最終更新日：2026/6/11

システムバンク(株)

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
受託開発

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8,000万円

売上高: 10.2億円（2025年3月期実績）

従業員: 77名（2025年12月末現在）

募集人数: 1～5名

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

信用金庫の関連会社として中小金融機関向けパッケージ商品があることが強みです！＃研修充実＃福利厚生も頑張ってます

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信用金庫の関連会社として中小金融機関向けパッケージ商品があることが強みです！＃福利厚生・研修充実（2026/06/11更新）

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こんにちは！
システムバンク採用担当の松井です。

当社は、金融の業務ノウハウを活かし、中小金融機関向けの業務ソフトウエアを開発販売しております。豊富な人材と技術力を武器に、全国の信用金庫に高い販売シェアを確保しています。是非、若い力で新たなシステム開発にチャレンジしてください。

ご興味がある方はエントリーお願い致します。
７月以降の開催は、マイナビを通じてご案内させていただきます。
よろしくお願い致します。

制度・働き方

奨学金支援制度、食事代補助制度もあり福利厚生は充実しています。休暇も取りやすい環境です。
製品・サービス力

各種アプリケーションパッケージを自社開発し、全国の中小金融機関に納入しています。
キャリア

業務分析レベルのコンサルティングを起点とした各種ソリューション提供などのキャリアを積めます。

会社紹介記事

金融の最前線で活躍する金融ＳＥたち。金融システムのさらなる進化と発展に向け、大きな役割を果たしています。リーマンショックを機に深刻な経済危機に見舞われ、今まで地域を支えてきた中小金融機関からは当社の存在が強く求められています。

: 金融の最前線で活躍する金融ＳＥたち。金融システムのさらなる進化と発展に向け、大きな役割を果たしています。

: リーマンショックを機に深刻な経済危機に見舞われ、今まで地域を支えてきた中小金融機関からは当社の存在が強く求められています。

一緒に、金融システムを通じて世の中に貢献しませんか

東京東信用金庫の情報部門で豊富な経験を積んだエンジニアたちの、「研鑽したスキルをフルに活かし、お客さまのために真に有意義で価値ある金融ソリューションを提供したい」との思いが原点となり、１９８７年に当社は設立されました。その後、地域金融機関向けの人事・給与システムやコールセンターシステム、事務効率化システムなどを開発し、製品ラインアップに加えました。今では、業務分析レベルのコンサルティングを起点とした各種ソリューション提供や、設計・構築、開発、導入、運用・保守からなる包括的なＳＩサービスなどで多くの地域金融機関にご利用頂いています。当社の目指しているのは「社員一人一人が幸福でいる」ことです。経済的な幸福は勿論ですが、「世の中のためにお役に立てている」と実感できることも大切だと考えます。製品やサービスを直接ご提供することで、お客さまがご満足いただいている姿を直に感じ、お役に立てているという貢献感は社員にとって最大のモチベーションになっています。当社は多様な働き方を試みています。アフター・コロナにおいても在宅勤務を継続し、子育てや介護といったライフステージでも、フルタイム同様の働き方をして頂ける勤務体制構築を目指しています。また、当社は新卒採用にも大きく力を入れる会社でもあり、先輩から後輩エンジニアへの技術・ノウハウの伝承に力を注いできました。新人教育に際しては、高度な技術研修への参加にはじまり、業務知識習得を目的とした金融業務研修など、単なる技術面の習得だけに留まらない、業務知識習得を見据えた実践的なカリキュラムにてシステムエンジニアとしての基礎を築きます。そして、充実した福利厚生により、エンジニアたちが安心して技術研鑽に専念できるよう、生きがいのある働きやすい環境を整えています。ぜひ、当社で、自分自身の仕事によって「世の中に貢献」してみませんか？ <代表取締役社長相澤亮一>

東京東信用金庫の情報部門で豊富な経験を積んだエンジニアたちの、「研鑽したスキルをフルに活かし、お客さまのために真に有意義で価値ある金融ソリューションを提供したい」との思いが原点となり、１９８７年に当社は設立されました。
その後、地域金融機関向けの人事・給与システムやコールセンターシステム、事務効率化システムなどを開発し、製品ラインアップに加えました。今では、業務分析レベルのコンサルティングを起点とした各種ソリューション提供や、設計・構築、開発、導入、運用・保守からなる包括的なＳＩサービスなどで多くの地域金融機関にご利用頂いています。

