最終更新日：2025/4/25

三菱マテリアル(株)

上場企業

業種

非鉄金属
半導体・電子・電気機器
金属製品
環境・リサイクル
化学

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,194億5,700万円 (2024年3月末現在)

売上高: 1,540,642百万円（連結：2024年3月期) 1,188,036百万円（単体：2024年3月期)

従業員: 連結：18,323人単体：4,582人 (2024年3月末現在)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

あらゆる産業の発展を下支えするとともに、ほかにない“ユニークな技術”で、未来の発展に貢献する素材メーカー

企業のここがポイント

やりがい

素材が変われば社会が、世の中が変わります。社会を支える強い使命感を持って働くことができます！

会社紹介記事

世の中に必要不可欠な素材を供給し、社会づくりに貢献しています。人と社会と地球のために“輝かしい未来（あした）”を創る。それが私たち三菱マテリアルの使命です。

: 世の中に必要不可欠な素材を供給し、社会づくりに貢献しています。

: 人と社会と地球のために“輝かしい未来（あした）”を創る。それが私たち三菱マテリアルの使命です。

新しい社会創りに挑戦する素材メーカーです！

	私たちは、非鉄金属の基礎素材だけではなく、自動車や家電などに使われる機械部品や電子材料・部品、それらを作るために必要な道具（切削工具）も製造・販売し、さらに再生可能エネルギーやリサイクル事業も行う素材メーカーです。創業から150年にわたり、時代とともに変化する社会のニーズに応えるべく、経営の多角化・事業構造を続けながら発展してきました。現在は、「次世代自動車」「IoT・AI」「持続可能な豊かな社会の構築」を新製品・新事業を創出する柱として捉え、事業戦略を策定しています。新たな"マテリアル”を創造するために、私たちは挑戦を続けます。

私たちは、非鉄金属の基礎素材だけではなく、自動車や家電などに使われる機械部品や電子材料・部品、それらを作るために必要な道具（切削工具）も製造・販売し、さらに再生可能エネルギーやリサイクル事業も行う素材メーカーです。

創業から150年にわたり、時代とともに変化する社会のニーズに応えるべく、経営の多角化・事業構造を続けながら発展してきました。

現在は、「次世代自動車」「IoT・AI」「持続可能な豊かな社会の構築」を新製品・新事業を創出する柱として捉え、事業戦略を策定しています。新たな"マテリアル”を創造するために、私たちは挑戦を続けます。

会社データ

事業内容	◆金属事業金属素材の安定供給と金属資源の循環を使命として当社は銅をはじめとする金属材料の供給により、グローバルな産業と社会の発展を支えてきました。一方で、主力である廃基板（E-Scrap）のみならず、廃棄された家電・自動車・リチウムイオンバッテリーなどの製品を効率的に解体し、金、銀、錫、鉛、ビスマスなどの金属資源を回収するリサイクルシステムを発展させています。 ◆銅加工事業オンリーワン技術により産業基盤と豊かな生活を支える製錬工程を経て出来上がった銅部材を使用して、自動車の端子材やエアコン用の銅管、半導体リードフレームなど、様々な形状への製品加工を行っています。今後も、高品質で高性能な新製品を開発供給し、世界の産業と社会基盤の発展に貢献します。 ◆電子材料事業圧倒的な開発力とものづくりで勝負できる現場力パソコン、スマートフォン、タブレット端末はもちろん、自動車、家電に至るまで、IT・エレクトロニクス技術の進歩により、私たちの生活は飛躍的に便利になってきました。当社は電子材料事業で、エレクトロニクス業界向けに機能材料やデバイス製品などの高付加価値製品を提供しています。 ◆加工事業あなたの、世界の、総合工具工房自動車や航空機、医療機器の産業では、最先端の材料や技術へのニーズが増しています。加工事業カンパニーでは、長年の技術蓄積を活かし、世界中のお客様に対して金属加工に不可欠な切削工具を提供しています。 ◆再生可能エネルギー事業再生可能エネルギーで脱炭素社会の構築に貢献地球の資源を大切に使い、クリーンなエネルギーを活用してサステナブルな社会を築くことは、人類の共通の課題です。三菱マテリアルは全事業でこの使命を果たすため、日々取り組んでいます。特に再生可能エネルギー事業は脱炭素化のカギを握り、さらなる発展を目指しています。 ◆技術開発/事業開発新事業創出、ものづくりの別格化、重要技術の維持発展をリードする人と社会の地球のため、三菱マテリアルグループならではの「ユニークな技術」をベースに、地球に新たな「マテリアル＝グローバルマーケットで勝ち抜く差別化された製品・技術」を創造しています。その社内横断的な開発の役割を担う部署があります。銅の製錬・加工を中心とした、複数の事業を展開しています。

