最終更新日：2025/4/1

セコム(株)[グループ募集]

上場企業

業種

セキュリティ
損害保険
ビル施設管理・メンテナンス
情報処理
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都

資本金: 664億円

売上高: ・単体：4,056億7,100万円・連結：1兆1,547億4,000万円（いずれも2024年3月期）

社員数: ・単体：15,672名・連結：71,392名（2024年3月現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

変わりゆく社会に、変わらぬ安心を。

会社紹介記事

日本初の警備保障会社として誕生したセコム。全国各地に緊急発進拠点があり、お客様のもとにいち早く駆け、一人ひとりに寄り添った「安全・安心」を提供します。革新的・独創的なサービス創造に向けたブランド「SECOM DESIGN FACTORY」が始動し、社会課題や利用者のニーズに応える多くの商品が発売されています。

: 日本初の警備保障会社として誕生したセコム。全国各地に緊急発進拠点があり、お客様のもとにいち早く駆け、一人ひとりに寄り添った「安全・安心」を提供します。

: 革新的・独創的なサービス創造に向けたブランド「SECOM DESIGN FACTORY」が始動し、社会課題や利用者のニーズに応える多くの商品が発売されています。

『誰もが安心して暮らせる社会を創る』

	セキュリティを超えて、「安全・安心」に関する多彩な事業を展開しています。各事業のノウハウを融合させ、まるで化学反応を起こすかのように、次々と新しいサービスを生み出してきました。それは全て、「誰もが安心して暮らせる社会」を創るため。私たちはこれからも、既存の枠にとらわれず挑戦し続けます。あなたも、私たちと共に挑戦してみませんか？

セキュリティを超えて、「安全・安心」に関する多彩な事業を展開しています。
各事業のノウハウを融合させ、まるで化学反応を起こすかのように、次々と新しいサービスを生み出してきました。
それは全て、「誰もが安心して暮らせる社会」を創るため。私たちはこれからも、既存の枠にとらわれず挑戦し続けます。あなたも、私たちと共に挑戦してみませんか？

会社データ

事業内容	■セキュリティ事業 ■防災事業 ■メディカル事業 ■保険事業 ■地理空間情報サービス事業 ■BPO・ICT事業 ■国際事業 7つの分野を組み合わせることで、誰もが「安全・安心・快適・便利」に暮らせるサービスやシステムを創造し、社会に不可欠な新しいシステムとして提供します。多彩な事業の連携で、次々と新しいサービスを生み出してきました。セコムならさまざまな挑戦ができます！

