最終更新日:2026/6/9

日本化成(株)

  • 正社員

業種

  • 建材・エクステリア
  • 化学
  • インテリア・住宅関連
  • その他メーカー
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
92億8,500万円(2025年3月末実績)
従業員
130名
募集人数
1~5名

77年連続黒字決算更新中!抜群の安定基盤を誇る建材業界のトップシェアメーカー!

創立77周年の湿式建築材料メーカーで一緒に働きませんか? (2026/05/12更新)

伝言板画像


★★★ お知らせ ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

 「地域限定コース」が募集定員に達したため、2026年5月末までの
 説明会を以て、応募を一時的に終了いたします。
 多くのご応募を頂き、誠にありがとうございました。
 
 2026年6月からは「転勤可能コース」希望の方向けの応募受付と
 なりますが、転勤可能か迷っていらっしゃる方や、お話をまず
 聞いてみたいという方も大歓迎です!
 何卒宜しくお願い致します。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★


**********************

<採用フロー>

マイナビよりエントリー  

会社説明会(WEB or 対面)

エントリーシート提出

一次面接(WEB)・SPI受験

最終役員面接(対面)

内定

**********************

#ビル #ホテル #マンション #大学
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#事務 #経理 #情報システム #研究 #営業
#マイナビだけでエントリー受付中

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    『Quarity First』を掲げ、品質の高さから業界トップシェアを誇り、安定した経営基盤があります。

  • 職場環境

    中小企業だからこそ風通しもよく、上司や先輩が親身になって自分を育ててくれる土壌があります。

  • 戦略・ビジョン

    安心安全な暮らしを守ってきた信頼があります。日本化成の製品を使うことが社会貢献に直結します。

会社紹介記事

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【若手のうちから積極チャレンジ!】中小企業なので、上司や社長とも距離が近く、提案やチャレンジしたいことを伝えやすく、叶えやすい環境です。
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【充実した研修で自信をもって配属先へ!】配属までに基礎知識から学ぶことができるため、自信を持って仕事ができます <写真:左官業実体験研修風景>

77年以上続く「Quality First」の理念で、日本の建築を縁の下で支える。

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【トータルコーディネートの日本化成】建物を建てる時に、下地から仕上まで、一貫して日本化成製品でつくることができます。

■設立から77年以上、黒字経営を実現!
当社は、創業以来76年間黒字経営の安定した経営基盤を持ち、製品は官公庁、全国の大学、スタジアム、歴史的建造物など国内屈指の建築物に使用されています。『Quarity First』を経営理念として掲げ、その品質の高さから業界トップシェアを走り続けており、各ゼネコンや施工業者の皆様から絶対的な信頼を得ております。もしかしたらあなたの家や校舎、いきつけのお店や娯楽施設でも使われているかも...?今まで気づかなかったこと、でも絶対に欠かせないもの。日本化成で、一緒にニホンをつくりませんか。

■若手のうちから、”自分らしく”チャレンジできる!
上司や先輩が親身になって自分を育ててくれる、日本化成にはそんな土壌があります。中小企業だからこそ風通しもよくコミュニケーションが取れ、自然と団結力も強まります。研修も手厚く、上司や先輩社員も親身になって、あなたの成長をサポートしてくれます。そんな雰囲気があるからこそ、若いうちからやりたいことにチャレンジし、それが形になる達成感、そんなやりがいが見つかるはずです。

■日本のために。安心安全な暮らしを守る。
日本で弊社製品が使用されていない建物はないと言っても過言ではありません。その理由はこれまでの実績にあります。震災大国である日本は、阪神淡路大震災や東北大震災など、数多くの災害を耐え抜いてきました。そんな地震や津波の中でも、日本化成の製品で作られた外壁が崩れることがなかったということ、安心安全な暮らしを守ってきたからこその信頼があります。日本化成の製品を使うことが、社会貢献に直結する。日本のトップシェアに甘んじることなく海外にも目を向け、更なる社会貢献を目指しています。

