日本文教出版(株)の2026年度会社概要

子どもたちの「心の動き」に寄り添いながら、未来をともに育む

企業のここがポイント

やりがい

教科書や教材の普及を通じて、学校教育の現場や子供たちの学びに貢献することができます。
制度・働き方

在宅勤務制度や時短勤務制度等が充実！仕事と家庭の両立がしやすい環境です。※男性社員の育休取得実績あり
職場環境

立場や年次に関わらず敬意を持って接する社員が多く、互いを尊重し、一丸となって業務に取り組む風土です。

会社紹介記事

関連会社を含め、小学校・中学校・高等学校における様々な教科の教科書・教材を発行しています。特に図画工作・美術の教科書や美術資料集は高いシェアを維持しています。一人ひとりの社員の「実現したいこと」「想い」をお互い大切にし、支え合いながら、仕事に取り組んでいます。日本文教出版で、あなたの想いを仲間とともに実現しませんか？

: 関連会社を含め、小学校・中学校・高等学校における様々な教科の教科書・教材を発行しています。特に図画工作・美術の教科書や美術資料集は高いシェアを維持しています。

: 一人ひとりの社員の「実現したいこと」「想い」をお互い大切にし、支え合いながら、仕事に取り組んでいます。日本文教出版で、あなたの想いを仲間とともに実現しませんか？

「日文（にちぶん）」の愛称で親しまれる教科書を発行。戦後の美術教育のパイオニア。

代表取締役社長佐々木秀樹	皆さんは小学校で使った「図画工作」の教科書や、中学・高校の「美術」の教科書を覚えていますか？日本文教出版は戦後まもなく、日本で初めて、従来のお手本的な内容とは異なる、子どもたちの感性と自由な創造力を重視した画期的な「図画工作・美術教科書」を世に送り出し、戦後の美術教育のパイオニア的存在として、今日に至るまで日本の美術教育現場を支えてきました。このノウハウを活かし、1990年には「自ら課題を見つけ探究していく教科書」を基本に社会科の教科書を発行。2003年には「情報伝達＝思いのコミュニケーション」をコンセプトとした高校情報科の教科書を、2009年には算数・数学の教科書を刊行しました。2018年には新しく教科になった道徳の教科書を発刊し、広く全国の学校で使用されるようになりました。また、2015年には大阪あべのハルカス27階に「こども美術館　スカイミュージアム」を開設。「創造の翼を広げて」をモットーに造形教育の情報発信基地としての様々な試みにチャレンジしています。さらに英語、国語などの教材や、デジタル教科書・教材の開発、一般教育書の発行など、教育情報産業として幅広い分野に挑戦しています。私たちは、教科書・教材が担う社会的な意義を次のように捉えています。一つは「子どもに達成感と希望を与えるもの」であること。もう一つは教師と子どもを繋ぐ「コミュニケーションツール」であること。そのために日本文教出版では、編集と営業が一つになって教科書・教材づくりに取り組む「編営一体」の方針を貫いています。営業活動を通して、教育の最前線に立つ先生方の声やニーズを吸い上げ、それを編集に反映することで「教えやすく、子どもたちが自発的に学びやすい」教科書・教材をつくる。それが、広く普及する教科書・教材であり、子どもたちの未来に素晴らしい影響をもたらす一冊になると確信しているからです。当社では、社員一人ひとりの「個」の集合が企業を創るという理念のもと、誰もが個性を発揮できるフラットで風通しのよい社風を目指しています。当社が求めるのは、人の心の「感動」と「痛み」が分かる方、誰とでも心を通わせる豊かなコミュニケーション力を持った方です。また、変化を恐れない勇気と情熱を持ち、目先の結果にとらわれず、コツコツと努力し続けて一歩ずつ成長を遂げ、人間性を高められる方を求めます。（代表取締役社長　佐々木秀樹）

代表取締役社長佐々木秀樹

皆さんは小学校で使った「図画工作」の教科書や、中学・高校の「美術」の教科書を覚えていますか？

日本文教出版は戦後まもなく、日本で初めて、従来のお手本的な内容とは異なる、子どもたちの感性と自由な創造力を重視した画期的な「図画工作・美術教科書」を世に送り出し、戦後の美術教育のパイオニア的存在として、今日に至るまで日本の美術教育現場を支えてきました。このノウハウを活かし、1990年には「自ら課題を見つけ探究していく教科書」を基本に社会科の教科書を発行。2003年には「情報伝達＝思いのコミュニケーション」をコンセプトとした高校情報科の教科書を、2009年には算数・数学の教科書を刊行しました。2018年には新しく教科になった道徳の教科書を発刊し、広く全国の学校で使用されるようになりました。

また、2015年には大阪あべのハルカス27階に「こども美術館　スカイミュージアム」を開設。「創造の翼を広げて」をモットーに造形教育の情報発信基地としての様々な試みにチャレンジしています。さらに英語、国語などの教材や、デジタル教科書・教材の開発、一般教育書の発行など、教育情報産業として幅広い分野に挑戦しています。