本社郵便番号	150-0001
本社所在地	東京都渋谷区神宮前1-5-1 セコム本社ビル
本社電話番号	03-5775-8300
創業	1962年7月7日
資本金	664億円
社員数	・単体：15,672名・連結：71,392名（2024年3月現在）
売上高	・単体：4,056億7,100万円・連結：1兆1,547億4,000万円（いずれも2024年3月期）
平均年齢	42.1歳（2023年度実績）
平均勤続年数	17.3年（2023年度実績）
経常利益	単独：1,122億2,500万円連結：1,668億5,900万円（いずれも2024年3月期）
グループ会社数	連結子会社数151社、持分法適用関連会社数17社：合計168社【セコム(株)を含まない】（2024年3月現在）国内：セコム上信越(株)、能美防災(株)、セコム医療システム(株)、セコム損害保険(株)、(株)パスコ、セコムトラストシステムズ(株)、日本原子力防護システム(株)、セコム工業(株) ほか
平均給与	684万円（2023年度実績）
海外拠点	海外17の国と地域に進出（日本を含む）台湾、韓国、中国、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、ベトナム、フィリピン、インド、トルコ、英国、スウェーデン、オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、アイルランド
募集会社	セコム(株) セコム医療システム(株) セコムトラストシステムズ(株) セコム保険サービス(株) ※セコム(株)で採用し、各募集会社への在籍出向となります。
募集会社1	■セコム医療システム(株) 【本　社】東京都渋谷区神宮前一丁目5番1号【設　立】2002年3月【事業内容】在宅医療、病院運営支援、在宅医支援、ネットワーク医療、在宅介護、シニアレジデンス、健康・予防　等【従業員数】414名【資本金】1億円【事業所】原宿本社、訪問看護（首都圏・大阪・神戸・名古屋・仙台）、介護（東京・神奈川）、ソリューション（東京・大阪・北海道・福岡）、調剤薬局（東京・大阪）　他（いずれも2022年3月期）
募集会社2	■セコムトラストシステムズ(株) 【本　社】東京都新宿区富久町10-5 NMF新宿EASTビル【設　立】 1985年8月【事業内容】大規模災害対策、クラウド、データセンター、情報セキュリティ、システムオペレーション、ネットワーク、コンサルティング、システム開発　等【従業員数】1,089名【資本金】14億6,880万円【事業所】本社、原宿オフィス、飯田橋オフィス、西新宿オフィス、目白台オフィス、三鷹オフィス、第2三鷹オフィス、関西オフィス、第2関西オフィス、名古屋オフィス、広島オフィス（いずれも2024年3月期）
募集会社3	■セコム保険サービス(株) 【本社】　東京都新宿区西新宿六丁目5番1号　新宿アイランドタワー 12階【設立】1983年3月【事業内容】損害保険代理業務、生命保険募集業務　等【従業員数】152名【資本金】1億円【事業所】本社、札幌支社、青森支社岩手出張所、東北支店、郡山支社、埼玉支店、土浦支社、千葉EX支店、東京EX支店、西東京支店、神奈川EX支店、厚木支社、静岡支店　浜松出張所、中部EX支店、京都支店、大阪EX支店、兵庫EX支店、岡山支社、中国支店、四国支店　徳島出張所　松山出張所、小倉・山口支社、西日本EX支店　鹿児島出張所（いずれも2024年3月期）
沿革	1962～1970年・1962年7月、日本初の警備会社として、日本警備保障(株)（現・セコム）を創立、日本の「安全産業」が始まる・東京にて世界的スポーツイベント開催、選手村などの警備を担当・日本初のオンラインセキュリティシステム「SPアラーム」を開発 1971～1981年・世界初のCSS（コンピューター・セキュリティシステム）を開発・台湾を皮切りに本格的な海外進出をスタート・東京証券取引所市場第一部に昇格・日本初の家庭向けセキュリティシステム「マイアラーム（現セコム・ホームセキュリティ)」を発売 1982～1990年・日本警備保障(株)からセコム(株)に社名を変更・基盤技術の研究を行う「セコムIS研究所」を開設・「社会システム産業元年」を宣言 1991～2000年・「在宅医療サービス」を開始、メディカル事業をスタート・東洋火災海上保険(株)（現・セコム損害保険(株)）に資本参加、損害保険事業をスタート・航空測量最大手の(株)パスコがグループ入り、地理情報サービス事業を開始 2001～2005年・日本初の本格的なクラウド型電子カルテシステム「セコム・ユビキタス電子カルテ」を開発・大規模災害発生時に社員や家族の安否と現地の被災状況を把握する「セコム安否確認サービス」を開発・屋外巡回監視ロボット「セコムロボットX」を発売 