最終更新日：2025/4/11

東京エレクトロンデバイス(株)【東証プライム市場上場】（東京エレクトロングループ）

上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
情報処理
ソフトウエア
半導体・電子・電気機器
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 24億9,500万円

売上高: 2428億円（2024年3月期）

従業員: 1,357名（連結）（2024年3月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【IT×半導体×メーカー】「最先端」をみつけ、「新しい」を創造する。

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

社会の変化に合わせて、進化を加速させていく
制度・働き方

安定と挑戦は両立可能！雰囲気◎の大手です
職場環境

充実の福利厚生を使い倒せ

会社紹介記事

様々なシーンで話題となるIoT化の設計・支援も当社のビジネスのひとつ。ある時は「商社」として、ある時は「メーカー」としてサポートします。世界中から「最先端」をみつけ、「新しい価値」を創造する。商社機能とメーカー機能をもつTEDだからこそ実現できることがあります。

: 様々なシーンで話題となるIoT化の設計・支援も当社のビジネスのひとつ。ある時は「商社」として、ある時は「メーカー」としてサポートします。

: 世界中から「最先端」をみつけ、「新しい価値」を創造する。商社機能とメーカー機能をもつTEDだからこそ実現できることがあります。

Connect Beyond ～共に創る　新たな価値を～

	【東京エレクトロンデバイス（TED）について】東京エレクトロンデバイス（通称：TED）は、1998年に東京エレクトロンから半導体および電子デバイス事業から独立し、半導体商社としてスタートしました。現在では、「半導体」、「IT・ネットワーク」という分野で常に最先端の技術を仕入れ、提案する「商社機能」だけではなく、商社として仕入れた最先端の技術動向や、そこから生まれる新たなニーズを叶える自社ブランド商品の開発や設計・量産支援を行う「メーカー機能」も持っており、お客さまが抱える課題に対し様々な角度から解決策をアプローチできる企業となりました。常に「最先端」の技術・情報を見つけ、それを基に「新しい価値」を持つ製品・サービスを開発できる環境は、TEDの持つ大きな強みです。　【Connect Beyond ～共に創る　新たな価値を】これはTEDのコーポレートメッセージです。日進月歩で変化する「半導体」や「IT・ネットワーク」という業界において、既成概念にとらわれることなく、新たな価値を発見・創造し、提供する姿勢を表しています。半導体、IT・ネットワーク、自社ブランド　ー　それぞれの事業部門が協働し、お客さまのIoT化の支援を行う「TED　REAL　IoT」プロジェクトは、コーポレートメッセージを実践している具体例として挙げられるでしょう。また風通しがよく、役職・年齢に関わらず自由に発言できる当社の社風も、コーポレートメッセージの実現を後押ししています。【TEDの生命線は”技術力”】常に最先端の技術を用い、お客さまに新たな価値の提供を目指すTEDでは、”技術力”を大切にしています。もちろん始めから技術的な知識やスキルが完璧である必要はありません。 TEDでは入社してから3年間で一人前になることを目指す教育体系を会社として用意していますし、社内技術発表会等、意欲さえあれば新たな技術や知識が学べる環境があります。「最新技術」、「モノづくり」、「IoT」等に興味がある方にとっては、TEDは成長できる環境だと思います。

【東京エレクトロンデバイス（TED）について】

東京エレクトロンデバイス（通称：TED）は、1998年に東京エレクトロンから半導体および電子デバイス事業から独立し、半導体商社としてスタートしました。

現在では、「半導体」、「IT・ネットワーク」という分野で常に最先端の技術を仕入れ、提案する「商社機能」だけではなく、商社として仕入れた最先端の技術動向や、そこから生まれる新たなニーズを叶える自社ブランド商品の開発や設計・量産支援を行う「メーカー機能」も持っており、お客さまが抱える課題に対し様々な角度から解決策をアプローチできる企業となりました。

常に「最先端」の技術・情報を見つけ、それを基に「新しい価値」を持つ製品・サービスを開発できる環境は、TEDの持つ大きな強みです。
　
【Connect Beyond ～共に創る　新たな価値を】

これはTEDのコーポレートメッセージです。
日進月歩で変化する「半導体」や「IT・ネットワーク」という業界において、既成概念にとらわれることなく、新たな価値を発見・創造し、提供する姿勢を表しています。
半導体、IT・ネットワーク、自社ブランド　ー　それぞれの事業部門が協働し、お客さまのIoT化の支援を行う「TED　REAL　IoT」プロジェクトは、コーポレートメッセージを実践している具体例として挙げられるでしょう。
また風通しがよく、役職・年齢に関わらず自由に発言できる当社の社風も、コーポレートメッセージの実現を後押ししています。

【TEDの生命線は”技術力”】

常に最先端の技術を用い、お客さまに新たな価値の提供を目指すTEDでは、”技術力”を大切にしています。

もちろん始めから技術的な知識やスキルが完璧である必要はありません。
TEDでは入社してから3年間で一人前になることを目指す教育体系を会社として用意していますし、社内技術発表会等、意欲さえあれば新たな技術や知識が学べる環境があります。

