最終更新日：2026/5/22

(株)ライオン事務器

正社員
上場企業

業種

商社（インテリア・住宅関連）
空間デザイン
建築設計
文具・事務機器関連
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 28億8,400万円（2025年11月末）

売上高: 370億2,200万円（2025年9月期）

従業員: 470名（2025年9月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【WEB動画説明会】ライオン事務器　会社説明

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【Web動画説明会を配信中！】年間休日127日／20～30代活躍中／オフィスまるごとデザイン／メーカー×商社の豊富な提案力／お客様の理想を叶える空間を作り上げます！

【LIONは働く場・学ぶ場づくりに取り組んでいます】Web動画説明会随時受付中！（2026/03/30更新）

伝言板画像

株式会社ライオン事務器のページをご覧いただきありがとうございます！
当社ではWeb動画説明会を視聴いただいた方へ、随時書類選考のご案内をお送りしております。

STEP1：書類選考（エントリーシート・適性検査）
STEP2：1次面接（グループ面接）
STEP3：2次面接（個人面接）
STEP4：最終面接（個人面接・取締役同席）

また、LIONでは働くメンバーが過ごしやすいかを重視しています。
働き方や社風についてより深く知っていただけるよう、STEP3を終えられた方へ【座談会】にご招待しております！

いまは「志望理由」が固まっていなくても構いません。
自分の実力をつける・筋力をアップさせたい方は、ぜひエントリーください。

皆さまとお会いできることを楽しみにしております！

製品・サービス力

メーカー×商社の二刀流でお客様の【理想の空間】を作り上げる！
安定性・将来性

創業1792年（寛政4年）、230年以上続く安定企業！
キャリア

年齢に関係なく、実力次第でキャリアアップ可能！

会社紹介記事

働く・学ぶ空間をプランニングしています。オフィス家具の提案だけでなく、内装工事・空調・照明・電源工事も行い、トータルソリューションを展開します。ユーザー様の課題を見つける「オフィスまるごと提案」がライオン事務器の強みです。

: 働く・学ぶ空間をプランニングしています。オフィス家具の提案だけでなく、内装工事・空調・照明・電源工事も行い、トータルソリューションを展開します。

: ユーザー様の課題を見つける「オフィスまるごと提案」がライオン事務器の強みです。

会社データ

プロフィール	当社は1792年（寛政4年）に創業し、筆や墨、硯などの文房具の販売からスタートしました。その後、海外製文具の輸入や自社製品の開発、オフィス家具や事務機器の製造・販売、さらにはオフィス空間全体のデザイン・コーディネートまで時代の変化に合わせて事業を広げ、「働く人」や「学ぶ人」を支えるサービスを提供し続けています。メーカー機能と商社機能を合わせ持ち、自社製品に限らず、お客様のニーズに合わせた製品やソリューションを提案できるのが当社の強みです。
事業内容	●空間デザイン　オフィス・公共施設・福祉医療施設の空間づくりを行います。　調査分析から空間デザイン、施工管理、運用メンテナンスだけでなく、　セキュリティ対策・備品クリーニング・お引越し等の幅広いサービスを展開しています。 ●学校のICT環境支援　小・中学校にICT機器（電子黒板、タブレット端末）を導入するほか、　使用する教職員への支援も行っています。　ネットワーク構築等、IT環境を企画設計から導入、アフターフォローまでお手伝いいたします。 ●オフィス向け通販サービス　法人向けの通販サービス「ナビリオン（NAVILION）」を展開し、　働く場で必要とされるさまざまなサプライ（消耗品等）を取り揃えています。 ●オフィス家具・事務用品の製造、販売　オフィスデスク・チェアー・キャビネット（収納）や、ファイリング用品、　紙折機、シュレッダー等のさまざまな場で活躍する商品をLIONブランドで販売しています。　一部、文具も取り扱っています。 ●海外事業　アメリカ・台湾・中国を中心に、国産の事務用品を海外へ輸出販売しています。

プロフィール

当社は1792年（寛政4年）に創業し、筆や墨、硯などの文房具の販売からスタートしました。
その後、海外製文具の輸入や自社製品の開発、オフィス家具や事務機器の製造・販売、
さらにはオフィス空間全体のデザイン・コーディネートまで時代の変化に合わせて事業を広げ、
「働く人」や「学ぶ人」を支えるサービスを提供し続けています。
メーカー機能と商社機能を合わせ持ち、自社製品に限らず、お客様のニーズに合わせた製品やソリューションを提案できるのが当社の強みです。

事業内容

●空間デザイン
　オフィス・公共施設・福祉医療施設の空間づくりを行います。
　調査分析から空間デザイン、施工管理、運用メンテナンスだけでなく、
　セキュリティ対策・備品クリーニング・お引越し等の幅広いサービスを展開しています。

●学校のICT環境支援
　小・中学校にICT機器（電子黒板、タブレット端末）を導入するほか、
　使用する教職員への支援も行っています。
　ネットワーク構築等、IT環境を企画設計から導入、アフターフォローまでお手伝いいたします。

●オフィス向け通販サービス
　法人向けの通販サービス「ナビリオン（NAVILION）」を展開し、
　働く場で必要とされるさまざまなサプライ（消耗品等）を取り揃えています。