当社の目指しているのは「社員一人一人が幸福でいる」ことです。経済的な幸福は勿論ですが、「世の中のためにお役に立てている」と実感できることも大切だと考えます。製品やサービスを直接ご提供することで、お客さまがご満足いただいている姿を直に感じ、お役に立てているという貢献感は社員にとって最大のモチベーションになっています。

当社は多様な働き方を試みています。アフター・コロナにおいても在宅勤務を継続し、子育てや介護といったライフステージでも、フルタイム同様の働き方をして頂ける勤務体制構築を目指しています。
また、当社は新卒採用にも大きく力を入れる会社でもあり、先輩から後輩エンジニアへの技術・ノウハウの伝承に力を注いできました。新人教育に際しては、高度な技術研修への参加にはじまり、業務知識習得を目的とした金融業務研修など、単なる技術面の習得だけに留まらない、業務知識習得を見据えた実践的なカリキュラムにてシステムエンジニアとしての基礎を築きます。そして、充実した福利厚生により、エンジニアたちが安心して技術研鑽に専念できるよう、生きがいのある働きやすい環境を整えています。

ぜひ、当社で、自分自身の仕事によって「世の中に貢献」してみませんか？
<代表取締役社長相澤亮一>

会社データ

プロフィール	当社は、東京東信用金庫の情報部門が中小金融機関のサポーターを目指して独立したソフトウェア会社で、３０年以上の歴史を誇ります。発足当初から東京東信用金庫のソフトウェア開発をアウトソーシングの形式で行っています。さらに、この金融機関のシステム開発ノウハウを生かし、各種アプリケーションパッケージを自社開発し、全国の中小金融機関に納入しています。おかげさまで全国の信用金庫様の高いシェアを占める商品もいくつかあります。金融機関の関連会社で派手やかさはありませんが、堅実経営でかつ金融向け商品を扱う関係から品質重視の経営を行っています。ソフトウェア会社の財産は人（技術）と考え技術者育成に注力するとともに、新規技術の吸収にも積極的に取り組んでいます。
事業内容受託開発技術派遣	１．金融機関向けシステムの受託開発２．アプリケーションパッケージの設計、開発、導入、販売、保守（1）人事・給与関連システム　　・人事情報、給与計算、保険、各種シミュレーション、就労管理　他（2）コールセンター関連システム　　・テレホンバンキング、テレマーケティング、オートコール（3）事務集中関連システム　　・融資重要書類集中管理、諸届集中管理、本人確認書集中管理　他３．システムアウトソーシング４．主な取引先　　東京東信用金庫、横浜信用金庫、全国信用金庫、全国信用組合、　　株式会社しんきん情報サービス、株式会社しんきん情報システムセンター、　　日本電気株式会社、ＢＩＰＲＯＧＹ株式会社、沖電気工業株式会社、　　キヤノンＩＴソリューションズ株式会社　他　　「労働者派遣事業許可番号：派13-309266」

プロフィール

当社は、東京東信用金庫の情報部門が中小金融機関のサポーターを目指して独立したソフトウェア会社で、３０年以上の歴史を誇ります。
発足当初から東京東信用金庫のソフトウェア開発をアウトソーシングの形式で行っています。
さらに、この金融機関のシステム開発ノウハウを生かし、各種アプリケーションパッケージを自社開発し、全国の中小金融機関に納入しています。おかげさまで全国の信用金庫様の高いシェアを占める商品もいくつかあります。金融機関の関連会社で派手やかさはありませんが、堅実経営でかつ金融向け商品を扱う関係から品質重視の経営を行っています。
ソフトウェア会社の財産は人（技術）と考え技術者育成に注力するとともに、新規技術の吸収にも積極的に取り組んでいます。

事業内容

受託開発
技術派遣

１．金融機関向けシステムの受託開発
２．アプリケーションパッケージの設計、開発、導入、販売、保守
（1）人事・給与関連システム
　　・人事情報、給与計算、保険、各種シミュレーション、就労管理　他
（2）コールセンター関連システム
　　・テレホンバンキング、テレマーケティング、オートコール
（3）事務集中関連システム
　　・融資重要書類集中管理、諸届集中管理、本人確認書集中管理　他
３．システムアウトソーシング
４．主な取引先
　　東京東信用金庫、横浜信用金庫、全国信用金庫、全国信用組合、
　　株式会社しんきん情報サービス、株式会社しんきん情報システムセンター、
　　日本電気株式会社、ＢＩＰＲＯＧＹ株式会社、沖電気工業株式会社、
　　キヤノンＩＴソリューションズ株式会社　他
　　「労働者派遣事業許可番号：派13-309266」

