最終更新日:2026/2/24

大塚化学(株)

  • 正社員

業種

  • 化学

基本情報

本社
大阪府
資本金
50億円
売上高
37,562百万円(2024年12月)
従業員
522名 ※2024年12月末現在
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

大塚化学は、ヒドラジン関連事業、材料事業、ファイン事業を中心とし、「自動車」「電気・電子」「住宅」「医療」等の幅広い分野へ、グローバルに製品を提供しています。

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採用担当者からの伝言板 (2026/02/12更新)

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    素材の力を顧客と共に創造的に、かたちにする会社を目指しています。

  • やりがい

    チャレンジし続ける熱いエネルギーを持った人材を厚くサポートできる環境整備に取り組んでいます。

  • 制度・働き方

    語学資格取得報奨金やMBA取得制度など、やる気のある方をサポートできる体制を整えております。

会社データ

プロフィール

1921年に大塚グループは徳島・鳴門の地で海水の“にがり”を利用したものづくりを始め、以来 自然の恵みを利用した製品や技術は、今日、多岐に渡る産業分野で利用されるに至っております。
大塚化学は、1950年に大塚製薬工場より有機化学部門を分離し設立された、大塚ホールディングス株式会社の子会社です。
その礎は、「私も信頼、会社も信頼 信頼は社会の夢 技術と心で信頼の構築 信頼と人の輪を世界に拡げよう」という大塚化学の企業理念であり、BtoBビジネスにおいて、「信頼」を大切にすることで「ユニーク」な化学製品を生み出す企業として成長してきました。

事業内容
■ケミカルソリューション事業
大塚グループ発足時からの事業である無機塩類に加えて、現在ではヒドラジン誘導体、ゴム用添加剤、重合開始剤、高機能ポリマー、紫外線吸収剤と多種多様な製品があり、これらの製品は医療、住宅、電子機器、自動車といった幅広い用途に活用されております。
またゴム用添加剤ACROADはゴム薬開発研究所、高機能ポリマーTERPLUSは機能性高分子研究所、ヒドラジン誘導体は技術開発研究所で日々研究開発を行い、ラボスケールからプラントスケールまで顧客のニーズに合わせたカスタマイズを行うことで顧客に多様なソリューションを提供し、ユニークな化学製品を生み出すことを目指しております。

■マテリアルソリューション事業
有機材料分野、無機材料分野ともに特長ある「素材・複合材料」の研究開発ならびに製造を行っています。有機材料分野では発泡剤事業等、無機材料分野ではブレーキ用材料、樹脂補強材、導電材などのセラミックスの開発を中心に、ミクロの世界からナノの世界へと進化する開発、製造販売を行っています。また、セラミックス技術を活かし、摺動性、精密補強性、導電性、誘電性などの機能を持つプラスチックスの研究開発も行っており、射出成型による部品の製造や3Dプリンタを用いた造形など、「材料」だけでなく「部品」としての事業へと拡大しております。

