するフラットな組織から生まれると信じています。代表取締役社長　菅原彰彦

ハイテク化に加えて、今まで以上に人による、人に寄り添った心温まる応対をしていくことで、より良い社会を創造することを目指しています。

皆さんがATMを利用するとき、備え付けの電話が目に入ったことはありませんか？何かトラブルがあった際は、あの電話を手に取ればサポートセンターに繋がります。実は、全国に設置されているATMの約6割が、当社の運営するサポートセンターに繋がっているんです。私たちがATMの運用管理事業を立ち上げたのは1999年。当時、大手都市銀行が業務を外部委託するのは画期的なことでした。リーディングカンパニーとしての実績と信頼のもと、現在もATM運用管理におけるシェアは拡大し続けています。

近年では、創業以来のお客様である金融機関のDX推進をサポートする段階で、金融機関とは切っても切れない関係である行政機関の業務DX化も実現。住民の高齢化や医療費の高騰といった課題について行政機関から相談を受ける機会が増え、電話で受診推奨を行うサービスや、健康サポートセンターに在籍する管理栄養士および健康運動指導士が遠隔で特定保健指導を行うサービスもスタートしました。

社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更した背景には、行政分野や健康分野への進出に加え、「ハイタッチなオペレーションで、もっと優しい社会に。」というミッションがあります。私たちはこれまでの事業を通して「人による、人に寄り添った心温まる応対＝ハイタッチ」を大切にしてきました。急速なハイテク化によって暮らしは便利になりましたが、年齢や障害、住んでいる地域など、様々な要因によってその恩恵から取り残される人々がいることはご存知でしょうか？私たちは人間味のあるオペレーションを介してすべての人々に利便性をお届けし、ハイテクとハイタッチ、双方を実現したいと考えています。あらゆる未来の課題をチャレンジ精神で解決し、より良い社会を創造する。「SocioFuture」という社名には、そんな決意が込められているのです。

創業時と比べて社員数が10倍以上となった今も、ベンチャーとしてのDNAは変わりません。世の中を変える新しい発想は、多様性を尊重するフラットな組織から生まれると信じています。

代表取締役社長　菅原彰彦

会社データ

プロフィール	■「いかに人々を取り残さないか」の課題に挑戦当社の創業は1999年。外資系IT企業から独立したメンバーで立ち上げたベンチャーでした。まだアウトソーシングという言葉が一般的でなかった時代に、大手都市銀行から委託を受けてATMの運用管理事業をスタート。現在では、日本全国におよそ19万台設置されているATMのうち10万台強の運用管理を行い、国内シェアの約6割を占める業界のリーデイングカンパニーとなりました。そして2022年1月、社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更。「社会にハイタッチ」を新たなミッションとして掲げ、金融サービス、行政サービス、健康サービスを繋ぐ安心の生活インフラカンパニーへと進化しようとしています。政府が発表したデジタル田園都市国家構想にもあるように、「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化」の実現は、日本の社会課題のひとつです。SocioFutureは、ATMソリューションで培った高度なハイタッチオペレーションを武器に、「いかに人々を取り残さないか」の課題に取り組んでいます。直近の動きとしては、健康サポートセンターを立ち上げ、管理栄養士や健康運動指導士による特定保健指導を遠隔で受けられるサービスを開始しました。今後は、口座開設や相続相談、診療など、金融、行政、健康の3領域にまたがった幅広い遠隔サービスを提供できる仕組みを構築したいと考えています。 ■野心家であり、起業家であれ SocioFutureでは新規事業への取り組みを加速させるため、「社内起業制度」を導入しています。ビジネスアイデアを公募し、選考を通過したアイデアには出資やリソースの提供を行い、起業をサポートしています。今、SocioFutureに必要なのは「ゼロからイチを生み出す力」。与えられた情報や条件をもとに、いかに新たなビジョンを描くのかが、社会の未来を創り上げるカギになります。私たちが描く未来構想、その中心にこれから入社する皆さんの活躍があることを願っています。
事業内容	■システム開発 ‐金融業務や行政手続きの効率化と利便性向上を図るシステム開発・金融機関向けシステム・行政機関向けシステム・健診/医療機関向けシステム ■BPO事業 ‐お客様の課題やニーズに基づき、企画から構築・運用まで一貫してサービスを提供・ATM運用/管理・インターネット取引支援サービス・金融犯罪防止のためのサービス・保証委託申込サービス・相続手続きの代行業務・行政手続きの審査サポートサービス・行政事務の代行業務・健康サポート業務 ■海外事業 ‐ASEANにおいて積極的に事業を展開/推進・ATM運営（インドネシア）・BPOセンター運営（タイ）・海外人材紹介/生活支援当社では警視庁と連携し、ATM監視業務の中で特殊詐欺の被害認知/未然防止を実施した際の通報を行っています。この官民一体の取組が、多くの感謝状拝受に繋がっています。

