最終更新日:2025/4/1

キヤノンシステムアンドサポート(株)

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 情報処理
  • 商社(文具・事務用品・日用品)

基本情報

本社
東京都
資本金
45億6,100万円
売上高
1,076億5,268万円(2024年12月期)
従業員
4,456名(2024年12月末時点)

キヤノングループの機器と他社製品を組み合わせてお客様の進化を支援!

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    2024年度の月平均時間外時間は6.4時間、年平均有給休暇取得日数は12日と働きやすい環境です。

  • 制度・働き方

    週2日のノー残業デーや休暇制度、福利厚生が充実しており、ワークライフバランスを推進する環境です。

  • キャリア

    勤務地コース別キャリアプランにより、ライフイベントに合わせてエリアまたはナショナルが選択できます。

会社紹介記事

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キヤノングループの日本国内における販売・保守を手掛けるキヤノンS&S。グループ内外の商材を扱い、顧客へのトータルなITソリューションを提案している。
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各職務系統が密に連携し、キヤノンブランドの複合機やプリンターはもちろん、ネットワークの構築や、基幹システムなどITソリューションを提供している。

「キヤノンの顔」としてお客さまに寄り添う、オフィス機器のトータルサプライヤー

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課長と課員が一対一で毎週15分間の面談を行う独自の制度を採用している当社。上司と部下の意思疎通が充分に行われているので若い社員も迷うことなく仕事に専念しています。

私たちキヤノンシステムアンドサポートは、キヤノングループの中核企業として、キヤノンブランドの複合機やプリンターの販売・保守はもちろん、キヤノン製品以外のパソコンやサーバ、ネットワーク機器など、お客さまのオフィス環境をトータルでサポートしています。

当社の強みは機器の販売・導入・運用・保守までをワンストップで提供し、全国に約180カ所ある営業・サービス拠点を通じて、お客さまへ均一したサービスを提供できることです。
そしてお客さまに安心して当社に任せていただける体制を整え、長くお付き合いができることを大切にしています。

常にお客さまに寄り添い、最適なソリューションを提供するためには新しい人材の力が不可欠です。
特別な知識や経験がなくても、入社後の研修で社会人としてのマナーや各職種の基礎知識をしっかり身に付けることができます。そして、配属後も先輩社員が指導役となる「メンター制度」を導入していますので、安心して仕事のスキルを伸ばすことができます。
また当社では「勤務地コース別キャリアプラン」を導入し、ライフイベントに合わせて「エリア(一定地域内で勤務)」または「ナショナル(全国勤務可能)」が選択できます。週に2日のノー残業デーや、3年間の育児休職、年に5日間連続した休みがとれる「マイバカンス」といった休暇制度や福利厚生も充実しており、ワークライフバランスを推進して長く働ける環境が整っています。

(総務人事本部 ヒューマンリソースセンター 人事担当グループ 課長/伊林 あゆみ)

会社データ

事業内容
キヤノンブランドの複合機やプリンターの販売・保守
キヤノン製品以外のパソコンやサーバー、ネットワーク機器などのオフィス環境のトータルサポート

◇お客様によって、オフィス環境は千差万別。従業員の数や業務内容によって、必要とする商材や要望も異なります。
お客様の話の中からオフィス環境改善のポイントを見い出し、キヤノンブランドのITソリューション機器を中心に他社の機器も含め、必要な機器やシステムを提案します。
本社郵便番号 108-8225
本社所在地 東京都港区港南2-16-6 CANON S TOWER
本社電話番号 03-6719-7333
設立 1980年5月1日
資本金 45億6,100万円
従業員 4,456名(2024年12月末時点)
売上高 1,076億5,268万円(2024年12月期)
事業所 本社(東京)ほか北海道、東北、関東、東海、関西、中国、四国、九州の全国47都道府県に約150拠点あり
主な取引先 全国の中小企業(個人事業主も含む)
関連会社 キヤノン(株)
キヤノンマーケティングジャパン(株)
代表者 代表取締役社長  平賀 剛
役員 代表取締役社長 平賀 剛
取締役副社長 井本 勝也
取締役 野村 敏彦
取締役 蛭川 初巳
取締役 山口 雅男
常勤監査役 池田 俊明
常勤監査役 清原 紀男
監査役 濱田 史朗
平均年齢 45歳

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.8
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.4時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 71 22 93
    取得者 32 22 54
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    45.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
【内定者研修】
内定した段階から、キヤノンS&Sの研修はスタートします。ビジネスパーソンとして身につけておきたいPCソフト、Word、Excel、 PowerPointの習得や、簡単なビジネス講座などがメニューとして用意されています。自宅や学校など、場所を選ばないウェブを通しての研修となります。

【新入社員研修】
入社後3か月間は、新入社員全員で合同研修を実施し、社会人への第一歩を踏み出します。ビジネスパーソンとしての土台作りやITの基礎知識を身に着けるための共通研修、本人の職務系統に合わせた実践中心の職種別研修を実施し、配属後に安心して実務を開始できる環境を整えています。

【2年次研修】
2年間を振り返り、強み弱みを再認識し、自律したビジネスパーソンとなるための行動様式を学びます。

【3年次研修】
3年目をむかえ今何が必要なのか、また周囲からの期待や自身の役割は何なのかを自覚し、主体的に行動することの重要性を学びます。

【5年次研修】
組織の中心人物として、周囲に良い影響を与える存在になるために必要な考え方や行動を学ぶことで、若手から中堅社員へのトランジションを意識づけます。

※2024年 実績
自己啓発支援制度 制度あり
必要なスキルに応じて研修費用、資格取得費用支給。
※職務系統や、仕事の状況によって変更あり。
メンター制度 制度あり
【メンター制度】
配属後3か月間、新入社員1名に対して先輩社員1名が育成担当者になる制度です。
メンターにh仕事上の疑問や悩みをいつでも気軽に質問できるので、不安を感じることなく仕事に打ち込むことができます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
北海道大学、札幌学院大学、札幌大学、東北学院大学、東北工業大学、弘前大学、山形大学、青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、成城大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、日本大学、法政大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、愛知学院大学、金沢工業大学、福井工業大学、南山大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、京都産業大学、同志社大学、立命館大学、龍谷大学、岡山理科大学、香川大学、広島工業大学、広島修道大学、松山大学、大分大学、熊本大学、福岡大学、西南学院大学

採用実績(人数) 【2024年度 入社】
大学卒    :83名
高等・専門・短大卒:4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 46 41 87
    2023年 52 25 77
    2022年 41 35 76
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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