最終更新日:2025/4/1

(株)エヌ・ティ・ティ エムイー(NTT-ME)【NTT東日本グループ】

業種

  • 通信・インフラ
  • セキュリティ
  • インターネット関連
  • 設備工事・設備設計
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
1,179億9,000万円(2024年3月)
従業員
12,815名(2024年4月)

これからのつなぐを創る NTT-ME

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企業のここがポイント

  • やりがい

    24時間365日高品質で安定した通信インフラを構築・運用し、人々のライフラインの一端を担えます。

  • 制度・働き方

    フレックス制度や時短勤務制度など働きやすい環境があり、社宅・家賃補助や選択型福利厚生もあります。

  • 安定性・将来性

    東日本17都道県において通信サービスを提供し、地域の価値創造をお客様と共に実現し続けます。

会社紹介記事

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ICT技術のプロフェッショナル集団として、地域の価値創造をお客様と共に実現し続けていきます。
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東日本エリアの通信ネットワークをつなぎ続けてきた私たちは、その先にある課題にまっすぐ向き合い、挑戦します。セキュリティ、ソフトウェア、そして社会課題まで。

技術で叶える。東日本から、キミの近くまで。

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NTT東日本の設備構築、運用・保守等の業務を行なっており、24時間365日途絶えることなく日本の情報通信サービスを支えています。

東日本エリア17都道県において、電話やフレッツ光などの通信サービスをお客さまに提供するための情報通信ネットワークの構築、運用保守を行っている、NTT東日本グループの会社です。

通信は、「いつでも」「どこでも」つながることが当たり前です。私たちは、24時間365日高品質で安定した通信インフラを構築・運用し、人々のライフラインの一端を担いながら、プロフェッショナル集団として地域の価値創造をお客さまと共に実現し続けていきます。

誰でもつながる未来を。
どんなときでも、安心して暮らせる未来を。
地域の人々と、ともにつくる未来を。
そのために私たちは、もっと地域にちかづき、一人ひとりの可能性をひろげていきたい。
これからのつなぐを創るために。

会社データ

事業内容
【電気通信及び情報通信等に関する事業】
電話網・県間通信ネットワークを含めたIP網の構築・維持・運用・サービス品質管理等
【ビジネスサポートに関する事業】
地域のお客様(地方自治体・インフラ事業者・通信事業者・企業等)の課題解決に関する事業等

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3つの職種があります。【インフラエンジニア/サイバーセキュリティエンジニア/ソフトウェアエンジニア】

本社郵便番号(NTT ME) 163-8019
本社所在地(NTT ME) 東京都新宿区西新宿3-19-2 NTT東日本本社ビル14F
本社電話番号(NTT ME) 03-5359-4920
設立 1999年4月1日
資本金 1億円
従業員 12,815名(2024年4月)
売上高 1,179億9,000万円(2024年3月)
事業内容 【電気通信及び情報通信等に関する事業】
電話網・県間通信ネットワークを含めたIP網の構築・維持・運用・サービス品質管理等
【ビジネスサポートに関する事業】
地域のお客様(地方自治体・インフラ事業者・通信事業者・企業等)の課題解決に関する事業等

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.5
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.3
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人社員導入研修(約1カ月)、社内・社外各種研修等
自己啓発支援制度 制度あり
■受験料支給
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
人事担当者によるキャリア等に関する面談等の実施
社内検定制度 制度あり
各種認定資格(約1,420資格)

採用実績

採用実績(学校)

愛知工業大学、会津大学、青森中央学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪産業大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、学習院大学、北見工業大学、九州国際大学、近畿大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、公立諏訪東京理科大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、尚美学園大学、職業能力開発総合大学校、城西大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、高崎健康福祉大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、第一工業大学(東京上野)、大東文化大学、大同大学、千歳科学技術大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央学院大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長崎総合科学大学、新潟大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、八戸工業大学、弘前大学、文教大学、法政大学、北翔大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、北海道情報大学、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山梨学院大学、四日市大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学

採用実績(人数) 2020年  2021年  2022年  2023年
―――――――――――――――――――――――
325名  327名  319名  310名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 272 44 316
    2022年 274 44 318
    2021年 277 42 319
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 316 3 99.1%
    2022年 318 9 97.2%
    2021年 319 13 95.9%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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