プロフィール

■「いかに人々を取り残さないか」の課題に挑戦
当社の創業は1999年。外資系IT企業から独立したメンバーで立ち上げたベンチャーでした。まだアウトソーシングという言葉が一般的でなかった時代に、大手都市銀行から委託を受けてATMの運用管理事業をスタート。現在では、日本全国におよそ19万台設置されているATMのうち10万台強の運用管理を行い、国内シェアの約6割を占める業界のリーデイングカンパニーとなりました。そして2022年1月、社名を「日本ATM」から「SocioFuture」に変更。「社会にハイタッチ」を新たなミッションとして掲げ、金融サービス、行政サービス、健康サービスを繋ぐ安心の生活インフラカンパニーへと進化しようとしています。

政府が発表したデジタル田園都市国家構想にもあるように、「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化」の実現は、日本の社会課題のひとつです。SocioFutureは、ATMソリューションで培った高度なハイタッチオペレーションを武器に、「いかに人々を取り残さないか」の課題に取り組んでいます。直近の動きとしては、健康サポートセンターを立ち上げ、管理栄養士や健康運動指導士による特定保健指導を遠隔で受けられるサービスを開始しました。今後は、口座開設や相続相談、診療など、金融、行政、健康の3領域にまたがった幅広い遠隔サービスを提供できる仕組みを構築したいと考えています。

■野心家であり、起業家であれ
SocioFutureでは新規事業への取り組みを加速させるため、「社内起業制度」を導入しています。ビジネスアイデアを公募し、選考を通過したアイデアには出資やリソースの提供を行い、起業をサポートしています。

今、SocioFutureに必要なのは「ゼロからイチを生み出す力」。与えられた情報や条件をもとに、いかに新たなビジョンを描くのかが、社会の未来を創り上げるカギになります。私たちが描く未来構想、その中心にこれから入社する皆さんの活躍があることを願っています。

事業内容

■システム開発
‐金融業務や行政手続きの効率化と利便性向上を図るシステム開発
・金融機関向けシステム
・行政機関向けシステム
・健診/医療機関向けシステム

■BPO事業
‐お客様の課題やニーズに基づき、企画から構築・運用まで一貫してサービスを提供
・ATM運用/管理
・インターネット取引支援サービス
・金融犯罪防止のためのサービス
・保証委託申込サービス
・相続手続きの代行業務
・行政手続きの審査サポートサービス
・行政事務の代行業務
・健康サポート業務

■海外事業
‐ASEANにおいて積極的に事業を展開/推進
・ATM運営（インドネシア）
・BPOセンター運営（タイ）
・海外人材紹介/生活支援

当社では警視庁と連携し、ATM監視業務の中で特殊詐欺の被害認知/未然防止を実施した際の通報を行っています。この官民一体の取組が、多くの感謝状拝受に繋がっています。

本社郵便番号	105-0013
本社所在地	東京都港区浜松町1-30-5 浜松町スクエア8F
本社電話番号	03-5405-3100
営業開始日	1999（平成11）年1月1日
設立	1998（平成10）年10月22日
資本金	4億8,000万円
従業員数	SocioFuture単体：2,505名グループ全体　　：3,657名 ※2025年1月時点
売上高	339億8,100万円 ※2024年度（SocioFuture単体）
主な拠点	■ソリューション開発センター：東京 ■ハイタッチオペレーションセンター：東京、大阪などに全国21センター ■営業所：東京、大阪、福岡など全国に3拠点
主な出資企業	株式会社三井住友銀行、株式会社三菱UFJ銀行、株式会社みずほ銀行、株式会社セブン銀行、株式会社イオン銀行、株式会社横浜銀行、SBIホールディングス株式会社、株式会社ゆうちょ銀行、綜合警備保障株式会社、セントラル警備保障株式会社、セコム株式会社、日本NCRサービス株式会社、沖電気工業株式会社、株式会社ムサシ、グローリー株式会社、株式会社NTTデータ
主な取引先	(株)三井住友銀行、(株)三菱UFJ銀行、(株)みずほ銀行、(株)セブン銀行、(株)りそな銀行、(株)イオン銀行　など多数
主な取得認証	■ISO 9001:2008 ／ JIS Q 9001:2008（登録日:1997年1月17日） ■ISO/IEC 27001:2005（登録日:2003年10月24日） ■JIS Q 27001:2006（登録日:2003年10月24日） ■JIS Q 15001:2006（登録日:2005年1月14日）
グループ会社	■日本ATMビジネスサービス(株) ■安天信息服務（大連）有限公司
平均年齢	平均　41.8歳（2024年）
代表者	代表取締役社長執行役員菅原彰彦代表取締役副社長執行役員埜村淳
役員	代表取締役社長執行役員　菅原彰彦代表取締役副社長執行役員　埜村淳取締役取締役会議長　中野裕取締役（社外取締役）安藤佳則取締役（社外取締役）神津多可思取締役（社外取締役）小林麻理監査役（常勤監査役）竹田茂監査役（非常勤社外監査役）　内田好久執行役員　奥村基昭執行役員　新津隆之執行役員　松谷浩之執行役員　中島宏満執行役員　萩野矢宏樹