会社データ

プロフィール

日本化成株式会社は、1948年の創業以来70年以上にわたり、多くの関係者様の声に耳を傾けながら、湿式建材を中心とした製品を世に送り出してまいりました。現場での使いやすさや仕上がりの美しさを追求し、ものづくりの現場を支えるパートナーであり続けることを、私たちは常に大切にしています。

私たちは、一貫して「Quality First(品質第一)」の理念を掲げてまいりました。この価値観は、時代が変わっても揺らぐことなく、日本化成の根幹として社員一人ひとりに受け継がれ、すべての製品・サービスに反映されています。

現在、当社では、開発・生産・営業が密に連携する「一気通貫」の体制をさらに強化し、「人と環境にやさしい建築・土木材料」を提供することに力を注いでいます。環境負荷の低減や施工性の向上など、時代が求める課題に真正面から向き合いながら、建築・土木業界に新たな価値を提供し続けてまいります。

これからも、従業員一人ひとりと共に学び、考え、行動する組織づくりを通じて、さらなる成長と進化を目指してまいります。

2025年6月17日
日本化成株式会社
代表取締役社長 中才 悦夫

事業内容
1.建築材料の製造・販売
2.化学工業製品の製造・販売
3.建築附帯設備用具の設計・製造・販売

当社は圧倒的なシェアを誇る湿式建築材料メーカーです。
左官工事材料を中心として、下地材から仕上材までのトータルコーディネートの提案を行っています。
当社の製品は、官公庁、主要ランドマーク、歴史的建造物など国内屈指の建築物に使用されています。
創業以来黒字経営を続けており、その安定した企業基盤と品質の高さから大手ゼネコンやディベロッパーから絶大な信頼を得ております。

PHOTO

日本化成を代表する製品「NSハイフレックス」です!

本社郵便番号 160-0021
本社所在地 東京都新宿区歌舞伎町2丁目3番22号
本社電話番号 03-3207-8139
YouTube https://www.youtube.com/@nihonkasei
創業 1948年8月2日
設立 1948年8月2日
資本金 1億円
従業員 130名
売上高 92億8,500万円(2025年3月末実績)
代表者 代表取締役社長 中才 悦夫
事業所 北海道、東京、埼玉、名古屋、大阪、滋賀、福岡
平均年齢 40.6歳(2024年11月時点)
平均勤続年数 11.2年(2024年11月時点)
ホームページ https://www.nihonkasei.co.jp
沿革
  • 1948
    • 8月2日福岡建材工業(株)設立
      創業者 裏地正生が自己発明の特殊品 水硬性ブラスターセメント混和材耐火セメントを商品化 生産販売開始
  • 1952
    • 社名を日本スタッコ(株)に改称
  • 1962
    • 社名を日本化成(株)に改称
      滋賀県米原町に米原工場を新設・操業開始
      東京営業所開設
  • 1964
    • 関東・関西・九州の3支社を設置
  • 1969
    • 万能下地適応・モルタル接着増強剤〈NSハイフレックス〉の生産開始
  • 1983
    • 福岡県桂川町天道工業団地に桂川工場(現:九州工場)新設・操業開始
  • 1986
    • 下地調整塗材〈NSゼロヨン〉生産開始
  • 1993
    • GNスーパーピンネット工法、スーパーウォール工法〈NSボンドスーパー〉の技術審査証明を受ける
  • 1994
    • 滋賀県近江水口テクノパークに水口工場(現:関西工場)完成 関西の生産を一本化
  • 1997
    • 日本国政府アンコールワット遺跡救済チームに参画
  • 1999
    • 埼玉県騎西藤の台工業団地に関東工場を新設
      関東の生産を一本化
  • 2001
    • 建物の改修工事用〈リビルド工法〉を確立・関連製品の生産開始
  • 2004
    • 下地調整塗材 一材型製品 JIS認定製品
      〈NSポリマーミクスシリーズ〉生産開始
  • 2007
    • 本社ビルを竣工し、本社を現在地
      (東京都新宿区歌舞伎町2-3-22)に移転
      埼玉県比企郡ときがわ町に関東第二工場を新設・操業開始
  • 2009
    • 関東工場・関西工場・九州工場すべてにおいてJIS表示許可認定
  • 2011
    • 製品問い合せダイヤル開設
      速硬欠損部補修・断面修復用プレミックスモルタル〈NSドカモルハードQ〉生産開始
  • 2013
    • 製品梱包材のデザイン刷新
  • 2014
    • 職人応援TVコマーシャル放映
      ハイフレックス経年変化実態調査を実施(施工後40年経過)
  • 2017
    • ライセンス制新製品〈モダナ〉発売
      本社ビル11FにNSアートパレシリーズショールームを新設
  • 2020
    • 関東工場にNSアートパレシリーズショールーム新設
      新製品〈NSメヂセメント弾性接着剤専用〉発売
  • 2021
    • 新製品〈ダブルワン床専用〉発売
      オンラインライセンス講習会開始
      本社リニューアル(スタジオ新設)
  • 2023
    • SDGs宣言
  • 2023
    • 創立75周年
  • 2024
    • APファンド出資の特別目的会社による投資を受け、法人格移行(※APファンドは株式会社アドバンテッジパートナーズがサービスを提供するファンド)
      廣瀬隆が代表取締役に就任
  • 2025
    • 日本化成・日本化成サービス・日本化成プロダクトのグループ三社が合併し、日本化成株式会社が存続会社となる
      中才悦夫が代表取締役に就任

