最終更新日：2026/1/7

ジョーンズラングラサール(株)[グループ募集]

業種

不動産
不動産（管理）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億9,500万円

売上高: 非公開

従業員数: 約1,400名(2025年時点) *関連会社含む

お知らせ・イベント	企業研究に役立つ！スペシャル情報

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

オープン・カンパニー開催【NY証券取引所上場】80カ国で展開する世界最大級の事業用不動産サービス会社！自主性を重んじるオープンなカルチャー

企業のここがポイント

制度・働き方

自由な働き方で生産性UP！リモート・フレックスタイム制＆カフェやマッサージ、ヨガ、ビールなどを無料完備
職場環境

フラットな人間関係とお互いのプロフェッショナルな領域を尊重し、チームで働く「One JLL」
キャリア

職種別採用で希望部署が選択可能！会社辞令の転勤や異動がなく専門性を養いながらキャリアパスが歩める

会社紹介記事

本社はフリーデスクのため、気分や仕事に合わせて様々なエリアで働くことができます。高級ホテルのようなエントランスのオフィスカフェでは毎日バリスタが淹れたコーヒーなどを飲むこともできます。

: 本社はフリーデスクのため、気分や仕事に合わせて様々なエリアで働くことができます。

: 高級ホテルのようなエントランスのオフィスカフェでは毎日バリスタが淹れたコーヒーなどを飲むこともできます。

不動産に関わる全てのサービスをグローバルに展開する世界最大級の総合不動産

JLLは、起業家精神を備えた世界的な不動産サービス会社です。大きなアンビションを持つお客様や人材と共に、ビジネスをしていきたいと考えています。	JLLは200年以上にわたり不動産に関わるサービスを包括的に提供している世界最大級の総合不動産サービス会社です。現在はNY証券取引市場に上場し、世界約80カ国、従業員約110,000名超でビジネスを展開しています。最新設備と働き方を備えた東京本社と各支社は、時代に沿った働き方を提唱するコンセプトオフィスとなっております。カフェやマッサージルームなどを完備し、オフィスでの生産性を重視した環境を整えるとともに、フレックス制度や在宅勤務も積極的に取り入れ、各々が最大限にパフォーマンスを発揮できる選択肢がそろっております。日本法人は2025年に創立40年を迎え、系列に属さない独立した不動産エキスパートとして多くのお客様からご指名をいただいております。弊社はお客様の不動産価値を最大限に高めるため、以下様々な不動産の包括的なサービスを提供しております。各種不動産の売買や賃貸借の取引支援、効果的な運用サービス及びコンサルティング、建設プロジェクトや開発の総合的なマネジメント、企業不動産戦略のコンサルティング、施設管理や総務代行を含む全般的なファシリティマネジメント、サプライチェーンコンサルティング、環境に配慮した施設作りを支援するエナジーコンサルティング、ホテルに特化した投資・運営アドバイザリー、独自の市場調査や分析に基づく情報提供など。不動産/テック/サステナビリティ日経ニューオフィス賞 /グッドデザイン賞 /W受賞 NY取引市場上場 /80カ国 /世界最大級の総合不動産サービス投資 /売買 /テナント

JLLは、起業家精神を備えた世界的な不動産サービス会社です。大きなアンビションを持つお客様や人材と共に、ビジネスをしていきたいと考えています。

JLLは200年以上にわたり不動産に関わるサービスを包括的に提供している世界最大級の総合不動産サービス会社です。
現在はNY証券取引市場に上場し、世界約80カ国、従業員約110,000名超でビジネスを展開しています。

最新設備と働き方を備えた東京本社と各支社は、時代に沿った働き方を提唱するコンセプトオフィスとなっております。
カフェやマッサージルームなどを完備し、オフィスでの生産性を重視した環境を整えるとともに、フレックス制度や在宅勤務も積極的に取り入れ、各々が最大限にパフォーマンスを発揮できる選択肢がそろっております。