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	9名	6名	15名
取得者	7名	6名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

77.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありさまざまな能力・スキルを身につけられる豊富な研修をご用意しています。＜具体的には＞ ■新入社員研修（全体、職能別） ※基本的なビジネスマナーや論理的文章力、office基礎力などを学ぶ研修を実施します。 ※システムエンジニア向けにはプログラミング教育も実施します。 ■実務教育 ※実際に当社のセンターでの勤務を通して、ソリューション運用に関わりながら業務を学びます。 ■若手社員研修 ■新任管理職研修 ■e-Learning（Udemy、Progate等）　ほか
自己啓発支援制度	制度あり能力開発・キャリア形成を目的として、「資格取得支援制度」を完備しています。資格取得に関する費用・研修の受講料を会社で一部負担するほか、推奨している資格を取得した場合には報奨金を支給します。また、UdemyやProgateなど各種e-Learning環境を整えておりますので、ご自身の学びたい事を学びたい時に学ぶことが可能です。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞横浜国立大学、金沢大学、茨城大学、山梨大学、早稲田大学、東京理科大学、立教大学、日本大学、創価大学、東海大学、近畿大学、福岡大学＜大学＞東京工業大学、一橋大学、京都大学、九州大学、筑波大学、横浜国立大学、千葉大学、埼玉大学、岩手大学、群馬大学、茨城大学、山形大学、鹿児島大学、香川大学、島根大学、東京都立大学、横浜市立大学、大阪市立大学、北九州市立大学、下関市立大学、福知山公立大学、公立小松大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学、青山学院大学、中央大学、明治大学、立教大学、法政大学、駒澤大学、成蹊大学、成城大学、国士舘大学、明治学院大学、武蔵大学、関西学院大学、関西大学、同志社女子大学、佛教大学、日本大学、東洋大学、龍谷大学、産業能率大学、立正大学、神奈川大学、千葉工業大学、東京経済大学、東京工科大学、東京都市大学、大阪経済大学、近畿大学、京都産業大学、広島経済大学、広島工業大学、福岡大学、西南学院大学、玉川大学、昭和女子大学、洗足学園音楽大学、昭和音楽大学、大東文化大学、大妻女子大学、電気通信大学、東北工業大学、大阪電気通信大学、松山大学、明海大学、拓殖大学＜短大・高専・専門学校＞東京工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、茨城工業高等専門学校、日本電子専門学校、情報科学専門学校、日本外国語専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校＜海外大学＞嘉泉大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 -------------------------------------------------------------- 大卒　　 11名　　 12名　 8名　　 15名　　 60名院了　　 1名　　 1名　 1名　　　－　－高専卒 3名　　　－　　－　　　－　　　－専門卒　－　　　－　　 1名　　 3名　　　－
留学生採用実績	2020年　　2021年　　2022年　　2023年 2024年 --------------------------------------------------------------- 　　 1名　　　　1名　　　　0名　　　　0名　　　 0名 ※外国籍学生含む

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	31名	29名	60名
2023年	12名	6名	18名
2022年	7名	3名	10名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	60名	-名	-%
2023年	18名	-名	-%
2022年	10名	-名	-%

先輩情報

多方面への事業展開に興味を持ちました: K.N【営業職入社】

2021年入社

文学部国際文化コミュニケーション学科

取材情報

より良い未来を創造するために: 高いハードルに挑み続ける3人

QRコード

https://job.mynavi.jp/27/pc/search/corp77181/outline.html
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