最終更新日：2026/7/9

(株)プロネクサス【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

専門コンサルティング
印刷・印刷関連
広告制作・Web制作
シンクタンク・マーケティング・調査
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 30億5,865万500円

売上高: 309億9,600万円（2025年3月期実績）

従業員: 906名（2025年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

長年培ってきた高度な専門性をもとに資本市場のインフラを担うビジネス！専門性を磨き続ける私たちだからこそ提供できる価値があります。

ご覧いただきありがとうございます。／株式会社プロネクサス（2026/07/09更新）

伝言板画像

株式会社プロネクサス採用担当でございます。

※募集終了いたしました。

何卒よろしくお願いいたします。

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(株)プロネクサス採用担当
TEL：03-6272-8633
E-MAIL：pronexus@saiyo-g.net
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安定性・将来性

上場会社を中心に、4,000社近くのお客様と取引があり、ゆるぎない経営基盤をもつ
職場環境

それぞれの時代や世代、部門のワークスタイルに合った環境づくりを重視

会社紹介記事

プロネクサスでは、社員がそれぞれの部門や役割に応じて専門性の高い知識・ノウハウを発揮しながら、上場企業の情報開示（ディスクロージャー）を支えています。適切な情報開示は、健全な経済活動になくてはならないもの。それを支える誇りとやりがいを胸に、私たちは日々全力で業務と向き合っています。

: プロネクサスでは、社員がそれぞれの部門や役割に応じて専門性の高い知識・ノウハウを発揮しながら、上場企業の情報開示（ディスクロージャー）を支えています。

: 適切な情報開示は、健全な経済活動になくてはならないもの。それを支える誇りとやりがいを胸に、私たちは日々全力で業務と向き合っています。

日本のディスクロージャー・IRビジネスを牽引する、ニッチトップ企業グループ。

これまでの経験や実績に新しいアイデアが融合することで、今までにはない価値を生み出していく。プロネクサスの歴史は、この繰り返しにより紡がれてきました。	今活躍している先輩社員からも、「就職活動で初めてこの会社を知りました」と言われることが多いプロネクサス。専門性が高く、一般的に高い知名度があるとは言えませんが、実は日本の経済活動に必要不可欠とも言える大切な役割を担っています。過去、日本の社会が課題に直面するたびに、政府によって新たな法制度が設けられ、わが国の経済の健全な発展を支えてきました。情報コミュニケーション支援で社会経済に貢献するプロネクサスのビジネスもまた、こうした法制度の変化に対応し、絶えず進化を続けています。【社員に聞く！プロネクサスのここがスゴい】 ★数字が語る、お客様からの信頼の証取引先顧客数は約4,000社、上場会社では、定期製品シェアは約57％、リピート率は約98％を誇っており、一度お取引をいただいた後はほぼ永続的にサポートしています。お客様から信頼いただくパートナーとして活躍できることが、社員のやりがいやモチベーションにつながっています。 ★進化し続けるプロネクサスの事業もともとは株券などの制作を行う印刷会社として、その歴史をスタートしたプロネクサス。お客様とのコミュニケーションから生まれるニーズを的確にとらえ、ディスクロージャービジネスへと進出し、国内屈指のニッチトップ企業として発展してきました。その後もIRなど、ステークホルダーとお客さま企業をつなぐ支援を推進しています。 ★一人ひとりが自分らしくいきいきと働ける環境整備コロナ禍に一気に主流となったWeb会議、女性活躍推進やデジタルネイティブ・Z世代の誕生など、時代や世代の変化によって、理想のワークスタイルや、持っているポテンシャルが変わっていきます。多様なワークスタイルが選択できる環境を整えることが、社員の皆さんの新たな発想を生み、当社の発展のアシストになると信じ、日々、環境向上に取り組んでいます。

これまでの経験や実績に新しいアイデアが融合することで、今までにはない価値を生み出していく。プロネクサスの歴史は、この繰り返しにより紡がれてきました。

今活躍している先輩社員からも、「就職活動で初めてこの会社を知りました」と言われることが多いプロネクサス。専門性が高く、一般的に高い知名度があるとは言えませんが、実は日本の経済活動に必要不可欠とも言える大切な役割を担っています。