2006年・防災最大手の能美防災(株)がグループ入り、防災事業を開始 2007年・山口県美祢市のPFI刑務所が業務を開始（セコムが代表企業として運営） 2008年・地球環境保全活動に取り組むため「環境推進本部」を発足・ATM前の不審な人の行動を自動認識し注意喚起する「振り込め詐欺防止システム」を発売 2009年・兵庫県神戸市に、日本初となる病院一体型の有料老人ホーム「コンフォートヒルズ六甲」を開設・女性向け防犯グッズセットの“決定版”「女性のためのあんしんライフパック」を販売開始 2010年・事業所のエネルギー使用状況の計測・集計システム提供で、省エネを推進、「セコム・エコデータシステム」を販売開始・立体顔画像を使った歩行型顔認証システム「ウォークスルー顔認証システム」（仮称）を開発 2011年・防犯だけでなく防災機能も備えた「セコム・ホームセキュリティ Gカスタム」を販売開始・セコムグループのノウハウを結集してBCP（事業継続計画）を総合支援、「危機管理支援トータルサービス」を開始 2012年・(株)LIXILニッタンの株式100％を取得、ニッタン(株)として防災事業の一翼を担う・(株)アット東京の50％超の株式を取得、日本最大のデータセンターを保有し、セコムグループの情報基盤を強化・超高齢社会対応の新サービス「セコム・マイドクタープラス」を開始 2013年・遠隔医療の実現へ、肌の色を精確に再現する「モバイル遠隔診療システム」を開発・ビッグデータ解析を活用した次世代防災、「リアルタイム災害情報サービス」を提供開始・ネットバンキングへのサイバー犯罪防止・不正送金被害防止「セコムプレミアムネットサービス」を販売開始 2014年・インド初の日系総合病院「サクラ・ワールド・ホスピタル」を開院・海外赴任に伴う準備をセコムグループでサポート、「セコム海外赴任者パッケージ」を販売開始・AEDを使用するスキルの管理と講習を組み合わせた「セコムAEDスキルアップサービス」を提供開始 2015年・マイナンバー制度での対応をトータルに支援する「セコムあんしんマイナンバーサービス」の提供を開始・民間防犯用としては世界初となる、自律型小型飛行監視ロボット「セコムドローン」を提供開始 2016年・不審なドローンを早期に発見し、早期対処を支援する「セコムドローン検知システム」を販売開始・国内初のマイナンバーの流出経路を封鎖する専用端末「セコム・プレミアムネット・プラス」を販売開始 2017年・「セコムグループ2030ビジョン」発表・新型ホームセキュリティ「ホームセキュリティNEO」販売開始・リストバンド型ウェアラブル端末「セコム・マイドクターウォッチ」販売開始・(株)TMJ　セコムグループ入り 2018年・東芝セキュリティ（株）がセコムグループ入り　セコムトセック（株）が発足・地震、津波、土砂崩れ、洪水などの災害から身を守る「あんしん防災シェルター」を発売・サイバー犯罪への世界的な対策強化の取り組みに協力するため警察機関の技術イノベーションを支援する契約をインターポールと締結 2019年・KDDIグループとセコム、国内初、5Gを活用したスタジアム警備の実証実験に成功・(株)アロバのセコムグループ入り・世界初、AIを活用して等身大バーチャルキャラクターが警備、受付業務を提供する「バーチャル警備システム」を開発 2020年・「バーチャル警備システム」による発熱者対応の実証実験を実施・「セコムあんしんテレワーク（USBリモート端末）」を発売！企業の新型コロナウイルス対策や働き方改革へのニーズに対応・経済産業省・東京証券取引所から「DX銘柄2020」に選定 2021年・「セコムみまもりクラウド」とスマートフォンアプリによる新しい「安否みまもりサービス」を提供開始・セコムが世界的なスポーツイベントのオフィシャルパートナー（セキュリティサービス＆プランニング）として会場警備を実施 2022年・「バーチャル警備システム」を販売開始・ＡＩ/５Ｇなどの最先端技術を駆使したセキュリティロボット「ｃｏｃｏｂｏ」の販売を開始・「Apple Watch」上でのホームセキュリティ操作を可能にすることで、ユーザーエクスペリエンスを劇的に向上させるアプリ「セコムカンタービレ」をリリース 2023年・ロボットを使ったシニア向けのコミュニケーションサービス「あのね」を発売・日本初、「Apple Watch」の転倒検出機能と連携したセコムへの緊急通報が可能な「YORiSOS」アプリを配信開始・セキュリティシステムのカメラ映像を活用し、店舗や施設の運営を支援するウェブサービス「dot-i」を発売

