(株)第一学習社の2026年度会社概要

高等学校用教科書、副教材を発行する総合出版社。教育現場の意見をもとに時代のニーズに対応した多彩な商品を開発しています。

企業のここがポイント

やりがい

未来を担う若者たちの学びたい意欲を触発する教材作りを通じて、社会へ貢献していくことができます。
製品・サービス力

文部科学省検定高等学校教科書（9教科）、副教材などを取り扱っています。
安定性・将来性

教育・文化の発展に寄与し、業界の発展において確固たる地位を築いています。

会社紹介記事

9階建ての自社オフィスビル（外観）です。JR横川駅南口から徒歩5分の好立地。比較的静かな環境です。高等学校用の教科書や副教材。長年現場で愛され続けている定番商品も数多くあります。刻々と変化するニーズに合わせて、改訂を続けています。

: 9階建ての自社オフィスビル（外観）です。JR横川駅南口から徒歩5分の好立地。比較的静かな環境です。

: 高等学校用の教科書や副教材。長年現場で愛され続けている定番商品も数多くあります。刻々と変化するニーズに合わせて、改訂を続けています。

未来を担う若者たちの学びたい意欲を触発する教材作りを通じて、社会へ貢献していく

■グループ体制を礎に教育現場のニーズに応え続ける当社は、1948年に創業。1957年から高等学校用学習図書の出版を始め、現在では、文部科学省検定高等学校教科書（9教科）、副教材、小論文添削指導、小・中・高・成人「新体力テスト」のデータ集計分析処理、進路適性診断テストと幅広く事業を展開しています。中でも歴史のある高等学校用教科書は、採択部数トップクラスの実績を誇り、今では準教科書として幅広く使用いただいている日本史や世界史の図表、理科の図説など40年を超えるロングセラーの書籍も、当社にて企画・開発から行った商品です。また、オリジナル商品の企画・開発はもちろん、DTP、製本、印刷、紙の手配までグループ体制で書籍を完成させることができるのも当社の特長です。教育現場のニーズにスピーディに対応し、確実にお届けする体制を整えています。 ■徹底した現場第一主義でより的確な商品を生み出す私たちは、日本全国の高等学校を訪問し、先生方の生の声をお聞きすることで、刻々と変化する現場のニーズに即したよりよい教材を生み出しています。現場の要望を把握した営業と制作部門の連携を密に取り、新しい企画を提案し続けることが、教育現場と信頼を築く上で大事なことと考えています。 ■知識だけでなく、知性や健康など、若者の成長を幅広く支援する当社の商品は、知識を育むためだけのものではありません。健康づくりに役立つものや、自分の意見を伝える力を養うものなど、多岐にわたります。共通しているのは、未来を担う若者たちの“学ぶことへの興味を喚起するもの”ということです。私たちは一つひとつの商品の隅々まで熟考を重ね、よりよいコンテンツをいかに提供していくべきかを念頭に教材づくりを行っています。デジタル化が進むなど、環境はめまぐるしく変わっていますが、「良い内容の教材を届ける」という私たちの使命は変わりません。これからも若者たちの礎となるべく教育と未来を見つめ、社員一丸となって取り組んでまいります。

■グループ体制を礎に教育現場のニーズに応え続ける
当社は、1948年に創業。1957年から高等学校用学習図書の出版を始め、現在では、文部科学省検定高等学校教科書（9教科）、副教材、小論文添削指導、小・中・高・成人「新体力テスト」のデータ集計分析処理、進路適性診断テストと幅広く事業を展開しています。中でも歴史のある高等学校用教科書は、採択部数トップクラスの実績を誇り、今では準教科書として幅広く使用いただいている日本史や世界史の図表、理科の図説など40年を超えるロングセラーの書籍も、当社にて企画・開発から行った商品です。また、オリジナル商品の企画・開発はもちろん、DTP、製本、印刷、紙の手配までグループ体制で書籍を完成させることができるのも当社の特長です。教育現場のニーズにスピーディに対応し、確実にお届けする体制を整えています。

■徹底した現場第一主義でより的確な商品を生み出す
私たちは、日本全国の高等学校を訪問し、先生方の生の声をお聞きすることで、刻々と変化する現場のニーズに即したよりよい教材を生み出しています。
現場の要望を把握した営業と制作部門の連携を密に取り、新しい企画を提案し続けることが、教育現場と信頼を築く上で大事なことと考えています。

■知識だけでなく、知性や健康など、若者の成長を幅広く支援する
当社の商品は、知識を育むためだけのものではありません。健康づくりに役立つものや、自分の意見を伝える力を養うものなど、多岐にわたります。共通しているのは、未来を担う若者たちの“学ぶことへの興味を喚起するもの”ということです。
私たちは一つひとつの商品の隅々まで熟考を重ね、よりよいコンテンツをいかに提供していくべきかを念頭に教材づくりを行っています。
デジタル化が進むなど、環境はめまぐるしく変わっていますが、「良い内容の教材を届ける」という私たちの使命は変わりません。これからも若者たちの礎となるべく教育と未来を見つめ、社員一丸となって取り組んでまいります。