過去、日本の社会が課題に直面するたびに、政府によって新たな法制度が設けられ、わが国の経済の健全な発展を支えてきました。
情報コミュニケーション支援で社会経済に貢献するプロネクサスのビジネスもまた、こうした法制度の変化に対応し、絶えず進化を続けています。

【社員に聞く！プロネクサスのここがスゴい】
★数字が語る、お客様からの信頼の証
取引先顧客数は約4,000社、上場会社では、定期製品シェアは約57％、リピート率は約98％を誇っており、一度お取引をいただいた後はほぼ永続的にサポートしています。お客様から信頼いただくパートナーとして活躍できることが、社員のやりがいやモチベーションにつながっています。

★進化し続けるプロネクサスの事業
もともとは株券などの制作を行う印刷会社として、その歴史をスタートしたプロネクサス。お客様とのコミュニケーションから生まれるニーズを的確にとらえ、ディスクロージャービジネスへと進出し、国内屈指のニッチトップ企業として発展してきました。その後もIRなど、ステークホルダーとお客さま企業をつなぐ支援を推進しています。

★一人ひとりが自分らしくいきいきと働ける環境整備
コロナ禍に一気に主流となったWeb会議、女性活躍推進やデジタルネイティブ・Z世代の誕生など、時代や世代の変化によって、理想のワークスタイルや、持っているポテンシャルが変わっていきます。多様なワークスタイルが選択できる環境を整えることが、社員の皆さんの新たな発想を生み、当社の発展のアシストになると信じ、日々、環境向上に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	プロネクサスは、上場会社やIPO志向企業、投資信託運用会社等の金融機関、大学・研究機関等のお客様と、株主や投資家などのステークホルダーとの絆をつなぐお手伝いをしています。 ■変化にいち早く応え、お客さまが抱える新たな課題を続々と解決 1990年代、「金融ビッグバン」で多くの規制が緩和・撤廃され、法改正が相次ぎ、ディスクロージャーは大きな変革期を迎えました。当社は、新しい法制度に適合するためのセミナーの開催や実務参考書の発刊、会員制の実務情報サイトによる情報提供に努め、お客さまと一緒に大きな変革期を乗り越えました。 ■業界に先駆けて、電子化に対応した開示書類作成支援システムなどを開発 2000年代、インターネットの普及は多くの利便性をもたらし、投資家がWebを通じて国境や地域を越えて企業の開示情報を入手できるようになりました。当社は、「情報センター」を開設し、機密書類専用のデータ送受信システム「ASPNET」や、「EDINET」に対応する開示書類作成支援システムを開発。業界の先駆けとなってリリースしたシステムはお客さまから高い評価を受け、有価証券報告書の受注社数が全上場会社の半数を超えました。 ■環境変化をビジネスチャンスと捉え、既存事業強化と新規事業拡大を推進 2010年代以降、リーマン・ショックを経て、開示制度の段階的に拡充や見直し、法制度改正が次々と実施されました。当社は、開示書類作成支援システムのバージョンアップやオプションサービスの開発、投資信託関連書類作成支援システム、開示書類作成BPOサービスの提供などを行い、お客さまの実務をトータルにサポートしました。また、Webサービスやデータベース事業の拡大など、次々と新たなサービスを展開していきました。 ■これからの未来に向けて近年、上場会社を中心に、サステナビリティ情報や人的資本などの非財務情報開示の拡充と、さまざまなステークホルダーとの対話の充実が求められています。プロネクサスは、これまで培ったノウハウを生かして新たなビジネス領域を開拓し、株主・投資家に限らず求職者や社員、クライアントなどのステークホルダーとお客さまをつなぐ「コーポレートコミュニケーション支援」会社へ進化することを目指しています。
事業内容	【企業のディスクロージャー・IR分野を中心とした総合支援会社】私たちプロネクサスは、開示書類作成を支援するシステムソリューションとして、上場企業約2,200社に対して「PRONEXUS WORKS」、国内公募投信約2,400ファンドに対して「PRONEXUS FUND DOCUMENT SYSTEM」を提供しています。これに加えて会計・開示・IR・サステナビリティ分野に専門特化したコンサルティングサービス、Web・多言語翻訳・デザイン・印刷等の幅広いコンテンツ制作サービスを提供することで、お客様企業とステークホルダーとの対話を総合的に支援しています。当社グループが提供する本質的な価値は、「お客様にとって専門性が高すぎるため対応が難しい『お客様にとってのノンコア業務＝お客様のニッチな業務』を『当社のコア業務』として置き換え、当社の専門性をもって遂行し、お客様が本来行うべきコア業務に集中頂ける時間を創出して差し上げること」と考えております。このような考えのもと、当社はこれまで事業会社並びに金融商品のディスクロージャー・ＩＲ実務支援を主たる事業とし、お客様企業から投資家への適正かつ迅速な情報開示を支援するため、高い専門性を基盤としたコンサルティングサービスと、開示実務の精度と効率を高める独自のシステムサービスを中核に、印刷、物流等を含めトータルなサービスを提供してまいりました。当社の子会社は、データ加工、情報セキュリティ管理などを行っている株式会社アスプコミュニケーションズ、開示書類等の英文翻訳を行う日本財務翻訳株式会社、データベース事業を行う株式会社アイ・エヌ情報センター、開示ＢＰＯ事業を行う株式会社ディスクロージャー・プロ、イベント映像機材・運営支援を行う株式会社シネ・フォーカス、公認会計士を中心としたプロフェッショナルファームの株式会社JBAホールディングス、システム開発会社の株式会社ナレッジベースがあります。また、海外では台湾・ベトナムにおいて日系企業向けＢＰＯ事業を行うプロネクサス台湾、プロネクサスベトナムの国内外合わせて計9社であります。【取扱い商品・サービス】下記に関連する開示書類・WEBコンテンツ作成など IPO関連/株主総会関連/決算関連/ファイナンス関連/IR関連/英文関連/イベント関連/投信関連/REIT関連 2008年に現在の場所に移転した東京本社。JR浜松町駅などから程近く通勤アクセスが便利なことに加え、窓からは湾岸ビューが望めるオフィス環境です。

