最終更新日：2025/4/25

(株)パスコ

業種

建設コンサルタント
情報処理
建築設計
インターネット関連
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 87億5,848万円

売上高: 607億400万（2024年3月期：連結）

従業員数: 2,838名（2024年3月：グループ全体）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「地球をはかり、未来を創る～人と自然の共生にむけて～」を経営ビジョンに掲げ、【空間情報事業】を通じて、人々が安全で安心して暮らせる未来社会の構築に貢献します！

企業のここがポイント

制度・働き方

完全週休2日制、土日祝休みで有給休暇も取りやすい環境です！

会社紹介記事

パスコは半世紀以上の経験と最先端の機材を組み合わせた技術を用いて、社会課題の解決に取り組んでいます。パスコは、空間情報事業を通じて、国が目指す「Society5.0」の実現や世界が進めるSDGsの実現に向けた取り組みを行っています。

: パスコは半世紀以上の経験と最先端の機材を組み合わせた技術を用いて、社会課題の解決に取り組んでいます。

: パスコは、空間情報事業を通じて、国が目指す「Society5.0」の実現や世界が進めるSDGsの実現に向けた取り組みを行っています。

世界最先端の空間情報技術分野を走るプロフェッショナル企業

パスコは最先端の計測技術を用いて、土木構造物など社会インフラの維持管理に努めています。	パスコは空間情報の収集、計測、可視化とコンサルタント技術を用いた課題抽出と解決策を提案するプロフェッショナル企業です。私たちは日々空間情報技術を研鑽し、5年後、10年後の“あるべき姿”を創造しながら、空間情報技術を用いた未来を提案する会社です。 ■パスコの強み精密測量に代表される計測技術、航空機・人工衛星等を用いたリモートセンシング技術、情報収集から可視化までを行うデータ整備、要望に応じたGIS開発を特長にお客様からは多くの実績と信頼を得ています。背景には、70年にわたる技術の伝承や、品質標準化の取り組みがあります。また社会ニーズを迅速に捉える情報収集、課題解決を提案する力、技術を実直に研鑽し続ける環境整備など、継続して育成された人材が会社を支えています。パスコでは、Society5.0が示すデータ流通社会への事業戦略の適応と、i－Constructionが示す3次元データ活用など新たな空間情報を見据えた技術開発への取り組みをすすめています。 ■社員のキャリア形成教育研修は全国共通分野を年齢、職位等に応じて実施しています。専門分野は現場でのOJT、勉強会を中心に行い、地域間で共通課題がある場合は横断的に研修を行います。さらに公的資格取得支援や社内資格制度の整備等、教育と財政面からも社員のキャリア形成を支援しています。 ■働き方改革への取組パスコは安全な労働環境確保のために年間を通じた業務時間の平準化、制度整備、時短・効率化のための機器導入を行っています。育児休業取得の促進など国連が提唱するSDGsに適応した働き方改革も進めており、育児休業制度は対象女性の100％が休暇を取得、男性も増加傾向です。コンプライアンス遵守、ハラスメントホットライン設置など透明性を高める制度整備に加え、職場環境の理解など研修やe-Learning等を通じてガバナンスの浸透も進めています。 ■事業活動を通じた社会貢献活動社会貢献活動では、リモートセンシング技術による災害時の情報収集と提供を実施しています。成果は国や被災した地方公共団体、企業、報道機関に提供し、緊急時の救援と復旧・復興活動を支援しています。

パスコは最先端の計測技術を用いて、土木構造物など社会インフラの維持管理に努めています。

パスコは空間情報の収集、計測、可視化とコンサルタント技術を用いた課題抽出と解決策を提案するプロフェッショナル企業です。
私たちは日々空間情報技術を研鑽し、5年後、10年後の“あるべき姿”を創造しながら、空間情報技術を用いた未来を提案する会社です。

■パスコの強み
精密測量に代表される計測技術、航空機・人工衛星等を用いたリモートセンシング技術、情報収集から可視化までを行うデータ整備、要望に応じたGIS開発を特長にお客様からは多くの実績と信頼を得ています。
背景には、70年にわたる技術の伝承や、品質標準化の取り組みがあります。また社会ニーズを迅速に捉える情報収集、課題解決を提案する力、技術を実直に研鑽し続ける環境整備など、継続して育成された人材が会社を支えています。
パスコでは、Society5.0が示すデータ流通社会への事業戦略の適応と、i－Constructionが示す3次元データ活用など新たな空間情報を見据えた技術開発への取り組みをすすめています。

■社員のキャリア形成
教育研修は全国共通分野を年齢、職位等に応じて実施しています。専門分野は現場でのOJT、勉強会を中心に行い、地域間で共通課題がある場合は横断的に研修を行います。さらに公的資格取得支援や社内資格制度の整備等、教育と財政面からも社員のキャリア形成を支援しています。