会社データ

事業内容	・文部科学省検定高等学校教科書（9教科：英語・数学・国語・理科・地歴・　公民・保健体育・家庭・情報）、学習図書、視聴覚教材、学術図書の出版・小論文添削指導・幼・小・中・高・成人「新体力テスト」のデータ集計分析処理・進路適性診断テスト

本社郵便番号	733-8521
本社所在地	広島市西区横川新町7番14号
本社電話番号	082-234-6801
創業	1948年
設立	1960年
資本金	1,665万円
従業員	251名
売上高	61.5億円（2024年8月実績）
代表者	代表取締役　松本洋介
事業所	・本社　…広島・支社　…東京・大阪・営業所…札幌・仙台・新潟・つくば・東京・横浜・名古屋・大阪・神戸・　　　　　広島・福岡・出張所…金沢・浜松・鹿児島・沖縄
関連会社	第一製本印刷(株)、(株)第一クリエイツ、(株)第一コミュニティー、第一洋紙(株)
沿革	1948年 1948年…広島市荒神町にて「中国人事通信社」として創業、広島県職員録の出版を始める。 1950年～ 1951年…「西日本加除式法規出版社」に商号変更し、加除式法規集の出版を始める。 1957年…人事、法規出版に併せて、高校用理科副教材「高校理科表」の出版を始める。 1958年…社名を「第一学習社」に改称する。 1960年～ 1960年…「(株)第一学習社」を設立し、本格的に高校理科副教材の出版販売を始める。 1962年…大学受験のための「通信教育講座」を開設する。 1963年…東京営業所を開設。 1965年～ 1965年…高校用教科書「理科」の発行、供給を始める。札幌営業所を開設。 1966年…大阪、名古屋、福岡、仙台に営業所を開設。 1968年…高校用副教材「国語」「社会」「英語」「数学」の出版を始める。 1970年～ 1972年…文部省学習指導要領の改訂に伴い、新たに高校用教科書「英語」「国語」「理科」「社会」の発行、供給を始める。 1973年…文部省学習指導要領準拠コンピュータによるデータ集計・分析システム「スポーツテスト」を開発する。 1980年～ 1982年…文部省学習指導要領改訂に伴い、新たに高校用教科書「数学」の発行、供給を始める。 1983年…小論文講座を開講する。 1985年～ 1987年…第1回毎日カップ「中学校スポーツテスト」コンテストを開催する(毎日新聞社主催、第一学習社協賛)。 1989年…横浜営業所を開設。広島教育システムセンターを開設。進路適性診断テストを開発し、販売を開始。 1990年～ 1990年…東京支社を千代田区一番町に移転し、東京編集部を設置。 1993年…広島市西区横川新町に新本社ビルを竣工し移転する。金沢出張所を開設。 1995年…新潟出張所を開設。 1999年…通信教育部を改組し、教育部として小論文指導に特化する。 2000年～ 2000年…デジタル商品開発のためのデジタルメディア部を設立する。神戸営業所を開設。 2002年…沖縄出張所を開設。 2005年…新潟出張所を新潟営業所に改組。 2006年…小山営業所を東京営業所と統合。 2007年…つくば営業所を開設。 2010年～ 2017年…青森出張所を開設。 2018年…浜松出張所を開設。 2019年…鹿児島出張所を開設。 2020年～ 2023年…東京営業所，東京編集部，東京教育部を移転し，文京区に新東京支社として開設。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	0名	4名	4名
取得者	0名	4名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修，新入社員研修，営業研修
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援…社員の向上心と学びの意欲を尊重し、入社後も自己研鑽できる環境を整えています。各種資格・検定の受験や講座の受講に係る金銭的な援助、福利厚生面での支援を行っています。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、駒澤大学、札幌大学、滋賀県立大学、静岡大学、島根大学、淑徳大学、城西大学、女子栄養大学、信州大学、椙山女学園大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、天理大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、長崎大学、長崎県立大学、中村学園大学、名古屋大学、名古屋経済大学、奈良大学、奈良教育大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本体育大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島女学院大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	＜過去3年間の新卒採用人数＞　　　　2022年　　2023年　　2024年 ――――――――――――――――――――――――― 大卒　　　3名　　　　5名　　　　3名院了　　　1名　　　　2名　　　　1名
採用実績（学部・学科）	理工学部、総合理工学部、理学部、法文学部、法学部、文理学部、文学部、美術学部、農学部、総合政策学部、総合科学部、人文学部、人間科学部、生物生産学部、情報工学部、情報科学部、総合情報学部、商学部、社会福祉学部、児童スポーツ教育学部、社会学部、社会イノベーション学部、国際文化学部、国際日本学部、国際政策学部、国際教養学部、工学部、経済学部、経営学部、教養学部、都市教養学部、教育学部、学校教育学部、外国語学部、家政学部、キャリアデザイン学部、流通科学部、薬学部、地球環境科学部、体育学部、総合理工学部、生物資源学部、国際学部、現代マネジメント学部、環境科学部、栄養学部