本社郵便番号	130-0026
本社所在地	東京都墨田区両国４丁目３１番１６号ひがしんみどりビル
本社電話番号	０３－５６３８－１７７０
設立	1987年3月5日
資本金	8,000万円
従業員	77名（2025年12月末現在）
売上高	10.2億円（2025年3月期実績）
事業所	本社／東京都墨田区
業績推移	決算期　　　　売上高　　経常利益（単位：百万円） ───────────────── 2021年3月　　　700　　　18.7 2022年3月　　　798　　　41.4 2023年3月　　　865　　　40.0 2024年3月　　1,132　　102.6 2025年3月　　1,029　　　50.9 創業以来３８年、経常黒字を続けております。
主な取引先	東京東信用金庫横浜信用金庫全国信用金庫全国信用組合株式会社しんきん情報サービス株式会社しんきん情報システムセンターキヤノンITソリューションズ株式会社日本電気株式会社 BIPROGY株式会社沖電気工業株式会社　他
関連会社	東京東信用金庫
福利厚生	年次有給休暇は「１日・半日・１時間」それぞれの単位で取得可能であり、繰越期限が過ぎた年次有給休暇を、最大４０日まで保存可能な保存有給休暇制度などより柔軟で多様な働き方ができる職場環境を目指しています。また、年１回必ず健康診断を受診してもらっており、受診率１００％を継続中です。なお、健診日当日は特別休暇となるので年次有給休暇は減りません。健診費用も会社から補助があるので自己負担なしです。資格取得支援は「社員のスキルアップと生産性の向上」「社員のモチベーションと満足度の向上」を目的としており、スキルアップのための資格取得や書籍代などの補助、資格取得者には報奨金と毎月の給与に資格手当を支給しています。他には、２０１６年より導入したインセンティブポイント制度、２０２５年には奨学金返還支援制度と食事代補助制度を導入しています。
キャリアアップできる環境	内定者には、e-learningを利用した「入社前研修」を用意。内定式後～入社式迄の約６か月の期間で、ITパスポート又は基本情報技術者の試験対策及び、ビジネスマナーやIT基礎・アルゴリズム基礎などを、自分のペースで学んでいただきながら、この期間中に計４回（開催日限定で午後に4時間ほど）Zoomを利用した「フォローアップ研修」（例：プログラミング初心者のためのJava入門編１～２など）も用意しています。入社後は、オンラインと集合を組み合わせた「新入社員集合研修」を用意。入社式後～約３か月の期間で、基本的なビジネス研修から実践技術研修（ソフトウェアエンジニア養成）・金融業務の基礎を学習します。「新入社員集合研修」終了後の配属先にて先輩社員の指導のもと、OJTを通じて業務にあたっていただきながら、配属後１年目に実践的な「プログラミング研修」を、２年目「アプリケーション開発研修」を、３年目「若手社員研修とWebサーバー構築研修」を、７年目以降「中堅社員研修」を、他にも「システムエンジニア研修」「リーダー育成研修」「プロジェクトマネジメント研修」「新任管理職研修」などを設けてます。
社風・風土	開発現場と聞くと静かに黙々と作業しているイメージが強くありますが、そのようなことは一切なく自社開発のため、打ち合わせの声や、保守の電話の声や、社員同士の雑談による声が聞こえているので、公私ともにコミュニケーションが取りやすい職場だと思います。福利厚生にある「インセンティブポイント制度」は、社員会代表と役員の間での労使会議を通して、社員会代表の意見をきっかけに制度の導入が決まった経緯があります。また、社員会より社内イベントアンケートを行った際に「屋形船に乗りたい」「何かスポーツが見たい」といった意見をきっかけに、屋形船を貸し切って東京夜景クルーズを開催したり、野球やバスケットのハーフシーズンチケットを購入、都合が良い社員たちが試合を観戦しにいったりと、社員が意見を言いやすい社風でもあります。
企業理念・ビジョン	当社は「ソフトウェア製品及びサービスの提供を通して、お客様のご安心と信頼を得る」ことを目指し、社員一人ひとりの満足と企業の創造的発展を通して社会貢献をすること。そのための行動指針として、【Question：冷静な読み】常に疑問を持ち事実確認や現状把握を行い、冷静に分析し課題を抽出する【Quick：素早い行動】的確なスケジュール管理により迅速に行動する【Quality：精緻な解決】課題解決を行い、質の高いサービスを提供する【３Q：感謝】３つのQを行ってお客様に喜んで頂き、お客様・社会に貢献できることに感謝これらにより、全員がプロフェッショナリズムを持ち、高い付加価値を生み出していくことで、民主的に皆で利益を獲得していき、お客様・社員・会社が共存共栄していくように取り組んでいます。