■働き方改革への取組
パスコは安全な労働環境確保のために年間を通じた業務時間の平準化、制度整備、時短・効率化のための機器導入を行っています。育児休業取得の促進など国連が提唱するSDGsに適応した働き方改革も進めており、育児休業制度は対象女性の100％が休暇を取得、男性も増加傾向です。コンプライアンス遵守、ハラスメントホットライン設置など透明性を高める制度整備に加え、職場環境の理解など研修やe-Learning等を通じてガバナンスの浸透も進めています。

■事業活動を通じた社会貢献活動
社会貢献活動では、リモートセンシング技術による災害時の情報収集と提供を実施しています。成果は国や被災した地方公共団体、企業、報道機関に提供し、緊急時の救援と復旧・復興活動を支援しています。

会社データ

事業内容	パスコの様々なサービスは、国・地方公共団体、大学、研究機関、民間企業、海外各国などに提供されています。＜サービス分野＞ ■国・地方公共団体への支援空間情報技術やコンサルタント技術を通じて公共事業に従事し、行政の業務の効率化、重複投資の抑制、住民サービスの向上など地域社会に役立つサービスを提供しています。　　・測量、計測等空間情報整備に関する業務　　・河川、砂防等防災・減災に関する業務　　・道路、橋梁、上下水道等インフラ維持管理に関する業務　　・都市計画、地方創生などまちづくりに関する業務　　・固定資産税基礎資料整備や土地の評価等に関する業務　　・海洋、港湾、エネルギー等自然環境等に関する業務　　・農地、森林、土地に関する業務　　・城郭、遺構はじめ文化財調査に関する業務　　・航空機や人工衛星等を活用した災害対応に関する業務　　・統合型GISや行政の電子化支援などデジタルガバメントに関する業務　など ■民間への支援民間企業が抱える様々な課題に対して、空間情報を活用したシステム構築や営業支援、自然災害における企業のリスク管理、国の制度改革、法改正に対応した各種のサービスを提供しています。　　・物流の効率化などのロジスティクスに関する業務　　・商圏分析などのエリアマーケティングに関する業務　　・進捗管理やテリトリー検討などの営業支援に関する業務　　・事業継続計画（BCP）の支援などの防災、減災に関する業務　など ■海外への支援諸外国の国土計画や民間企業の需要に伴い、防災、農業計画、林業計画、インフラ整備などのベースとなる地図を作成するとともに、現地の技術者を育成するなどの国際貢献も果たしています。　　・国土基盤地図に関する業務　　・森林、農地など環境に関する業務　　・道路などインフラに関する業務　などパスコはSAR衛星による地表面の変動解析を実施することにより、被災地の状況把握に努めています。

事業内容

パスコの様々なサービスは、国・地方公共団体、大学、研究機関、民間企業、海外各国などに提供されています。

＜サービス分野＞
■国・地方公共団体への支援
空間情報技術やコンサルタント技術を通じて公共事業に従事し、行政の業務の効率化、重複投資の抑制、住民サービスの向上など地域社会に役立つサービスを提供しています。
　　・測量、計測等空間情報整備に関する業務
　　・河川、砂防等防災・減災に関する業務
　　・道路、橋梁、上下水道等インフラ維持管理に関する業務
　　・都市計画、地方創生などまちづくりに関する業務
　　・固定資産税基礎資料整備や土地の評価等に関する業務
　　・海洋、港湾、エネルギー等自然環境等に関する業務
　　・農地、森林、土地に関する業務
　　・城郭、遺構はじめ文化財調査に関する業務
　　・航空機や人工衛星等を活用した災害対応に関する業務
　　・統合型GISや行政の電子化支援などデジタルガバメントに関する業務　など
■民間への支援
民間企業が抱える様々な課題に対して、空間情報を活用したシステム構築や営業支援、自然災害における企業のリスク管理、国の制度改革、法改正に対応した各種のサービスを提供しています。
　　・物流の効率化などのロジスティクスに関する業務
　　・商圏分析などのエリアマーケティングに関する業務
　　・進捗管理やテリトリー検討などの営業支援に関する業務
　　・事業継続計画（BCP）の支援などの防災、減災に関する業務　など
■海外への支援
諸外国の国土計画や民間企業の需要に伴い、防災、農業計画、林業計画、インフラ整備などのベースとなる地図を作成するとともに、現地の技術者を育成するなどの国際貢献も果たしています。
　　・国土基盤地図に関する業務
　　・森林、農地など環境に関する業務
　　・道路などインフラに関する業務　など