私たちは、教科書・教材が担う社会的な意義を次のように捉えています。一つは「子どもに達成感と希望を与えるもの」であること。もう一つは教師と子どもを繋ぐ「コミュニケーションツール」であること。そのために日本文教出版では、編集と営業が一つになって教科書・教材づくりに取り組む「編営一体」の方針を貫いています。営業活動を通して、教育の最前線に立つ先生方の声やニーズを吸い上げ、それを編集に反映することで「教えやすく、子どもたちが自発的に学びやすい」教科書・教材をつくる。それが、広く普及する教科書・教材であり、子どもたちの未来に素晴らしい影響をもたらす一冊になると確信しているからです。

当社では、社員一人ひとりの「個」の集合が企業を創るという理念のもと、誰もが個性を発揮できるフラットで風通しのよい社風を目指しています。当社が求めるのは、人の心の「感動」と「痛み」が分かる方、誰とでも心を通わせる豊かなコミュニケーション力を持った方です。

また、変化を恐れない勇気と情熱を持ち、目先の結果にとらわれず、コツコツと努力し続けて一歩ずつ成長を遂げ、人間性を高められる方を求めます。

（代表取締役社長　佐々木秀樹）

会社データ

事業内容	小学校・中学校・高等学校の教科書、教材の発行デジタル教科書、教材の企画・開発・販売

本社郵便番号	558-0041
本社所在地	大阪市住吉区南住吉4-7-5
本社電話番号	06-6692-1261
第二本社郵便番号	165-0026
第二本社所在地	東京都中野区新井1-2-16
第二本社電話番号	03-3389-4611
設立	1951年1月12日
資本金	3,000万円
従業員	175名
売上高	64億円（2024年7月期）
事業所	本社／大阪（大阪市住吉区）・東京（東京都中野区）支社／九州（福岡市中央区）・東海（名古屋市東区）出張所／北海道（札幌市北区）連絡所／新潟・沖縄
関連会社	(株)秀学社
沿革	1948年5月文教社を創業 1951年1月文教社を株式会社に改組社名を「日本文教出版(株)］と改める 1954年4月東京支社（現東京本社）開設 1955年12月学習参考書出版社として(株)秀学社を設立 1964年9月福岡出張所（現九州支社）開設 1969年2月札幌連絡所（現北海道出張所）開設 1993年11月中教出版(株)より、小学校社会・生活・中学校社会の版権を譲り受ける 1997年4月文部省「学習用ソフトウェア研究開発委託事業」を受ける以後、各種ソフトウェア（デジタル）教材の販売を開始 2005年1月大阪本社・東京本社両本社制とする 2008年12月大阪書籍(株)より小学校社会・算数・国語・書写・生活、中学校社会・数学・書写、高等学校書道の版権を譲り受ける 2009年8月東海支社開設 2011年4月デジタル教科書（指導者用）の発行を開始 2011年8月文部科学省委託事業「学びのイノベーション事業」デジタル教材の研究開発を受ける 2015年1月大阪のあべのハルカス27階に「こども美術館スカイミュージアム」を開設 2020年10月 ICT事業部を増強　事業推進室を設置 2022年11月宣伝室を設置 2022年11月企業理念（Purpose）『心が動く、その先へ。』、行動指針（Values）を策定。 2023年10月会社ロゴマークを刷新

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.4%
  （48名中5名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり・内定者研修・新入社員研修・フォロー研修（入社半年後）・フォロー研修（入社2～3年）・営業研修・管理職研修・階層別研修
自己啓発支援制度	制度あり自己研鑽のために受講する外部研修等の費用を会社から支給します（上限額あり）
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪府立大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都市立芸術大学、慶應義塾大学、神戸大学、国士舘大学、東京芸術大学、奈良教育大学、北海道大学、立教大学、立命館大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都教育大学、京都市立芸術大学、近畿大学、釧路公立大学、くらしき作陽大学、久留米大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、札幌学院大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、天理大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京造形大学、同志社大学、東洋大学、徳島文理大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、花園大学、広島大学、広島経済大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2017年　大卒4名　院卒1名 2018年　大卒6名　院卒1名 2019年　大卒8名 2020年　大卒4名 2021年　大卒2名 2022年　大卒2名　院卒1名 2023年　大卒2名 2024年　大卒2名 2025年　大卒9名　院卒1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、大阪府立大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都市立芸術大学、慶應義塾大学、神戸大学、国士舘大学、東京芸術大学、奈良教育大学、北海道大学、立教大学、立命館大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都教育大学、京都市立芸術大学、近畿大学、釧路公立大学、くらしき作陽大学、久留米大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、札幌学院大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、天理大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京造形大学、同志社大学、東洋大学、徳島文理大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、花園大学、広島大学、広島経済大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、宮崎公立大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2017年　大卒4名　院卒1名
2018年　大卒6名　院卒1名
2019年　大卒8名
2020年　大卒4名
2021年　大卒2名
2022年　大卒2名　院卒1名
2023年　大卒2名
2024年　大卒2名
2025年　大卒9名　院卒1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）