技術力・開発力	当社の強みとしては大きく分けて２つあります。まず、東京東信用金庫の事務センター勤務の関係で、金融業務や知識に精通している人材が多い点が１つ。次に、２０２５年９月末時点で全国に２５４ある信用金庫のうち、北は北海道、南は九州沖縄までの１６４のお客様、信用金庫以外のお客様を含めると１８２のお客様へシステム導入が行われています。システム導入のためにお客様先へ訪問することにより、様々な相談・調査・確認・分析を行う機会が多くあることから、それらの内容と対応等について社内で共有し、コツコツと積み上げていった結果、多様なノウハウが蓄積されている点となります。
月平均所定外労働時間	13時間（2024年度実績）
平均有給休暇取得日数	12.7日（2024年度実績）
平均年齢	40歳4か月（2024年度実績）
男女比	男性　75％　　女性　25％（2024年度実績）
育児休業取得者数	1名（2024年度実績）
沿革	１９８７年東武信用金庫（現：東京東信用金庫）のコンピュータ部門が独立して東京都中央区蛎殻町にシステム開発会社を3月5日に設立（資本金5,000万円）１９９４年 DOS版「人事情報システム」をリリース１９９５年 DOS版「給与管理システム」をリリース１９９７年 Windows版「人事情報・給与管理システム」をリリース２０００年「コールセンターシステム」をリリース本社を中央区蛎殻町から墨田区両国へ移転資本金7,000万円に増資２００４年営業店事務の合理化を目指した「事務効率化ソリューション」を発表２００５年「就労管理システム」をリリース資本金8,000万円に増資２００６年「プライバシーマーク」の認定を取得２００７年「融資支援システム」をリリース２００８年「経営管理システム」をリリース２００９年「保証業務管理システム」をリリース２０１３年「事務集中クラウドシステム」をリリース２０１５年「マイナンバー管理システム」リリース２０１７年金融業者向けに「業務フロー型マニュアル作成支援ソリューション」をリリース２０１９年新元号「令和」へのシステム改修実施働き方改革関連法に対応した「就労管理システム」をリリース２０２０年「融資契約書作成システム」をリリース２０２１年「年末調整申告システム」をリリース２０２２年「ワークフローシステム」をリリース２０２３年 ISMS（ISO27001準拠の情報セキュリティマネジメントシステム）の認証取得２０２５年 DX認定を取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （19名中0名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ■内定者　入社前研修（内定式後～入社式迄　約６か月）・e-learningによる試験対策（ＩＴパスポート又は基本情報技術者）を行います。・e-learningによる下記の研修を行います。　　(必須)　ビジネスマナー、ＩＴ基礎　　(任意)　ネットワーク、アルゴリズム基礎、ＤＢ基礎など・この期間中に計４回（開催日限定で午後に４時間程）Ｚｏｏｍを利用したフォローアップ研修を　行います。　　(基本必須)　プログラミング初心者のためのＪａｖａ入門編１～２など ■新入社員　集合研修（入社式後～　約３か月）入社後から、以下の研修をオンラインと集合を組み合わせて行います。　・ビジネス研修（社会人としての基礎知識と行動を学習）　・技術研修（コンピュータ基礎からデータベースとＣ＃プログラミング、プロジェクト実践などを　　学習。ここがメインテーマとなります）　・業務知識研修（金融業務の基礎講習） ■新入社員　プログラミング研修入社年の秋から冬にかけて、以下の実践的なプログラミング研修を行います。　・Visual Studio によるＣ＃プログラミング　・Visual Studio によるWindowsプログラミング　・Visual Studio によるWebアプリケーション開発　・Visual Studio によるデータベースアクセスアプリケーションプログラミング　・データベース入門　・ネットワークシステム基礎　・TCP/IPプロトコル ■OJT教育と階層別研修配属後は、OJT教育で約２年間のOJT担当の指導のもと、業務を学びながら技術向上を図ります。その後は、スキルアップ研修・リーダー研修・管理職研修と階層別に研修制度を用意しています。　参考として、入社２年目の技術研修として以下を用意しています。　・アプリケーション開発の基礎　・システム開発のための外部設計、内部設計　・データベース論理設計、物理設計
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援「社員のスキルアップと生産性の向上」「社員のモチベーションと満足度の向上」を目的としており、 e-learningによる資格取得支援を行います。帰宅後はなかなか学習時間の取れない社員のために、通常業務終了後に社内の会議室を利用して勉強時間を確保できます。スキルアップのための資格取得や書籍代などの補助、資格取得者には報奨金の供与と毎月の給与に資格手当を支給しています。 ■インセンティブポイント制度業務改善や新商品の提案、勉強会の開催など積極的に改善提案をされた社員や、健康優良者や衛生管理委員など各種委員会の活動を行っている社員へポイント加算し、努力している社員を積極的に褒賞（年１回、６月賞与時にポイントを金額換算して加算支給）します。