パスコはSAR衛星による地表面の変動解析を実施することにより、被災地の状況把握に努めています。

本社郵便番号	153-0064
本社所在地	東京都目黒区下目黒1-7-1 パスコ目黒さくらビル
本社電話番号	03-5722-7600
創業	1953年10月27日
設立	1949年7月15日
資本金	87億5,848万円
従業員数	2,838名（2024年3月：グループ全体）
売上高	607億400万（2024年3月期：連結）
単体売上高	553億7,900万円（2024年3月期）
単体従業員数	2,340名（2024年3月期）
代表者名	代表取締役社長　高橋識光
経営理念	1）空間情報事業を通じて、安心で豊かな社会システムの構築に貢献する。 2）社会的に公正であることを判断基準として、法令遵守、社会倫理を尊重し、　　常に正しさを追求する。 3）お客様の信頼を誇りに、最高レベルの空間情報を提供する。
経営方針	常に世界一の地理空間事業者であるために、革新的な思考と行動により、常に変化を創造し行動する。
主な取引先	国・地方公共団体・海外および民間企業など
親会社	セコム(株)
国内事業所	主要6都市に生産拠点を配置（東京、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡）国内47都道府県に支店・営業所を配置
海外グループ会社	フィリピン、タイ、インドネシアなど
認証取得	ISO 9001（品質マネジメントシステム）、ISO 14001（環境マネジメントシステム）、 ISO/IEC27001（情報セキュリティマネジメントシステム）、ISO/IEC 27017（ISMS クラウドセキュリティ）、ISO/IEC 20000（ITサービスマネジメントシステム）、ISO55001（アセットマネジメントシステム）、JIS Q15001 、プライバシーマーク、レジリエンス認証、次世代育児支援認定マーク「くるみん」＊過去取得認証含む
登録・免許	測量業者、建設コンサルタント、地質調査業者、補償コンサルタント、一級建築士事務所、計量証明事業者、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関、不動産鑑定業者、特定建設業、特定労働者派遣事業
国内加盟学会・協会	一般社団法人日本リモートセンシング学会公益財団法人日本測量調査技術協会公益社団法人日本測量協会一般社団法人建設コンサルタンツ協会一般社団法人全国測量設計業協会連合会一般社団法人全国地質調査業協会連合会公益社団法人砂防学会公益社団法人土木学会一般社団法人日本写真測量学会一般社団法人地理情報システム学会一般財団法人衛星測位利用推進センターなど
沿革	1953(昭和28)年パシフィック航空測量(株)として創業 1963(昭和38)年サウジアラビア・クウェート両国中立地帯国境画定作業受注 1974(昭和49)年東証第一部上場 1981(昭和56)年米国ESRI社のGIS基本ソフト販売開始 1983(昭和58)年 (株)パスコに社名変更 1987(昭和62)年 GPS測量を開始 1992(平成4)年野辺山宇宙観測所電波へリオグラフの精密測量実施 1999(平成11)年セコムグループ入り 2000(平成12)年民間企業向け「経営ナビゲーション」サービス開始 2007(平成19)年ドイツSAR衛星「TerraSAR-X」打ち上げ成功・サービス開始 2007(平成19)年沖縄に衛星受信設備開設 2010(平成22)年 MMS（モービルマッピングシステム）全国配備 2011(平成23)年北海道に第二の衛星受信局を開設 2011(平成23)年 GISクラウドサービス「PasCAL for LGWAN」の提供開始 2013(平成25)年沖縄に衛星受信局を増設して3局体制 2014(平成26)年「災害リスク情報サービス：DR-Info」の提供開始　 2015(平成27)年航空レーザ測深機（ALB）を導入 2016(平成28)年ダイナミックマップ基盤企画(株)の設立・運営に参画 2017(平成29)年オリジナル地図作製サービス「マッピンドロップ」を提供開始 2018(平成30)年「パスコグループ中期経営計画2018-2022」を策定 2019年（令和元年）ドローン搭載型グリーンレーザースキャナの実用化研究に成功、販売開始 2020年（令和2年）空間情報事業分野におけるAI（人工知能）人材の育成に特化した独自の教育プログラムを東京大学エドテック連携研究機構と共同で開発 2021年（令和3年）東京都目黒区下目黒に本社を移転 2022年（令和4年）地理空間情報の世界的なコミュニティGeoawesomenessから「世界の地理空間関連企業トップ100 社」に選出経済産業省が選定する「DX認定事業者」に認定 2023年（令和5年）国土交通省から「インフラDX 大賞」を受賞 IoTインフラ遠隔監視サービス「Infra Eye」の販売を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	51名	9名	60名
取得者	27名	9名	36名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

52.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新人集合研修、新人フォローアップ研修、フォローアップ研修（2～5年目）、中堅社員研修、階層別研修（課長、部長）、セカンドライフ研修、グローバルコンプライアンス研修、ハラスメント防止啓発研修、情報セキュリティ研修、部署別課題研修など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援会社指定の通信講座を受講する場合、受講料の会社補助が受けられます。
メンター制度	制度ありエルダー制度あり新卒配属後1年間、実務指導や職場生活上の相談役としてエルダーがつきます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし社員に「キャリアコンサルタント」資格保有者が在籍しており、相談が可能です。
社内検定制度	制度あり社内資格認定制度あり ※測量、リモートセンシング、GISなど

