最終更新日：2026/7/9

(株)NTTデータ先端技術【旧社名：エヌ・ティ・ティ・データ先端技術(株)】

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

情報処理
ソフトウエア
セキュリティ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円〔(株)エヌ・ティ・ティ・データ 100％出資〕

売上高: 当社単体　756億円（2025年3月期）グループ会社　113億円（2025年3月期）【NTTデータニューソン】

従業員数: 1,151名（単独／2025年4月1日現在） 1,738名（グループ全体／2025年4月1日現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

NTTデータグループの技術担当！ITインフラ＆セキュリティ技術で社会貢献！

夏選考開催中です！内々定まで最短2週間（2026/07/09更新）

伝言板画像

こんにちは！NTTデータ先端技術の採用担当です！

「人と技術で、まだ見ぬ未来へ
Beyond the frontier. INTELLILINK」

NTTデータ先端技術では上記の採用コンセプトの基、
最新技術を駆使してお客さまへ最適なシステム基盤を提供する
システムエンジニアを求めています。
その中でも下記の人物像のいずれか、または複数当てはまる方を募集しています。

1.技術志向
2.プロジェクトマネジメント志向
3.ビジネスディベロップメント志向

エントリー後のマイページから会社説明動画を視聴可能です。
一次選考の予約を受け付けております。
◇会社紹介動画はこちら↓
https://www.youtube.com/watch?v=wf_8tzhAaWs

少しでもご興味のある方は奮ってご参加ください!!

技術・研究

ITシステム基盤、デジタルビジネス、セキュリティの領域で高度な知見とノウハウを有しています。
制度・働き方

フレックスタイム制、リモートワークは平均70％、育児休職制度など働きやすい環境が整っています。
職場環境

2024年12月から東京駅前のオフィスに移転し、新しいオフィス・快適なアクセス環境です。

会社紹介記事

NTTデータの子会社で唯一ITシステム基盤をメインにビジネスを行っています。最新テクノロジーを利用してお客さまに役立つベストプラクティスを提供します。一人ひとりの個性や意思を尊重する社風で、社員のワークライフバランスを重視しています。経済産業省が認める健康経営優良法人2026（大規模法人部門）を取得。

: NTTデータの子会社で唯一ITシステム基盤をメインにビジネスを行っています。最新テクノロジーを利用してお客さまに役立つベストプラクティスを提供します。

: 一人ひとりの個性や意思を尊重する社風で、社員のワークライフバランスを重視しています。経済産業省が認める健康経営優良法人2026（大規模法人部門）を取得。

NTTデータの大規模プロジェクトでコア領域を任される高度な課題に応えるIT技術者集団

様々な専門性をもった技術力の高い社員が多く在籍しており、ITシステム基盤を通して社会を支えます。NTTグループの安定した経営基盤の下で働くことができるのも特長です。	「ITシステム基盤」と聞いて、皆さんは何を思い浮かべますか？ ITシステム基盤とは、ITシステムを支える“土台”のこと。私たちの生活を支える重要なインフラです。例えば、誰もが使うATM。全国どこでも自分の口座からお金を引き出せ、金額が正確に反映され、個人情報・残高が正しく連動する ―これらすべてが、サーバー、ネットワーク、データベース、セキュリティなどのITシステム基盤によって実現されています。さらにスケールアップすると、銀行の勘定系システム（預金・振込・貸出などのコア業務を担うシステム）は毎日数千万から数億件のトランザクションを処理。公共分野では、年金・税務・マイナンバー関連システムが国民全員のデータを扱い、24時間365日安定稼働が求められます。当社が手がけた日本を代表するアパレルの大規模ECサイトでは、同時アクセス数万、数十万の負荷に耐えながら、在庫・決済・配送をリアルタイムで連動させています。こうした「止まらない・間違えない・安全な」基盤を支えるのが、私たちNTTデータ先端技術の役割です。ミッションクリティカルなシステムに求められる高度な技術力で、お客様の高い期待に応え続けています。 ■NTTデータ先端技術の特徴・NTTデータグループでITインフラ基盤＆セキュリティを専門に担う技術者集団・子会社の中で売上規模最大（単体756億円／2025年3月期）・23期連続で前年を上回る売上・金融・公共・法人向け大規模案件多数・最新技術への積極挑戦と人材育成に注力社会の裏側で静かに支えるITシステム基盤。ミスが許されないプレッシャーもあります、だからこそ大きなやりがいがあります。 NTTデータ先端技術で、技術力で未来を切り拓きませんか？