メンター制度	制度あり ■OJT制度配属後は、OJT教育で約２年間のOJT担当の指導のもと、業務を学びながら技術向上を図ります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ■資格取得支援制度　年２回の社員育成カウンセリング
社内検定制度	制度あり ■情報処理、ベンダー資格取得制度　基本、応用、高度のレベル別の褒賞などの資格奨励制度を有しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞日本大学、九州産業大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、大妻女子大学、学習院大学、九州工業大学、九州産業大学、九州情報大学、工学院大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、情報経営イノベーション専門職大学、駿河台大学、聖徳大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、東海大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、日本大学、弘前大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞上田女子短期大学、上野学園大学短期大学部、秋田情報ビジネス専門学校、筑波研究学園専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電子専門学校、東放学園映画アニメＣＧ専門学校、日本国際工科専門学校、日本電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年　2026年(予) ─────────────────────────────────── 大学卒　　　 4名　　 4名　　 3名　　　2名大学院了　　 ―　　　―　　　―　　　 ― 短大卒　　　 ―　　　―　　　―　　　 1名専門卒　　　 ―　　　―　　　―　　　 ― 高専卒　　　 ―　　　―　　　―　　　 ―
採用実績（学部・学科）	経済学部（経済学科・経営学科）経営学部（経営学科・マネージメント総合学科）経営情報学部（経営情報学科・情報ネットワーク学科）文学部（人文学科心理学専攻・コミュニケーション文化学科・ドイツ語学科・　　　　英文学科・北欧文学科）工学部（情報工学科・福祉システム工学科・工業化学科・電子工学科・　　　　工業経営学科・制御工学科・航空宇宙学科・情報通信工学科・　　　　経営工学科・電気電子工学科・電子情報工学科・機械工学科）商学部（商学科・経営学科・会計学科）情報工学部（知能情報工学科）人間栄養学部（人間栄養学科）人間科学部（児童学科・現代社会学科）法文学部（社会文化学科）法学部（法律学科、法学科、政治学科、ビジネス法学科）ネットワーク情報学部（ネットワーク情報学科）ソフトウェア情報学部（ソフトウェア情報学科）情報マネジメント学部（現代マネジメント学科）情報科学部（情報工学科）情報工学部（システムマネジメント学科）商経学部（経済学科）総合情報学部（情報文化学科）家政学部（家政福祉学科）理工学部（数理学科・物理学科・地球環境学科）理学部（数学科・応用物理科・情報科学科・化学科）国際食料情報学部（生物企業情報学科）ライフデザイン学部（人間環境デザイン学科）生物資源学部（生命科学科）文理学部（中国語中国文化学科・生命科学科）人文学部（社会システム科・人間学科）文化構想学部（文化構想学科）情報経営イノベーション学部（情報経営イノベーション学科）体育学部（体育学科）
問いません	最近５年の新入社員では、全員が文系出身者で男性５１％・女性４９％の割合であり、コンピュータ初心者が大半です。そのため、会社側も研修や資格取得支援で全面的にサポートしていますし、入社後の努力と先輩たちのサポートで専門技術が身についていくのは知っておりますので、採用実績として記載しましたが、学部・学科・文系・理系は問いません。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	1名	2名	3名
2024年	3名	1名	4名
2023年	2名	2名	4名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	3名	0名	100%
2024年	4名	0名	100%
2023年	4名	0名	100%

先輩情報

上流工程から下流工程まで: Y.S

2016年入社

31歳

九州情報大学

経営情報学部

金融システム部

QRコード

https://job.mynavi.jp/27/pc/search/corp81827/outline.html
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