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、京都大学、九州大学、北海道大学、東北大学、筑波大学、横浜国立大学、愛知工業大学、茨城大学、関西大学、京都府立大学、阪南大学、三重大学、山口大学、鹿児島大学、信州大学、静岡大学、千葉工業大学、帯広畜産大学、大阪工業大学、長崎大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、日本大学、東洋大学、法政大学、明治大学、立命館大学、和歌山大学＜大学＞茨城大学、宇都宮大学、関西学院大学、関西大学、岐阜大学、宮城大学、京都府立大学、共立女子大学、金沢大学、駒澤大学、広島工業大学、国際教養大学、国士舘大学、常葉大学、神戸学院大学、青山学院大学、静岡大学、専修大学、長野大学、東海大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、奈良大学、日本大学、福岡大学、福井工業大学、福山市立大学、福島大学、法政大学、北里大学、明治大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞近畿測量専門学校、日本工学院八王子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年度　63名 2023年度　44名 2022年度　50名 2021年度　71名 2020年度　63名
採用実績（学部・学科）	教養学系、教育学系、人文学系、社会学系、理学系、工学系、農学系、芸術学系、生活学系詳細は採用実績学部、採用実績学科、採用実績研究科（大学院）、採用実績専攻（大学院）をご覧ください。※大学、大学院の実績は2022年以降（直近3年）を記載しています。
採用実績学部	理工学部、法学部、文理学部、文学部、農食環境学群、農学部、都市生活学部、都市経営学部、都市環境学部、地球社会共生学部、地球環境学部、地球環境科学部、地域創成科学部、地域環境科学部、総合政策学部、生命環境学部、生物資源科学部、人文社会科学部、人間社会学域人文学類、食農学類学部、情報コミュニケーション学部、獣医学部、社会環境学部、国際社会学部、国際教養学部、国際学部、工学部、現代社会学部、経済学部、経営学部、危機管理学部、環境学部、環境ツーリズム学部、海洋学部、応用生物科学部、デザイン工学部
採用実績学科	フランス文学科、まちづくり工学科、海洋地球科学科、環境システム学科、環境ツーリズム学科、環境共生学類、環境創生学科、環境地理学科、危機管理学科、経営学科、経済学科、交通システム工学科、国際学科、国際教養学科、国際社会学科、国際地域学科、史学地理学科、社会デザイン工学科、社会環境学科、社会防災学科、情報コミュニケーション学科、森林科学科、人間科学コース、人文学科、生産環境科学課程、生産環境学コース、生物環境科学科、生物環境工学科、地域生態システム学科、地域創成科学科、地域創生学類、地球科、地球科学科、地球環境学科、地球社会共生学科、地理学科、地理学専攻、地理環境学科、都市システム工学科、都市マネジメント学科、都市環境デザイン学科、都市環境デザイン工学科、都市経営学科、都市政策学科、都市生活学科、土木工学科、文化歴史学科、法律学科
採用実績研究科（大学院）	システム工学研究科、デザイン工学研究科、環境情報学研究科、環境情報学府、企業情報研究学科、工学研究科、国際食料農業科学研究科、持続性社会創生科学研究科、水産環境科学総合研究科、生命科学研究科、生命環境科学研究科、生命地球科学研究群、創成科学研究科、創造工学研究科、総合科学技術研究科、総合理工学研究科、地域環境科学研究科、地球環境学堂、地球社会統合科学府、畜産学研究科、都市環境科学研究科、農学院、農学研究科、農学専攻農業資源科学分野、農林水産学研究科、文学研究科、未来科学研究科、理学研究科、理工学研究科
採用実績専攻（大学院）	デザイン科学クラスタ、海洋土木工学プログラム、学際情報学専攻、環境フィールド科学専攻、環境マネジメント専攻、環境科学専攻、環境情報学専攻、環境都市工学専攻、環境都市専攻、観光科学専攻、企業情報研究科、建設システム工学専攻、建設環境系専攻、建築・都市デザイン工学専攻、建築学専攻、交通システム工学専攻、工学専攻、行動文化情報学専攻、国際アグリビジネス専攻、自然環境専攻、情報工学専攻、水産学専攻、生態発生適応科学専攻、生物学学位プログラム、地学専攻、地球科学学位プログラム、地球社会統合科学専攻、地理学専攻、地理環境学域、畜産科学専攻、都市システム工学専攻、都市環境デザイン工学専攻、都市環境デザイン専攻、都市環境科学専攻、都市環境工学専攻、土木工学専攻、農学専攻、農業工学専攻、理学専攻