「最新技術」、「モノづくり」、「IoT」等に興味がある方にとっては、TEDは成長できる環境だと思います。

会社データ

事業内容	東京エレクトロンデバイスはDXを実現する幅広い製品とサービスでお客さまの課題解決に最適なトータル・ソリューションを提案しています。１．半導体ソリューション豊富なラインアップと高度な技術サポートで、お客様に最適なソリューションを提案しており、大手エレクトロニクスメーカーを中心に幅広い最終製品に採用されています。２．ITソリューションネットワークやストレージおよびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションを幅広い分野のお客様に提供しています。３．プライベートブランド「inrevium（インレビアム）」当社が持つ情報・技術・サービスなどをもとに作った自社開発商品や設計・量産受託サービスを提供することでお客様の抱える課題を解決し、事業活動に貢献しています。

事業内容

東京エレクトロンデバイスはDXを実現する幅広い製品とサービスでお客さまの課題解決に最適なトータル・ソリューションを提案しています。

１．半導体ソリューション
豊富なラインアップと高度な技術サポートで、お客様に最適なソリューションを提案しており、大手エレクトロニクスメーカーを中心に幅広い最終製品に採用されています。

２．ITソリューション
ネットワークやストレージおよびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションを幅広い分野のお客様に提供しています。

３．プライベートブランド「inrevium（インレビアム）」
当社が持つ情報・技術・サービスなどをもとに作った自社開発商品や設計・量産受託サービスを提供することでお客様の抱える課題を解決し、事業活動に貢献しています。

本社郵便番号	150-6234
本社所在地	渋谷区桜丘町１番１号渋谷サクラステージ SHIBUYAタワー
本社電話番号	03-6635-6000
設立	1986年3月3日
資本金	24億9,500万円
従業員	1,357名（連結）（2024年3月現在）
売上高	2428億円（2024年3月期）
事業所	■国内拠点（営業部・支社・営業所）＜本社＞東京都渋谷区桜丘町1番1号渋谷サクラステージSHIBUYAタワー35階＜新宿サポートセンター＞東京都新宿区西新宿4-33-4 住友不動産西新宿ビル4号館　1階＜大阪オフィス＞大阪府大阪市中央区城見1-2-27　クリスタルタワー　33階＜エンジニアリングセンター＞神奈川県横浜市都筑区東方町17番地＜営業所＞仙台・いわき・水戸・大宮・立川・松本浜松・名古屋・福岡
関連会社	東京エレクトロンデバイス長崎(株) 東電電子零件亞太區有限公司上海華桑電子零件貿易有限公司 Tokyo Electron Device Singapore Pte.Ltd. TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITED TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC. Fidus Systems Inc.
主な取引先	パナソニック、日立、東芝、アルプス、NEC、三菱、沖、富士ゼロックス NTT、富士通、大学、官公庁、他（※敬称略／グループ略称）
東京エレクトロングループ	■東京エレクトロン(株) ■東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株) ■東京エレクトロン九州(株) ■東京エレクトロン宮城(株) ■東京エレクトロンFE(株) ■東京エレクトロンBP(株) ■東京エレクトロンエージェンシー(株) 　　他
ホームページ	https://www.teldevice.co.jp/
グループ会社の紹介(1)	■(株)ファースト
グループ会社の紹介(2)	■東京エレクトロンデバイス長崎(株)
沿革	1985年設計開発センター　開設 1990年9月東京エレクトロンデバイス(株)で、電子部品の販売業務を開始 1998年7月東京エレクトロン(株)から電子部品部門の全ての事業を譲受け、販売を開始 2003年3月東京証券取引所市場第二部に上場 2004年6月「自社開発商品」「設計・量産受託サービス」の提案をブランド化し、ブランド名「inrevium(インレビアム)」としてスタート 2006年10月東京エレクトロン(株)からコンピュータ・ネットワーク事業を承継し、販売を開始 2010年12月東京証券取引所市場第一部に上場 2017年（株）アバール長崎（現：東京エレクトロンデバイス長崎（株））を連結子会社化 2018年（株）ファーストを連結子会社化 2022年東京証券取引所プライム市場に移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	15名	8名	23名
取得者	7名	8名	15名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

46.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.9%
  （203名中16名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新卒で入社してから3年間で一人立ちすることを目指す教育体系を用意しています ■新入社員研修　入社時研修（マナー・OA操作・会社のしくみ　など）　入社時技術研修（半導体やITの基礎を学びます）　ビジネススキル（プレゼン、ロジカルシンキング、仕事実行力、問題解決）　フォローアップ研修　eラーニングシステムによる自己啓発 ■階層別研修　2年目・３年目研修、中堅社員研修、管理職マネジメント研修他 ■職種別研修　技術系e-ラーニング、分野別・製品別教育（職場・OJT） ■語学研修　オンライン英会話、ビジネス英語研修、語学系e-ラーニング、TOEIC社内受験
自己啓発支援制度	制度あり eラーニング(ビジネススキル・実務研修)
メンター制度	制度あり 1on1の実施入社後最低半年間、先輩社員（指導員）がマンツーマンにてサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり若手～中堅社員を対象に1年に1回上司とのキャリア面談があります
社内検定制度	制度あり TOEIC社内受験

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、広島大学、福岡大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、佐賀大学、四国職業能力開発大学校（応用課程）、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、鳴門教育大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年　28名（予定） 2024年　21名 2023年　22名 2022年　19名 2021年　18名 2020年　14名

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、広島大学、福岡大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、佐賀大学、四国職業能力開発大学校（応用課程）、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、鳴門教育大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年　28名（予定）
2024年　21名
2023年　22名
2022年　19名
2021年　18名
2020年　14名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）