様々な専門性をもった技術力の高い社員が多く在籍しており、ITシステム基盤を通して社会を支えます。NTTグループの安定した経営基盤の下で働くことができるのも特長です。

「ITシステム基盤」と聞いて、皆さんは何を思い浮かべますか？

ITシステム基盤とは、ITシステムを支える“土台”のこと。
私たちの生活を支える重要なインフラです。例えば、誰もが使うATM。

全国どこでも自分の口座からお金を引き出せ、金額が正確に反映され、個人情報・残高が正しく連動する
―これらすべてが、サーバー、ネットワーク、データベース、セキュリティなどのITシステム基盤によって実現されています。

さらにスケールアップすると、銀行の勘定系システム（預金・振込・貸出などのコア業務を担うシステム）は
毎日数千万から数億件のトランザクションを処理。
公共分野では、年金・税務・マイナンバー関連システムが国民全員のデータを扱い、24時間365日安定稼働が求められます。
当社が手がけた日本を代表するアパレルの大規模ECサイトでは、同時アクセス数万、数十万の負荷に耐えながら、
在庫・決済・配送をリアルタイムで連動させています。

こうした「止まらない・間違えない・安全な」基盤を支えるのが、
私たちNTTデータ先端技術の役割です。
ミッションクリティカルなシステムに求められる高度な技術力で、お客様の高い期待に応え続けています。

■NTTデータ先端技術の特徴
・NTTデータグループでITインフラ基盤＆セキュリティを専門に担う技術者集団
・子会社の中で売上規模最大（単体756億円／2025年3月期）・23期連続で前年を上回る売上
・金融・公共・法人向け大規模案件多数
・最新技術への積極挑戦と人材育成に注力

社会の裏側で静かに支えるITシステム基盤。
ミスが許されないプレッシャーもあります、だからこそ大きなやりがいがあります。
NTTデータ先端技術で、技術力で未来を切り拓きませんか？

会社データ

事業内容	NTTデータ先端技術は、1999年にNTTデータの技術開発本部から分社化して立ち上げたNTTデータグループの中でもITシステム基盤、ソフトウェア、セキュリティの3つの領域で最も高度な知見とノウハウ、実績がある会社です。営業面・技術面でNTTデータと連携して官公庁、金融、流通、小売、製造等、各業種のDXを推進し、最新テクノロジーを活用しお客さまに役立つベストプラクティスを提供します。 ■基盤ソリューション ■デジタルビジネス ■セキュリティ＆テクノロジーコンサルティング ■マネージド＆ファシリティサービス ■基盤ソリューション～商材の導入から運用管理までトータルソリューション提供・サーバー、ネットワーク、ストレージ、データベース等の機器を活用した、「ITシステム基盤」の提案から設計、構築、試験、運用、保守のワンストップサービス・オープンソースソフトウェア（OSS）の活用によるシステム開発・構築 ■デジタルビジネス～先進的な技術を活用したデジタルビジネスを提供～・ビッグデータ活用基盤の構築と運用・新規ビジネスアイデア創発支援、アジャイル開発を採用したアプリケーション開発・オフショア開発では、グローバル人材を活用して、技術力・グローバル対応力で課題解決 ■セキュリティ&テクノロジーコンサルティング～高度化するサイバー攻撃に対して、特定・防御・検知・対応・復旧までセキュリティサービスをトータルに提供します。・お客さまのシステムのセキュリティ診断・24時間体制のシステム監視サービス・情報セキュリティ事故が発生した際の調査・原因究明・レジリエンス対応・セキュリティコンサルティング　　etc. ■マネージド＆ファシリティサービス～業務効率化とコスト最適化を実現するためのシステム運用の高度化サービスを提供・既存システムのリフト＆シフト、クラウド導入から運用まで一貫支援・データセンター、オフィスの設計工事 NTTデータグループの中でもITシステム基盤、ソフトウェア、セキュリティ、マネージドサービスの4つの領域で最も高度な知見とノウハウ、実績がある会社です。

事業内容

NTTデータ先端技術は、1999年にNTTデータの技術開発本部から分社化して立ち上げたNTTデータグループの中でもITシステム基盤、ソフトウェア、セキュリティの3つの領域で最も高度な知見とノウハウ、実績がある会社です。
営業面・技術面でNTTデータと連携して官公庁、金融、流通、小売、製造等、各業種のDXを推進し、最新テクノロジーを活用しお客さまに役立つベストプラクティスを提供します。