日本法人は2025年に創立40年を迎え、系列に属さない独立した不動産エキスパートとして多くのお客様からご指名をいただいております。
弊社はお客様の不動産価値を最大限に高めるため、以下様々な不動産の包括的なサービスを提供しております。
各種不動産の売買や賃貸借の取引支援、効果的な運用サービス及びコンサルティング、建設プロジェクトや開発の総合的なマネジメント、企業不動産戦略のコンサルティング、施設管理や総務代行を含む全般的なファシリティマネジメント、サプライチェーンコンサルティング、環境に配慮した施設作りを支援するエナジーコンサルティング、ホテルに特化した投資・運営アドバイザリー、独自の市場調査や分析に基づく情報提供など。

不動産/テック/サステナビリティ
日経ニューオフィス賞 /グッドデザイン賞 /W受賞
NY取引市場上場 /80カ国 /世界最大級の総合不動産サービス
投資 /売買 /テナント

会社データ

正式社名	ジョーンズラングラサール(株)／JLLリテールマネジメント(株)
正式社名フリガナ	ジョーンズラングラサール／ジェイエルエルリテールマネジメン
事業内容	お客様の不動産価値を最大限に高めるためのあらゆるサービスを行っております。不動産売買や賃貸借取引支援のほかに、建設プロジェクトや開発の総合的なマネジメントも手掛けており、超大手アパレルやホテル、オフィス、商業施設などの所有不動産の効果的な運用サービス、企業不動産戦略のコンサルティング、施設管理や総務代行を含む全般的なファシリティマネジメント、ホテルに特化した投資アドバイザリー、独自の市場調査や分析に基づく情報提供など、包括的な総合不動産サービスを提供しています。また、不動産市場を取り巻く環境も変化しています。テクノロジーの発展は、不動産市場やサービスの在り方にも大きな影響をもたらし、不動産とテクノロジーを融合した「不動産テック」の活用が進んでいます。JLLにとっても「不動産テック」の活用、イノベーションへの取り組みは重要な戦略のひとつです。世界80カ国、339超拠点で不動産に関わるサービスを提供している総合不動産サービス会社。特定の地域や価値観に捉われないビジネス戦略が世界中から評価されています。