プロフィール

プロネクサスは、上場会社やIPO志向企業、投資信託運用会社等の金融機関、大学・研究機関等のお客様と、株主や投資家などのステークホルダーとの絆をつなぐお手伝いをしています。

■変化にいち早く応え、お客さまが抱える新たな課題を続々と解決
1990年代、「金融ビッグバン」で多くの規制が緩和・撤廃され、法改正が相次ぎ、ディスクロージャーは大きな変革期を迎えました。
当社は、新しい法制度に適合するためのセミナーの開催や実務参考書の発刊、会員制の実務情報サイトによる情報提供に努め、お客さまと一緒に大きな変革期を乗り越えました。

■業界に先駆けて、電子化に対応した開示書類作成支援システムなどを開発
2000年代、インターネットの普及は多くの利便性をもたらし、投資家がWebを通じて国境や地域を越えて企業の開示情報を入手できるようになりました。当社は、「情報センター」を開設し、機密書類専用のデータ送受信システム「ASPNET」や、「EDINET」に対応する開示書類作成支援システムを開発。業界の先駆けとなってリリースしたシステムはお客さまから高い評価を受け、有価証券報告書の受注社数が全上場会社の半数を超えました。

■環境変化をビジネスチャンスと捉え、既存事業強化と新規事業拡大を推進
2010年代以降、リーマン・ショックを経て、開示制度の段階的に拡充や見直し、法制度改正が次々と実施されました。当社は、開示書類作成支援システムのバージョンアップやオプションサービスの開発、投資信託関連書類作成支援システム、開示書類作成BPOサービスの提供などを行い、お客さまの実務をトータルにサポートしました。また、Webサービスやデータベース事業の拡大など、次々と新たなサービスを展開していきました。