■基盤ソリューション
■デジタルビジネス
■セキュリティ＆テクノロジーコンサルティング
■マネージド＆ファシリティサービス

■基盤ソリューション～商材の導入から運用管理までトータルソリューション提供
・サーバー、ネットワーク、ストレージ、データベース等の機器を活用した、「ITシステム基盤」の提案から設計、構築、試験、運用、保守のワンストップサービス
・オープンソースソフトウェア（OSS）の活用によるシステム開発・構築

■デジタルビジネス～先進的な技術を活用したデジタルビジネスを提供～

・ビッグデータ活用基盤の構築と運用
・新規ビジネスアイデア創発支援、アジャイル開発を採用したアプリケーション開発
・オフショア開発では、グローバル人材を活用して、技術力・グローバル対応力で課題解決

■セキュリティ&テクノロジーコンサルティング～高度化するサイバー攻撃に対して、特定・防御・検知・対応・復旧までセキュリティサービスをトータルに提供します。

・お客さまのシステムのセキュリティ診断
・24時間体制のシステム監視サービス
・情報セキュリティ事故が発生した際の調査・原因究明・レジリエンス対応
・セキュリティコンサルティング　　etc.

■マネージド＆ファシリティサービス～業務効率化とコスト最適化を実現するためのシステム運用の高度化サービスを提供

・既存システムのリフト＆シフト、クラウド導入から運用まで一貫支援
・データセンター、オフィスの設計工事

NTTデータグループの中でもITシステム基盤、ソフトウェア、セキュリティ、マネージドサービスの4つの領域で最も高度な知見とノウハウ、実績がある会社です。

本社郵便番号	100-7013
本社所在地	東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー13階
本社電話番号	03-6275-6960
設立	1999年8月3日
資本金	1億円〔(株)エヌ・ティ・ティ・データ 100％出資〕
従業員数	1,151名（単独／2025年4月1日現在） 1,738名（グループ全体／2025年4月1日現在）
売上高	当社単体　756億円（2025年3月期）グループ会社　113億円（2025年3月期）【NTTデータニューソン】
事業所	本社：〒100-7013 東京都千代田区丸の内2-7-2JPタワー13階月島オフィス：〒104-0052 東京都中央区月島1-15-7 パシフィックマークス月島関西オフィス：〒550-0004 大阪府大阪市西区靱本町2-3-2 なにわ筋本町MIDビル
子会社	(株)NTTデータニューソン
平均年齢	39.8歳
年次有給休暇取得率	83.2%
沿革	1999年8月3日 NTTデータ先端技術(株)設立 2009年7月1日以下３社を統合 (株)NTTデータ・ピー・エム・オー (株)NTTデータ・イー・エックス・テクノ (株)NTTデータ・テクノマーク 2009年10月1日 (株)NTTデータシステムズからオラクル事業の移管 2011年7月1日 NTTデータ・セキュリティ(株)と統合 2017年6月27日ニューソン(株)を子会社化（現(株)NTTデータニューソン） 2018年7月1日 (株)NTTデータ・グローバル・テクノロジー・サービス・ジャパンとの事業統合を行う 2022年3月9日ホワイト500　健康経営優良法人2022(大規模法人部門)認定 2022年12月9日厚生労働大臣が認定する「えるぼし」企業（認定段階2）を取得 2025年1月6日本社移転（パシフィックマークス月島よりJPタワーへ）商号を株式会社NTTデータ先端技術へ変更 2025年4月11日厚生労働大臣が認定する「くるみん」を取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	23名	8名	31名
取得者	14名	8名	22名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

