最終更新日:2026/1/20

(株)アイシンク

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連
  • 受託開発

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万
売上高
34億4千万(2024年12月)
従業員
215名

★上流から下流まで・多様な業界を経験可★未経験から活躍できる充実の教育制度★奨学金返還支援制度★最先端技術★自己成長★ワークライフバランス★

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    新規事業としてベンチャー企業と協業しています!製品名は、COLDRAW(sPods社)。詳しくは説明会で!

  • 制度・働き方

    先輩社員の働き方を紹介中!ぜひご覧ください!https://www.wantedly.com/companies/ithink/stories

  • 職場環境

    オフィスリノベーションを実施しました!皆さんが使う研修エリアやコミュニケーションエリアを刷新!

会社紹介記事

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コンサル部門の新設により、培ってきた技術力をベースに、これまで以上に多様なお客様へのソリューション提供が可能になりました。AI、XRなどの最新技術にも携われます!
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現在オフィスリノベをすすめています!まずはコミュニケーションエリアと研修スペースが完成。他フロアも順次改装予定であり、社員が働きやすい環境作りを進めています!

提案型エンジニアリングの先駆者として:アイシンク20年の歩みと目指す未来のカタチ

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オフィスは新橋駅から徒歩3分。そんな賑やかな街とは対照的に社内は落ち着いた優しい雰囲気です。

■□■創業以来、提案力を強みとしたエンジニアリングサービスを展開■□■
当社は、2000年3月に“顧客に依頼されたことをただやるのではなく、提案をすることが大事である”という理念を掲げ、創業しました。社名の“I Think”には、エンジニアが自らの考えで仕事を進めることができる会社を作る、という思いが込められています。

創業当初は、国内で普及し始めたカーナビゲーションシステムの開発から始まりました。その後、技術力と仕事に対する実直な姿勢が評価され事業を拡大。現在ではソフトウェア開発企業として社員数200名以上という中堅企業でありながら、名だたるICT企業、エレクトロニクスメーカー、完成車メーカーなどとプライムのポジションで取引しています。

<主な取引先>
ソニー、NTTドコモ、富士通、日立製作所、住友電工、東芝などのグループ各社だけでなく、本田技術研究所、リコー、ゼンリンデータコム、伊藤忠テクノソリューションズ、キヤノンITソリューションズ、電通国際情報サービスなど

<開発実績>
組み込み系システム開発(車載機器・AV分野、エンターテインメント・XR分野、安全運転支援システム、IoTなど)、オープン系システム開発(金融/社会インフラ分野、サービス分野、業務管理分野、モバイル通信分野、インターネット分野など)、システムインフラ構築(システムインフラ設計、システム運用アプリケーション開発、システム環境構築など)、コンサルティング、コンテンツ開発、検証サービス、先端技術分野への取り組み(VRやAR、メタバースなどのXR、AI次世代モビリティなどのプラットフォーム領域、研究開発)

■□■第二創業期、ITコンサルティングにも注力し、顧客拡大を目指す■□■
当社では今後を第二創業期と位置付け、組織体制を強化。業務プロセスの最上流であるコンサルティングから取引分野の拡大を目指しています。

今まではいわゆるIT技術を主力とする取引先が主でしたが、最近では様々な業種でIT技術を必要としています。アイシンクでは、これまでの開発から検証まで一貫工程を支援してきた技術力と経験をもとに、今後はさらに企画開発段階から手掛け、DX支援としてあらゆる業界・業種のお客様に、ITコンサルティングから開発・検証までの一気通貫したサービスを広げていきたいと考えています。

会社データ

事業内容
1. カー/モバイルエレクトロニクス、自動運転システム領域
カーナビゲーションシステムを起点に、ハイクオリティオーディオ、モバイル機器、VR機器などの製品開発を手がけています。これらの実績を基に、次世代モビリティ領域や自動運転システムの開発にも進出しています。カーナビ、自動運転、ポータブルオーディオ機器の開発など。

2. 通信/Big Dataアプリケーション領域
インターネット技術や5Gなどのワイヤレス通信技術を基に、主要なクラウド環境とリアルタイムクライアントシステムを開発し、End to Endのシステム構築を行っています。Web3.0アプリケーション、IoTシステム、クラウド開発など。

3. 金融・不動産などのITインフラシステム領域
顧客のニーズに対応して、コンサルティングから開発、検証まで一貫してソリューションを提供しています。金融・社会インフラシステムにおいて、障害時でもサービスが滞りなく継続運用できるような自動化、フェイルセーフ、セキュリティのシステムを開発・提供しています。金融や不動産などの業務システムの開発、運用、保守、検証、並びに業務/ITコンサルなど。