■これからの未来に向けて
近年、上場会社を中心に、サステナビリティ情報や人的資本などの非財務情報開示の拡充と、さまざまなステークホルダーとの対話の充実が求められています。プロネクサスは、これまで培ったノウハウを生かして新たなビジネス領域を開拓し、株主・投資家に限らず求職者や社員、クライアントなどのステークホルダーとお客さまをつなぐ「コーポレートコミュニケーション支援」会社へ進化することを目指しています。

事業内容

【企業のディスクロージャー・IR分野を中心とした総合支援会社】
私たちプロネクサスは、開示書類作成を支援するシステムソリューションとして、上場企業約2,200社に対して「PRONEXUS WORKS」、国内公募投信約2,400ファンドに対して「PRONEXUS FUND DOCUMENT SYSTEM」を提供しています。これに加えて会計・開示・IR・サステナビリティ分野に専門特化したコンサルティングサービス、Web・多言語翻訳・デザイン・印刷等の幅広いコンテンツ制作サービスを提供することで、お客様企業とステークホルダーとの対話を総合的に支援しています。

当社グループが提供する本質的な価値は、「お客様にとって専門性が高すぎるため対応が難しい『お客様にとってのノンコア業務＝お客様のニッチな業務』を『当社のコア業務』として置き換え、当社の専門性をもって遂行し、お客様が本来行うべきコア業務に集中頂ける時間を創出して差し上げること」と考えております。
このような考えのもと、当社はこれまで事業会社並びに金融商品のディスクロージャー・ＩＲ実務支援を主たる事業とし、お客様企業から投資家への適正かつ迅速な情報開示を支援するため、高い専門性を基盤としたコンサルティングサービスと、開示実務の精度と効率を高める独自のシステムサービスを中核に、印刷、物流等を含めトータルなサービスを提供してまいりました。

当社の子会社は、データ加工、情報セキュリティ管理などを行っている株式会社アスプコミュニケーションズ、開示書類等の英文翻訳を行う日本財務翻訳株式会社、データベース事業を行う株式会社アイ・エヌ情報センター、開示ＢＰＯ事業を行う株式会社ディスクロージャー・プロ、イベント映像機材・運営支援を行う株式会社シネ・フォーカス、公認会計士を中心としたプロフェッショナルファームの株式会社JBAホールディングス、システム開発会社の株式会社ナレッジベースがあります。また、海外では台湾・ベトナムにおいて日系企業向けＢＰＯ事業を行うプロネクサス台湾、プロネクサスベトナムの国内外合わせて計9社であります。

【取扱い商品・サービス】下記に関連する開示書類・WEBコンテンツ作成など
IPO関連/株主総会関連/決算関連/ファイナンス関連/IR関連/英文関連/イベント関連/投信関連/REIT関連