●オフィス家具・事務用品の製造、販売
　オフィスデスク・チェアー・キャビネット（収納）や、ファイリング用品、
　紙折機、シュレッダー等のさまざまな場で活躍する商品をLIONブランドで販売しています。
　一部、文具も取り扱っています。

●海外事業
　アメリカ・台湾・中国を中心に、国産の事務用品を海外へ輸出販売しています。

本社郵便番号	164-0003
本社所在地	東京都中野区東中野2丁目6番11号
本社電話番号	03-3369-1111
創業	1792年（寛政4年）
設立	1921年（大正10年）
資本金	28億8,400万円（2025年11月末）
従業員	470名（2025年9月現在）
売上高	370億2,200万円（2025年9月期）
事業所	【本社】〒164-0003　東京都中野区東中野2-6-11 【ショールームWORK PALETTE】〒164-0003　東京都中野区東中野2-6-11（本社ビル1階・2階）【西新宿オフィス】〒160-0023　東京都新宿区西新宿7-3-7 【東京本店】〒160-0023　東京都新宿区西新宿7-3-7 【大阪本店】〒577-8560　大阪府東大阪市長田中3-5-44 【プレゼンテーションルーム soLid LABO】〒541-0045　大阪府大阪市中央区道修町1-7-1（北浜コニシビル1階）【札幌支店】〒003-0023　北海道札幌市白石区南郷通8丁目北2-25（第3タヂカビル3F）【仙台支店】〒983-0852　宮城県仙台市宮城野区榴岡5-1-35（三共仙台東ビル8F）【北関東支店】〒349-1158　埼玉県加須市新利根2-9-1 【横浜支店】〒231-0033　神奈川県横浜市中区長者町5-85（三共横浜ビル9F）【名古屋支店】〒461-0025　愛知県名古屋市東区徳川1-901（サンエース徳川7F）【広島支店】〒733-0037　広島県広島市西区西観音町2-1（第3 セントラルビル2F）【福岡支店】〒812-0014　福岡県福岡市博多区比恵町4-10（ピアエクセル2F）【多摩営業所】〒190-0012　東京都立川市曙町1-10-23（蓬莱ビル2階）【新潟営業所】〒950-0915　新潟県新潟市中央区鐙西2-35-24（一栄ビル2Ｆ）【大利根センター】〒349-1158　埼玉県加須市新利根2-9-1 【滋賀センター】〒527-0125　滋賀県東近江市小田苅町2004
主な取引先	全国の企業・法人ならびに官公庁および学校・福祉施設など
関連会社	株式会社サンライテック株式会社ライオンロジスティクスライオンオフィスプロダクツ・インク　LION OFFICE PRODUCTS, INC. 福獅事務機器股●（人偏に分）有限公司　LION OFFICE PRODUCTS (TAIWAN) CORP. 福獅辧公用品貿易（上海）有限公司　LION OFFICE PRODUCTS TRADING (SHANGHAI) CORP.
沿革	1792年大阪・心斎橋で筆墨商として創業 1881年海外から文具・事務機器の輸入を始め、ライオンマークの使用を開始 1921年株式会社福井商店を設立（法人化） 1937年自社工場を設立し、文具製造を開始 1961年「スチール業務用イス」「スチール片袖デスク」を発売し、東京で全商品を紹介するライオンオフィスフェアーを開催 1973年ライオンオフィスレイアウトシステムの販売を開始 1980年商号を株式会社ライオン事務器に変更 1996年国産初の防炎チェアーを発売 1997年オフィスレイアウトソフト「シミュレーションワールド」発刊 2005年世界初のショルダーサポート機構を採用したオフィスチェアー「i-Beetle」発売 2008年株式会社大塚商会と資本業務提携 2009年オフィス通販サービス「ナビリオン（NAVILION）」を開始 2014年本社ビル（東京）にショールーム・WORK PALETTEを開設 2019年スイングスライド機構を搭載したオフィスチェアー「RIDE」発売 2024年大阪市にプレゼンテーションルーム・soLid LABOを開設 2025年東京証券取引所スタンダード市場に新規上場

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.2時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.4日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	3名	6名
取得者	2名	2名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

66.7%

女性

66.7%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 26.0%
  （100名中26名）
- 2025年度
※管理・監督職を対象に集計しています。

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修、集合研修、現場研修、中途採用入社基礎研修、階層別社員教育
自己啓発支援制度	制度あり一人ひとりが自律的・計画的に能力開発・発揮ができるようにするため、自己啓発支援制度を設けています。資格取得奨励金、月次給与手当、通信教育受講料一部負担、資格試験受験料、受験地への往復交通費の支給などがあり、社員のスキル習得を支援しています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北里大学、成蹊大学、千葉工業大学、武蔵野大学、明治大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪府立大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌国際大学、産業能率大学、実践女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、昭和女子大学、白百合女子大学、椙山女学園大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京造形大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋市立大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、弘前大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、放送大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、安田女子大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校桑沢デザイン研究所、日本工学院専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 大卒　　　13名　　13名　　 31名短大卒　　 ―　　　―　　　 ― 専門卒　　 ―　　　―　　　 2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北里大学、成蹊大学、千葉工業大学、武蔵野大学、明治大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪府立大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌国際大学、産業能率大学、実践女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、昭和女子大学、白百合女子大学、椙山女学園大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京造形大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋市立大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、弘前大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、放送大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、安田女子大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校桑沢デザイン研究所、日本工学院専門学校