事業内容

◆金属事業
金属素材の安定供給と金属資源の循環を使命として

当社は銅をはじめとする金属材料の供給により、グローバルな産業と社会の発展を支えてきました。一方で、主力である廃基板（E-Scrap）のみならず、廃棄された家電・自動車・リチウムイオンバッテリーなどの製品を効率的に解体し、金、銀、錫、鉛、ビスマスなどの金属資源を回収するリサイクルシステムを発展させています。

◆銅加工事業
オンリーワン技術により産業基盤と豊かな生活を支える

製錬工程を経て出来上がった銅部材を使用して、自動車の端子材やエアコン用の銅管、半導体リードフレームなど、様々な形状への製品加工を行っています。今後も、高品質で高性能な新製品を開発供給し、世界の産業と社会基盤の発展に貢献します。

◆電子材料事業
圧倒的な開発力とものづくりで勝負できる現場力

パソコン、スマートフォン、タブレット端末はもちろん、自動車、家電に至るまで、IT・エレクトロニクス技術の進歩により、私たちの生活は飛躍的に便利になってきました。当社は電子材料事業で、エレクトロニクス業界向けに機能材料やデバイス製品などの高付加価値製品を提供しています。

◆加工事業
あなたの、世界の、総合工具工房

自動車や航空機、医療機器の産業では、最先端の材料や技術へのニーズが増しています。加工事業カンパニーでは、長年の技術蓄積を活かし、世界中のお客様に対して金属加工に不可欠な切削工具を提供しています。

◆再生可能エネルギー事業
再生可能エネルギーで脱炭素社会の構築に貢献

地球の資源を大切に使い、クリーンなエネルギーを活用してサステナブルな社会を築くことは、人類の共通の課題です。三菱マテリアルは全事業でこの使命を果たすため、日々取り組んでいます。特に再生可能エネルギー事業は脱炭素化のカギを握り、さらなる発展を目指しています。

◆技術開発/事業開発
新事業創出、ものづくりの別格化、重要技術の維持発展をリードする

人と社会の地球のため、三菱マテリアルグループならではの「ユニークな技術」をベースに、地球に新たな「マテリアル＝グローバルマーケットで勝ち抜く差別化された製品・技術」を創造しています。その社内横断的な開発の役割を担う部署があります。

銅の製錬・加工を中心とした、複数の事業を展開しています。

本社郵便番号	100-8117
本社所在地	東京都千代田区丸の内3-2-3二重橋ビル22F
本社電話番号	03-5252-5216
創業	1871年
設立	1950年
資本金	1,194億5,700万円 (2024年3月末現在)
従業員	連結：18,323人単体：4,582人 (2024年3月末現在)
売上高	1,540,642百万円（連結：2024年3月期) 1,188,036百万円（単体：2024年3月期)
取締役執行役社長	田中　徹也
事業所	・本社：東京（丸の内）・支社：大阪・基礎研究：茨城、埼玉　他・工場：秋田、福島、茨城、埼玉、静岡、岐阜、大阪、兵庫、香川　他
主な関連会社	ルバタグループ、三菱電線工業(株)、三菱マテリアル電子化成(株)、日本新金属(株)、(株)MOLDINO、MMCハードメタルヨーロッパ社、米国三菱マテリアル社、インドネシア・カパー・スメルティング社、小名浜製錬(株)、細倉金属鉱業(株)、東日本リサイクルシステムズ(株)、三菱マテリアルテクノ(株)、三菱マテリアルトレーディング(株)　他
平均年齢	42.6歳（2024年3月末時点）
平均勤続年数	18.2年（2024年3月末時点）
有給休暇平均取得日数	約18日（2023年度）
月平均所定外労働時間	14.0時間（2023年度実績）
沿革	1871年九十九商会（三菱商会の前身）が紀州新宮藩の炭鉱を租借し、鉱業部門に進出。 1893年三菱合資会社を設立。 1918年三菱鉱業を設立。 1950年集中排除法により、石炭（三菱鉱業(株)）、金属（太平鉱業(株)）両部門が分離。太平鉱業(株)が東京証券取引所に上場。 1952年太平鉱業(株)が三菱金属鉱業(株)に商号変更。 1954年三菱セメント(株)設立。セメント事業に進出。 1973年太平鉱業(株)が三菱マテリアル株式会社金属(株)に商号変更。 1990年三菱金属(株)と三菱鉱業セメント(株)が合併し、「三菱マテリアル(株)」として発足（12月1日）。 2015年第1期女性活躍推進委員会が発足。 2016年女性活躍に関する取り組みが優良な企業として「えるぼし認定」を取得。 2020年三菱伸銅(株)を吸収合併し、若松製作所及び三宝製作所を設置。三菱日立ツール(株)を完全子会社化、(株)MOLDINOに商号変更。 2021年仕事と子育ての両立支援取り組み企業として「くるみん認定」を取得。 2022年グループ経営形態最適化のために、完全カンパニー制へ移行。職務型人事制度の導入。在宅勤務制度導入（※事業所による）。「プライド指標2022」において「ブロンズ」を受賞。 2023年フルフレックス制度導入（※事業所による）。副業・兼業トライアル制度を実施。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	108名	16名	124名
取得者	83名	16名	99名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