60.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修　3ケ月インフラ技術研修：4週間、アプリ開発研修：4週間、AI技術研修：1週間、AWS研修：1週間ビジネスマナー基礎研修：4日間３年目以降のテクニカルスキルは、クラウドエンジニア、AIエンジニア、セキュリティエンジニアなど「人財タイプ別」に育成カリキュラムを制定約3000あるNTTデータグループ共通の研修の中からも自分で選択受講してスキルを高めます ■階層別研修マネジメントスキルは、各等級昇格時に階層別研修を実施して、適切なキャリア支援と成長機会をご用意しています ■各種ベンダー研修（AWS、Oracle、Microsoft、Cisco...）業務上、必要であると認められた「研修受講」にかかる費用を全額負担します。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援制度　資格受験費用、資格維持費用を会社が負担します ■プロフェッショナルタイム年間50時間を目標に、業務時間中に資格取得のための自己学習、研修・セミナーの参加、技術検証・技術調査ほか自由に取り組める制度 ■Udemy Business オンライン動画学習プラットフォームで最先端の講座をどこよりも圧倒的に早く受講可能 ■検証環境の提供最新技術・機器を思う存分検証できる専用の環境もあります
メンター制度	制度あり ■入社後2年間は育成期間です 2年のOJT期間中は、メイン・サブトレーナー2名で新入社員を随時サポート
キャリアコンサルティング制度	制度あり 1. キャリア相談室あります国家資格のキャリアコンサルタントを保有した社員を指名して、自身のキャリアや性格にあったキャリア相談を行っています 2.キャリア形成支援制度　上司との目標面談、上期・下期と年2回実施。次年度の異動希望をヒアリングをしています 3.社内公募制度　半期に１回、社内公募あり。希望先の上司と話し合いで合意となれば異動が決定します
社内検定制度	制度ありプロフェッショナルCDP 目指すべき人財像や成長の道筋を示し、社員一人ひとりの専門性とレベルを認定し、気づきを提供するとともに、能力開発施策や配置とあわせて、「社員の自律的なキャリア形成を支援する」ための仕組みです。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山大学、日本女子大学、佐賀大学、同志社大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、情報セキュリティ大学院大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、広島市立大学、福岡工業大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京電機大学、法政大学、秋田県立大学、宇都宮大学、長岡技術科学大学、富山県立大学、金沢工業大学、大阪公立大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、専修大学、創価大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、兵庫県立大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、龍谷大学、早稲田大学、中央大学、東京都市大学、滋賀大学、高崎経済大学、熊本大学、サイバー大学、東京学芸大学、産業能率大学、玉川大学、長崎大学、北海道情報大学、津田塾大学、静岡県立大学、放送大学、近畿大学、東邦大学、徳島大学＜短大・高専・専門学校＞宇部工業高等専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、情報科学専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東北電子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、北海道情報専門学校オタワ大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　 2023年 2024年　 2025年 ----------------------------------------------------------------------------- 院了　　10名　　 14名　　22名　　　17名　　　9名　　 12名大卒　　12名　　 11名　　15名　　　22名　　 31名　　 31名高専　　 1名　　 2名　　　ー　　　 1名　　　ー　　　　 1名専門　　 5名　　ー　　　ー　　　 1名　　　ー　　　　ー
採用実績（学部・学科）	■2025年・学部商学部生命科学部情報連携学部理学部ＩＴ総合学部教育学部情報マネジメント学部情報通信学部法学部工学部国際日本学部情報データ科学部経営情報学部総合政策学部社会システム科学部情報学部情報科学部人文社会科学部教養学部産業理工学部理工学部情報コミュニケーション学部・学科商学科生命機能学科情報連携学科化学科ＩＴ総合学科現代マネジメント学科組込みソフトウェア工学科法学科ソフトウェアサイエンス学科国際日本学科情報データ科学科システム情報学科総合政策学科経営情報科学科コンピュータ科学科ディジタルメディア学科法律経済学科コンピュータ科学学科法律経済学科情報システム学科教養学科情報学科情報科学科情報コミュニケーション学科現代マネジメント学科現代マネジメント学科理工学科・専攻知能情報システム工学専攻情報学専攻情報・ネットワーク工学専攻マネジメント工学専攻数理・電気電子情報学専攻工学専攻数理情報学専攻電気電子系専攻 ■2024年・学部情報学部情報工学部情報科学部コンピュータサイエンス学部ネットワーク情報学部工学部理工学部経営学部理学部メディア学部経済学部・学科情報工学科情報通信工学科コンピュータ科学科情報システム学科ネットワーク情報学科ビジネスエコノミクス学科経営学科ディジタルメディア学科経済情報システム学科物理工学科理学科・専攻情報工学専攻情報科学専攻情報学専攻電気物性工学専攻電気電子情報系専攻システム理工学専攻 ■2023年・学部情報学部システム理工学部コンピュータサイエンス学部工学部理工学部農学部理学部システムデザイン工学部法学部文学部経済学部経営学部・学科情報工学科システム工学科コンピュータサイエンス学科数理科学科機械情報工学科数理・電気電子情報学科生命科学科電気電子工学科経営システム工学科史学科法律学科経済学科会計ファイナンス学科・専攻情報科学専攻情報学専攻先端科学技術研究科情報コミュニケーション学専攻先進理工系科学専攻知能情報工学専攻機械工学専攻電気・電子工学専攻電気情報工学専攻航空宇宙海洋系専攻