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 1.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.8
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 2 2
    取得者 0 2 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.5%
      (8名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(ビジネスマナー、ビジネスマインド、各部署研修、営業研修、左官現場研修、工場研修ほか)、若手社員研修等
自己啓発支援制度 制度あり
福利厚生サービス「ベネフィット・ワン」のWEBセミナーを活用
メンター制度 制度あり
《各配属先でのOJT》
新入社員一人ひとりに対して、職場の身近な先輩がOJT(職場内訓練)を行うほか、
社内外の研修を受講する機会を設け、専門的な知識やスキルを学びます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上司または先輩社員との定期的な面談、所属上長による面談
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山大学、京都府立大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、千葉大学、東海大学、東京電機大学、東京理科大学、日本大学、横浜国立大学、立教大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州大学、摂南大学、西南学院大学、実践女子大学、淑徳大学、四国大学、甲南大学、慶應義塾大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、下関市立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、富山大学、東京情報大学、東京工科大学、東京家政大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、奈良大学、日本大学、福岡大学、法政大学、前橋工科大学、明治大学、山口大学、立教大学、早稲田大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立命館大学、流通科学大学、大阪公立大学、岡山大学、九州産業大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、熊本学園大学、山陽小野田市立山口東京理科大学
<短大・高専・専門学校>
共立女子短期大学、麻生情報ビジネス専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校

神奈川県立外語短期大学、青山学院女子短期大学 など

採用実績(人数)       2024年 2025年 2026年(予定)
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大  卒   0名   0名   4名
大学院卒   1名   1名   0名
採用実績(学部・学科) 工学部研究科、工学部建築学科、工学部建築都市デザイン学科、、工学部物質生命化学科、理工学部理工学研究科、理学部理学研究科、理学部化学科法学部法律学科、理工学部応用科学科、政策科学部政策科学科、経済学部経済学科、国際関係学部国際総合政策学科、人間文化学部日本語日本文学科、自然科学研究科、国際関係学部国際文化学科、ライフデザイン学部人間環境デザイン学科、スポーツ・健康科学部スポーツ科学科 など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 0 2
    2024年 1 0 1
    2025年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 2 0 100%
    2024年 1 0 100%
    2025年 1 0 100%

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