本社郵便番号	102-0094
本社所在地	東京都千代田区紀尾井町 1番3号東京ガーデンテラス紀尾井町
本社電話番号	03-4361-1800
関西支社郵便番号	541-0041
関西支社所在地	大阪府大阪市中央区北浜3-5-29 日本生命淀屋橋ビル
設立	1985年4月
資本金	1億9,500万円
従業員数	約1,400名(2025年時点) *関連会社含む
売上高	非公開
国内事業所	東京本社、関西支社(大阪府)、名古屋支社（愛知県）、福岡支社(福岡県)
関連会社	JLLリテールマネジメント（株） JLL森井鑑定（株）
株主構成	100％ジョーンズラングラサールインク
代表者	代表取締役社長　河西利信
募集会社	ジョーンズラングラサール(株) JLLリテールマネジメント(株)
募集会社1	・正式社名：ジョーンズラングラサール(株) ・本社郵便番号：102-0094 ・所在地：　東京都千代田区紀尾井町 1番3号東京ガーデンテラス紀尾井町　・電話番号：03-4361-1800 ・資本金：1億9,500万円・従業員：約1,400名(2024年時点) ・売上高(+決算年月)：非公開・事業内容：各種不動産の売買や賃貸借の取引支援、効果的な運用サービス及びコンサルティング、建設プロジェクトや開発の総合的なマネジメント、企業不動産戦略のコンサルティング、施設管理や総務代行を含む全般的なファシリティマネジメント、サプライチェーンコンサルティング、環境に配慮した施設作りを支援するエナジーコンサルティング、ホテルに特化した投資・運営アドバイザリー、独自の市場調査や分析に基づく情報提供など。
募集会社	・正式社名：JLLリテールマネジメント(株) ・本社郵便番号：102-0094 ・所在地：　東京都千代田区紀尾井町 1番3号東京ガーデンテラス紀尾井町　・電話番号：03-6773-5400 ・資本金：5,000万円・従業員：303人（2024年11月時点）・売上高：非公開・事業内容【プロパティマネジメント】 ■商業施設における収益予算の設定とその進行管理 ■商業施設のリニューアル計画策定とその進行管理 ■テナント会等の運営含めたテナント管理 ■販売促進、演出、装飾等の営業サポート ■各種請求、支払い業務、入金管理等の事務管理業務 ■商業施設の環境維持管理業務、運営管理業務【セールスプロモーション】 ■販売促進計画の企画立案 ■広告宣伝・装飾・イベント・Web/SNS活用の実施【テナントリーシング】 ■マーケティング分析に沿ったゾーニングプランの企画立案 ■賃料、共益費の設定および改定更新指導 ■国内外のテナントの誘致【デューデリジェンス】 ■建物の商業資産価値の算定 ■商業不動産の収益向上計画の策定 ■必要投資の調査・提案 ■マーケティングの実施 ■マーチャンダイジングの提案
沿革	1783年リチャード・ウィンスタンレー(Richard Winstanley)が英国ロンドンにて競売人として店を構え、1806年に息子のジェームス(James)が受け継ぐ 1939年ジョーンズラングウートン、英国ロンドンにて創立 1957年ジョーンズラングウートン、アジアで事業を展開 1968年ラサールパートナーズ、米国シカゴにて創立 1985年ジョーンズラングウートン（株）、日本で設立(東京) 1999年英ジョーンズラングウートンと米ラサールパートナーズが合併し、ジョーンズラングラサールが誕生 2000年（株）ランドビルマネジメントを統合 2003年福岡に拠点開設 2005年関西に拠点開設 2008年世界的なスポーツイベントの開発アドバイザリー 2010年日本法人創立25周年 2012年世界的なスポーツイベントの開発アドバイザリージョーンズラングラサールコンストラクションズ（株）を創立 2013年オペックスコンサルティング（株）を買収 2014年ジョーンズラングラサールの企業呼称をJLLに変更 2015年日本法人創立30周年（株）丹青モールマネジメントの株式を取得 2016年森井総合鑑定（株）の株式を取得現　（現：JLL森井鑑定（株)）（株）丹青モールマネジメントを完全グループ会社化（当時：JLLモールマネジメント(株)） 2017年「Achieve Ambitions」「Personal Touch」をテーマにブランド刷新 JLL Spark設立　不動産テックを推進 2018年森井総合鑑定（株）の企業呼称をJLL森井鑑定（株）に変更 2021年 2040年までに炭素排出量実質ゼロ（ネット・ゼロ）達成を公約 2022年東京本社、大阪支社移転 2022年 RetailグループとJLLモールマネジメント（株）が統合 JLLリテールマネジメント（株）へ社名変更 2024年名古屋に拠点開設 2025年福岡支社移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	15名	25名	40名
取得者	5名	25名	30名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 23.4%
  （351名中82名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり JLLでは、早い段階で新卒社員のスムーズな導入を促し、可能性を広げるための様々な機会を提供しています。　・新卒社員導入プログラム　・入社オリエンテーション　・ジョブシャドウ　・フォローアップ研修また、プロフェッショナルとして必要な知識やスキルを習得するための各種研修プログラムが用意されています。社員は仕事の質を高めるために求められる様々なスキルや知識を、対面研修や全社員が無料で使えるオンラインプログラムなどを通じて習得する事ができます。 ※各社共通
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、神戸大学＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪商業大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西学院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、上智大学、白百合女子大学、成城大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京都市大学、東京都立大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、長崎大学、長崎県立大学、奈良県立大学、日本大学、一橋大学、文化学園大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、九州産業大学、京都芸術大学、大東文化大学、龍谷大学、帝京平成大学、徳島文理大学、大阪市立大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年男性 12名、女性 11名 2023年男性 4名、女性 7名 2022年男性 10名、女性 5名

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、神戸大学
＜大学＞
青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪商業大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西学院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、上智大学、白百合女子大学、成城大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京都市大学、東京都立大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、長崎大学、長崎県立大学、奈良県立大学、日本大学、一橋大学、文化学園大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、九州産業大学、京都芸術大学、大東文化大学、龍谷大学、帝京平成大学、徳島文理大学、大阪市立大学

採用実績（人数）

2024年男性 12名、女性 11名
2023年男性 4名、女性 7名
2022年男性 10名、女性 5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）