2008年に現在の場所に移転した東京本社。JR浜松町駅などから程近く通勤アクセスが便利なことに加え、窓からは湾岸ビューが望めるオフィス環境です。

本社郵便番号	105-0022
本社所在地	東京都港区海岸1-2-20 汐留ビルディング5階
本社電話番号	03-5777-3113
設立	1947（昭和22）年5月1日
資本金	30億5,865万500円
従業員	906名（2025年3月末現在）
売上高	309億9,600万円（2025年3月期実績）
事業所	【本社】東京都港区海岸1-2-20 汐留ビルディング5階【支店】大阪支店／大阪府大阪市中央区北浜1-8-16 大阪証券取引所ビル名古屋支店／愛知県名古屋市中区栄3-8-20 名古屋証券取引所ビル【営業所】札幌営業所／北海道札幌市中央区北2条西3-1 敷島ビル広島営業所／広島県広島市中区鉄砲町1-20 第3ウエノヤビル福岡営業所／福岡県福岡市中央区大名2-8-1 肥後天神宝ビル【工場】戸田、富山（情報センター）
業績推移	決算期　　　　売上収益　　営業利益（百万円） ――――――――――――――――――― 　　2021.3　　　　24,996　　 2,130 　　2022.3　　　　26,142　　 2,483 　　2023.3　　　　26,804　　 2,212 　　2024.3　　　　30,117　　 2,435 　　2025.3　　　　30,996　　　209
主要取引銀行	三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行
沿革	1930年当社の前身亜細亜商会創業（東京都中央区） 1947年株券、証券の印刷を目的として亜細亜証券印刷(株)を設立（東京都中央区）上野一雄代表取締役社長就任 1963年各証券取引所より上場会社の適格株券印刷会社として確認を得る 1985年有価証券印刷、商法関連書類に加え、上場、決算、ファイナンスなど証券取引法関連開示書類を開拓、「ディスクロージャー・ビジネス」として事業分野を拡大本社および本社工場を新築（東京都港区） 1989年文字処理体制強化のため、富山市に(株)アスプコミュニケーションズを設立（現・連結子会社） 1989年文字処理体制強化のため、富山市に(株)アスプコミュニケーションズを設立（現・連結子会社） 1996年東京証券取引所市場第二部に株式を上場 1997年事業規模の拡大に向け富山市に工場を新築、(株)アスプコミュニケーションズに貸与、同社本社を移転 2003年インターネット経由での開示書類作成支援システム「エディッツ・サービス」を本格導入 2004年東京証券取引所市場第一部銘柄の指定を受ける (株)アスプコミュニケーションズが、財団法人日本科学技術連盟より2004年度TQM奨励賞を受賞 2006年 (株)プロネクサス（英文名 PRONEXUS INC.）に商号変更証券印刷部門を簡易新設分割し、旧社名を引き継ぐ「亜細亜証券印刷(株)」として設立財務資料専門の翻訳会社「日本財務翻訳(株)」を合弁で設立 2008年本社事務所を東京都港区海岸一丁目に移転情報セキュリティマネジメントシステムISO27001の認証を全社範囲で取得品質マネジメントシステムISO9001の認証を全社範囲で再取得開示業務支援システム「PRONEXUS WORKS」のサービス提供開始 2009年会計連携開示支援システム「WORKS-i」発売 2010年上野剛史代表取締役社長就任創業80周年 2011年投資信託書類作成支援システム「PRONEXUS　FUND　DOCUMENT　SYSTEM」を開発 2014年開示業務支援専門会社としてのノウハウを活かした日系企業向けBPO事業を開始し「プロネクサス台湾」を設立 2016年開示実務支援サービス「WORKS-Core」提供開始 2018年データベース専門会社「株式会社アイ・エヌ情報センター」の株式を90％取得し、連結子会社化 2019年「PRONEXUS　VIETNAM　CO.,　LTD」を連結子会社としてベトナム・ホーチミン市に設立、翌11月より日系企業向けBPO事業を開始 2020年開示BPOサービスを行う「株式会社ディスクロージャー・プロ」の株式を100％取得し、連結子会社化創業90周年 2023年イベント映像機材・運営支援会社「株式会社シネ・ホールディングス」及びその傘下の「株式会社シネ・フォーカス」の全株式を取得し、連結子会社化 2025年プロモーション・採用・教育機関支援会社「株式会社アクセスグループ・ホールディングス」と資本業務提携 2026年システム開発会社「株式会社ナレッジベース」の株式を100％取得し、連結子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.4年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	17名	9名	26名
取得者	7名	9名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

41.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.2%
  （145名中9名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修・営業研修・理念研修・昇格時研修・管理者研修・評価者研修・インサイダー研修・コンプライアンス教育・メンタルヘルス研修　海外視察研修　等
自己啓発支援制度	制度ありオンライン学習プラットフォームの提供など
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都産業大学、京都ノートルダム女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、静岡大学、静岡理工科大学、実践女子大学、順天堂大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京都立大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞湘北短期大学、北海道情報専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京電子専門学校、日本電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　４名　　７名　　２３名短大卒　　　―　　 ―　　　 ― 専門卒　　　―　　１名　　 ―

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都産業大学、京都ノートルダム女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、静岡大学、静岡理工科大学、実践女子大学、順天堂大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京都立大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
湘北短期大学、北海道情報専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京電子専門学校、日本電子専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2024年　2025年　2026年(予)
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大卒　　　４名　　７名　　２３名
短大卒　　　―　　 ―　　　 ―
専門卒　　　―　　１名　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）