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	118名	251名	369名
取得者	118名	115名	233名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

45.8%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.2%
  （3091名中192名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度ありセコムグループでは、社員が個性と能力を伸ばすための「チャンス」と「環境」を整えています。組織の力は社員個々の力の総和であるという考えのもと、独自の教育・研修体系を確立し人材育成に注力しています。【新入社員入社時研修】入社後、最初に受講するこの集合研修では、セコムの理念や、「安全・安心」を創造してきた歴史、社員としての心得・心構えに加え、各職務に必要な知識や技能を習得し、「安全・安心」のプロとしての基本を身に付けます。【集合研修】職場では、具体的な職務内容や、さまざまなお客さまに対する個別の運用などOJT（On the Job Training＝業務内研修）を通して学習しますが、これらを体系的に整理し理解を深める機会として集合研修を用意しています。職務に役立つ最新知識や技能を身に付けるための充実したカリキュラムによって、実務能力を高めることができます。 ※いずれも各社共通
自己啓発支援制度	制度あり【海外留学制度】セコムでのビジネス経験を土台に、欧米やアジア各国の大学（院）に留学し、専門分野を深く勉強できる制度です。留学中は、異文化の中に身を置き、見聞を広め、さまざまなものの見方や考え方を吸収します。拡大するセコムの事業領域で活躍できるグローバルな人材を育成しています。留学費用は会社が負担し、留学中も一定の給与が支給されます。【セルフラーニング制度】セコムグループでは、社員一人ひとりの自己成長意欲をサポートするために、eラーニングや通信教育など多様な講座を用意しています。すべてのコースについて、修了者の受講料の9割相当を会社が負担します。 ※いずれも各社共通
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、会津大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、下関市立大学、情報セキュリティ大学院大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、会津大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、環太平洋大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都光華女子大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、熊本大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、皇學館大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、順天堂大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、清和大学、仙台大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、中部学院大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、天理大学、田園調布学園大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、奈良教育大学、奈良県立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、一橋大学、兵庫教育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞アーツカレッジヨコハマ、あいちビジネス専門学校、青森ビジネス専門学校、秋田情報ビジネス専門学校、麻生公務員専門学校北九州校、麻生公務員専門学校福岡校、麻生情報ビジネス専門学校、専門学校穴吹工科カレッジ、専門学校穴吹コンピュータカレッジ、専門学校徳島穴吹カレッジ、一関工業高等専門学校、一関経理専門学校、茨城県立産業技術短期大学校、茨城工業高等専門学校、いばらき中央福祉専門学校、医療ビジネス専門学校、上田情報ビジネス専門学校、上野法科ビジネス専門学校、上野法律専門学校、上野法律ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大阪ＹＷＣＡ専門学校、太田情報商科専門学校、大原医療秘書福祉専門学校大宮校、大原医療保育福祉専門学校千葉校、大原医療秘書福祉保育専門学校横浜校、大原医療福祉専門学校、水戸情報ＩＴクリエイター専門学校、大原介護福祉専門学校沼津校、大原公務員医療観光専門学校沼津校、大原公務員・医療事務・語学専門学校函館校、大原情報医療保育専門学校和歌山校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原スポーツ＆メディカルヘルス専門学校難波校、福井美容ビューティー製菓保育専門学校、大原公務員専門学校長野校、大原ビジネス公務員専門学校高崎校、大原ビジネス公務員専門学校宇都宮校、大原スポーツ公務員専門学校熊本校、大原公務員専門学校福岡校、大原スポーツ公務員専門学校松本校、大原ビジネス公務員専門学校甲府校、大原ビジネス公務員専門学校盛岡校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校名古屋校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校静岡校、大原法律公務員専門学校浜松校、大原法律公務員専門学校岐阜校、大原法律公務員専門学校大阪校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記情報医療専門学校岐阜校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記学校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記公務員専門学校愛媛校、大分情報ＩＴクリエイター専門学校、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報医療専門学校静岡校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原ビジネス公務員専門学校熊本校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、盛岡情報ＩＴクリエイター専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、姫路情報ＩＴクリエイター専門学校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記専門学校神戸校、大原簿記法律＆美容製菓専門学校和歌山校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記法律専門学校梅田校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、鹿児島工学院専門学校、河原医療大学校新居浜校、木更津工業高等専門学校、九州国際情報ビジネス専門学校、専門学校福岡ビジネス・アカデミー、専門学校九州総合スポーツカレッジ、九州ビジネス専門学校、専門学校福岡ビジュアルアーツ・アカデミー、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＫＣＳ大分情報専門学校、ＫＣＳ鹿児島情報専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸電子専門学校、公務員ビジネス専門学校、国際情報ビジネス専門学校、札幌スポーツ＆メディカル専門学校、サレジオ工業高等専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、駿台法律経済ビジネスカレッジ、専門学校駿台外語グローバルビジネスカレッジ、仙台リゾート＆スポーツ専門学校、千葉リゾート＆スポーツ専門学校、中央法律専門学校、筑波研究学園専門学校、つくばビジネスカレッジ専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京メディカル・スポーツ専門学校、東北電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島会計学院ビジネス専門学校、専門学校広島工学院大学校、広島工業大学専門学校、広島公務員専門学校、広島情報専門学校、広島情報ビジネス専門学校、広島リゾート＆スポーツ専門学校、広島ＹＭＣＡ専門学校、専門学校福岡カレッジ・オブ・ビジネス、福岡リゾート＆スポーツ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、盛岡公務員法律専門学校、専門学校山形Ｖ．カレッジ、横浜リゾート＆スポーツ専門学校、ＹＩＣ公務員専門学校もっと見る
採用実績（人数）	19年　 20年　 21年　　22年　　23年 ------------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　 170名　 226名　 284名　 219名　 166名大学院了　　23名　 16名　　27名　　21名　　27名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、会津大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、下関市立大学、情報セキュリティ大学院大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、会津大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、環太平洋大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都光華女子大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、熊本大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、皇學館大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、順天堂大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、清和大学、仙台大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、中部学院大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、天理大学、田園調布学園大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、奈良教育大学、奈良県立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、一橋大学、兵庫教育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
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採用実績（人数）

　　　　　 19年　 20年　 21年　　22年　　23年
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大卒　　　 170名　 226名　 284名　 219名　 166名
大学院了　　23名　 16名　　27名　　21名　　27名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）