4. 新たな生活に向けた先端技術開発領域
顧客の研究開発部門に協力し、仮想空間関連技術、AI関連技術などの開発/実用化に取り組んでいます。将来的に期待されるメタバースやAR/VR、仮想通貨を視野に入れたシステム開発を通じて、社会への貢献を目指しています。AR、VR、AI技術の応用提案など。

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社名の“I Think”には、エンジニアが自らの考えで仕事を進めることができる会社を作る、という思いが込められています。

本社郵便番号 105-0004
本社所在地 東京都港区新橋4-19-6 第二粕谷ビル
本社電話番号 03-5408-5800
創業 2000年3月6日
資本金 5,000万
従業員 215名
売上高 34億4千万(2024年12月)
主な取引先 ソニーグループ(株)
ソニーグループ各社
(株)NTTドコモ
NTTドコモグループ各社
富士通(株)
富士通グループ各社
(株)日立製作所
日立グループ各社
住友電気工業(株)
住友電工グループ各社
(株)本田技術研究所
(株)リコー
(株)ゼンリンデータコム
ガイオ・テクノロジー(株)
富士電機ITソリューション(株)
伊藤忠テクノソリューションズ(株)
キヤノンITソリューションズ(株)
(株)東芝
東芝グループ各社
(株)電通国際情報サービス
電通国際情報サービスグループ各社
(株)ビジネスブレイン太田昭和
(株)東計電算
(株)さとふる


※敬称略・順不同
関連会社 (株)アイシンクHD
(株)アイティソリューション
(株)アイティネット
平均年齢 34.4歳
沿革
  • 2000年 3月
    • 株式会社アイシンク設立
  • 2001年 5月
    • 業務拡張に伴い本社を移転
  • 2003年 2月
    • 有限会社アイティネット設立(100%出資子会社)
      iアプリコンテンツ開発業務に参入
  • 2005年 6月
    • 営業本部を新設
  • 2005年 9月
    • 株式会社アイティソリューション設立(100%出資子会社)
  • 2008年 9月
    • 子会社アイティネットを有限会社から株式会社に称号変更
  • 2009年 8月
    • 検証サービス部門を新設
  • 2013年 1月
    • インフラ開発部門を新設
  • 2017年 4月
    • ソリューション部門を新設
      事業企画室を新設
  • 2022年 1月
    • アイシンクグループ組織再編
      ・株式の移転に伴い株式会社アイシンクHD設立
      ・株式会社アイシンク(100%完全子会社)
      ・株式会社アイティソリューション(100%完全子会社)
      ・株式会社アイティネット(100%完全子会社)
  • 2022年10月
    • 事業譲受によりコンサルティング部門を新設
  • 2023年 4月
    • コンサルティング部門を子会社アイティソリューションへ業務移管
  • 2024年 1月
    • ソリューション部門を子会社アイティソリューションへ業務移管

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.0
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.2
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 2 1 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    66.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.9%
      (32名中7名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
■入社前教育
内定者を対象としたマンツーマン通信教育による、コンピューター基本概要やプログラミングの基礎学習(10月~3月の6カ月間)

■入社後教育
3ヶ月の研修期間で、社会人としてのマナーや技術の基本を習得。研修で自信が持てた後はOJT開始。

■技術者教育
1.個人目標にあわせた社内での教育及びセミナーの受講
2.業務上の必要性を考えた社内での教育及びセミナーの受講 
3.個人の希望する社内での教育及びセミナーの受講

※上記は技術職の研修例です。事務職に関しては別途行います。
自己啓発支援制度 制度あり
■キャリアチャレンジ制度
■資格取得支援
■外部セミナー受講支援
■書籍購入補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、熊本大学、湘南工科大学、千葉大学、東京農工大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、茨城大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北里大学、九州大学、九州産業大学、慶應義塾大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、城西大学、湘南工科大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、佛教大学、法政大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
石川工業高等専門学校、太田情報商科専門学校、木更津工業高等専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、KCS鹿児島情報専門学校、専門学校駿台ITビジネスカレッジ、専門学校デジタルアーツ東京、東京ITプログラミング&会計専門学校、東北電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、HAL東京、船橋情報ビジネス専門学校

採用実績(人数)       2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
大学院卒   1名   ―    ―
大卒    10名  13名   17名
専門卒    ―   1名   3名     
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 13 7 20
    2025年 8 4 12
    2024年 16 4 20
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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