■ライフサイエンス事業
、医薬品関連分野としてだけでなく、電子材料や化粧品中間体、食品添加香料などの幅広い分野へ展開しており、国内はもとより世界中から評価をいただいております。大塚化学(株)徳島工場ではβラクタマーゼ阻害剤を製造する医薬品プラントを所有しており、いち早く医薬品GMP及び米国cGMPの導入に対応してきました。国内及び/又は米国(FDA)の行政官による査察、指導も受けつつ、お客様ならびに国際的な医療事業に貢献できるような品質保証体制の構築に日々注力しています。
本社郵便番号 540-0021
本社所在地 大阪市中央区大手通3丁目2番27号
本社電話番号 06-6943-7701
設立 1950年(昭和25年) 8月29日
資本金 50億円
従業員 522名
※2024年12月末現在
売上高 37,562百万円(2024年12月)
事業所 本社 大阪市中央区
東京本部 東京都千代田区
中部エリア事業開発室 名古屋市中村区
生産工場 徳島県 (徳島工場、鳴門工場、松茂工場)
研究所 徳島県 (材料開発研究所、有機・高分子材料研究所、技術開発研究所)
業績 売上高(単体)
 2024年12月 37,562百万円
 2023年12月 37,320百万円
 2022年12月 33,824百万円
経常利益(単体)
 2024年12月 4,373百万円
 2023年12月 4,191百万円
 2022年12月 3,078百万円
株主構成 大塚ホールディングス(株) 100%
主な取引先 三井物産グループ、伊藤忠商事グループ、大塚製薬株式会社、Meiji Seika ファルマ株式会社、大鵬薬品工業株式会社など
大塚グループ 大塚ホールディングス株式会社、大塚製薬株式会社、株式会社大塚製薬工場、大鵬薬品工業株式会社、大塚倉庫株式会社、大塚食品株式会社、大塚メディカルデバイス株式会社、大塚ビジネスサポート株式会社、株式会社エイ・トラックス、大塚電子株式会社、大塚ウェルネスベンディング株式会社、日本理化学工業株式会社、アース製薬株式会社など
平均年齢 43.6歳
関係会社 エムジーシー大塚ケミカル株式会社、東山フイルム株式会社、シンクレスト株式会社、株式会社アグリベスト、hakkai株式会社
Otsuka Chemical America, Inc.
Hebron S.A.、Trocellen Iberica S.A.
KOC株式会社、大冢化学管理(上海)有限公司、張家港大塚化学有限公司、大冢材料科技(上海)有限公司、Noble Skill Limited、PT Lautan Otsuka Chemical、Otsuka Chemical (India) Pvt. Ltd.など
沿革
  • 1950年8月29日
    • 大塚製薬工場より有機化学部門を分離し、大塚化学薬品株式会社を設立
      徳島工場(現鳴門工場)を開設
      「硝酸カリ」「ヒドラジン」等の製造販売開始
  • 1956年
    • 発泡剤「ユニフォームAZ」発売
  • 1962年
    • 東京支店を開設
  • 1965年
    • 「オロナミンCドリンク」発売 ・・・現在は大塚製薬(株)が販売
  • 1968年
    • 「ボンカレー」の製造販売開始 ・・・現在は大塚食品(株)が販売
  • 1978年
    • チタン酸カリウム繊維「ティスモ」発売
  • 1984年
    • 大塚化学株式会社に社名変更
  • 1989年
    • 本社を大阪市中央区(現在地)に移転
      P.T.ラウタン大塚ケミカルを設立(インドネシア)
      ヘブロンS.Aを設立(スペイン)
  • 1990年
    • セファロスポリン系抗生物質中間体「GCLE」発売
  • 1991年
    • βラクタマーゼ阻害剤「YTR」原体製造設備完成
  • 1996年
    • アルデヒド用消臭剤「ケムキャッチ」発売
  • 1997年
    • 誘電性材料「テラウエイブ」発売
  • 1998年
    • 発泡剤「ユニフォームAZウルトラ」発売
  • 1999年
    • マグネシウム合金用洗浄・防錆剤「シャダンMG」発売
  • 2000年
    • 松茂工場を開設
      ブレーキ用摩擦材「テラセス」発売
  • 2002年
    • 大塚化学ホールディングス株式会社に社名変更
      事業持ち株会社に移行
      大塚化学株式会社を新設し化学品・農薬肥料事業を承継
  • 2004年
    • 大塚化学株式会社の子会社として、エムジーシー大塚ケミカル株式会社を設立
      大塚化学株式会社と共同出資により張家港大塚化学有限公司を設立
  • 2006年
    • 大塚化学株式会社の子会社として、大塚ケミカルインディアを設立
      大塚化学株式会社がトロセレンイベリカ(スペイン)に資本参加
  • 2009年
    • 資本金を50億円に増資
      大塚化学株式会社を吸収合併し、社名を大塚化学株式会社に変更
      大塚ホールディングス(株)の100%子会社となる
  • 2014年
    • Noble Skill Limitedを買収
      Otsuka Chemical America Incを設立
      徳島工場「TERPLUS」プラントを竣工
      東山フイルム株式会社、東山塑料薄膜(上海)有限公司、 東山フイルムコリア株式会社を買収
  • 2016年
    • 大塚化学(上海)有限公司を設立
      中部エリア事業開発室を開設
  • 2018年
    • ペプチド事業を吸収分割
  • 2019年
    • アステラス製薬よりセフィキシム事業の一部を承継
  • 2022年
    • シンクレスト株式会社を設立
  • 2023年
    • ホーチミン市にベトナム事務所設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.8
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 13 2 15
    取得者 9 2 11
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    69.2%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.2%
      (144名中19名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修: 新入社員研修、2年目フォローアップ研修、4-5年目ステップアップ研修、チーフ/係長研修、管理職研修など
■選抜/公募による研修: MBA取得支援(全額会社負担)、次世代リーダー研修、公開型研修派遣など
■その他: 海外赴任者研修、語学研修、各種ビジネススキル研修、安全道場など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得(会社が認めた資格について全額を会社負担)、通信講座やe-ラーニングなどの費用補助(全額~半額)、資格取得報奨金(最高10万円)など
メンター制度 制度あり
内定者および新任管理職を対象にメンター制度(1年間)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、秋田大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、岐阜大学、九州大学、近畿大学、慶應義塾大学、千葉大学、東京工業大学、同志社大学、徳島大学、富山大学、奈良女子大学、北海道大学、明治薬科大学
<大学>
愛知大学、京都産業大学、近畿大学、津田塾大学、東京農業大学、徳島大学、徳島文理大学、龍谷大学

採用実績(人数)    2024年  2025年  2026年(予)
博士  ー    ー    2名
修士  4名   4名    5名
大卒  1名   6名    3名
高専  1名   1名    1名
高校  4名   6名    10名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 14 3 17
    2024年 7 3 10
    2023年 8 2 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
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