76.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.4%
  （1726名中58名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり当社は、「企業の成長を支えるのは人材である」という考えのもと、社員一人ひとりが自身のキャリアや専門性を自律的に考え、実現に向けて主体的に能力開発していくことができるように、社員それぞれの仕事の役割・専門性に応じた多様な教育プログラムを通じて成長を支援しています。具体的には、入社年度に応じた階層別の研修のほか、自己啓発支援制度、留学制度等、目的に応じた研修体系を整えており、社員1人あたりの年間教育時間は、平均22.4時間にものぼります！一例を挙げますと、入社時には製造業のベースを学ぶ工場実習をはじめ、年3回の新入社員研修、1年間の集大成として行う「課題成果発表」等、その後の成長の基礎となる力を身につけるための充実したカリキュラムを用意しています。また、年代別にそれぞれの年齢層において、自分自身を振り返るとともに、今後のキャリアビジョンを描き、具体的なアクションプランを作成するキャリア研修を設けています。さらに、上司との1-on-1でのコミュニケーションやオンライン学習動画サービスの受講機会等、会社としても社員の自律的なキャリアビジョン実現をサポートしていく仕組みを用意しています。
自己啓発支援制度	制度あり【オンライン学習動画サービス】オンライン学習動画サービスでは、教育ベンダー数社と提携し、最先端のトレンドも含め、幅広いコンテンツを取りそろえたプラットフォームを準備しています。【通信教育支援制度】自身で選択して受講することができます。通信教育は、隙間時間を利用してもよし、じっくりと週末に取り組むのもよし、自分の時間を自由にアレンジして取り組めます。講座修了時には会社が受講料の80%を負担します。【社内英検制度】 TOEIC受験に関して、全社教育研修体系の一環として費用補助を行っています。【資格取得奨励制度】該当する公的資格を取得した際に奨励金を支給するものであり、チャレンジを奨励する制度です。
メンター制度	制度あり【新入社員サポーター制度】公私にわたって、相談できる先輩社員が、不安や問題の解消や成長を支援する制度があります。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	北海道大学、室蘭工業大学、小樽商科大学、秋田大学、岩手大学、秋田県立大学、国際教養大学、山形大学、東北大学、長岡技術科学大学、信州大学、新潟大学、富山大学、宇都宮大学、東京大学、東京工業大学、東京外国語大学、東京農工大学、首都大学東京、一橋大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、千葉工業大学、横浜国立大学、横浜市立大学、静岡大学、金沢大学、名古屋大学、名古屋工業大学、岐阜大学、京都大学、京都工芸繊維大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪工業大学、大阪市立大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、長崎大学、島根大学、大分大学、鹿児島大学、金沢工業大学、芝浦工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、東京電機大学、中央大学、明治大学、立教大学、法政大学、東京都市大学、工学院大学、電気通信大学、成蹊大学、青山学院大学、北里大学、日本大学、職業能力開発総合大学校、東海大学、同志社大学、立命館大学、関西学院大学、関西大学、龍谷大学、徳島文理大学、南カリフォルニア大学もっと見る
採用実績（人数）	（2025年4月入社）　　事務系/27名　　技術系/62名　　計　89名（2024年4月入社）　　事務系/27名　　技術系/50名　　計　77名（2023年4月入社）　　事務系/26名　　技術系/64名　　計　90名
採用実績（学部・学科）	技術系：機械工学、電気電子工学、材料工学、化学・化学工学、エネルギー・資源工学、環境工学、物理・数理学、情報・通信工学、システム工学、経営工学など
留学生積極採用中	■過去5年の留学生採用人数　2024年入社：　6名　2023年入社：　9名　2022年入社：　6名　2021年入社：　3名　2020年入社：　5名 ■応募時に必要な日本語レベル　選考時：日本語能力検定N2相当（日常会話～ビジネスレベル）　入社時：日本語能力検定N1相当（ビジネスレベル相当～）　※内定者は、社費で日本語通信教育を受講することが可能。