最終更新日:2026/4/27

レンティアグループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • リース・レンタル
  • 環境・リサイクル
  • 空間デザイン
  • 商社(文具・事務用品・日用品)

基本情報

本社
東京都
資本金
9億9,252万円
売上高
347億100万円(2025年12月期、グループ計)
従業員
908名(2025年12月期、グループ計)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【シンカで期待を超えていく。】ランドマーク建設、イベント、オフィス、モデルルームで必要な備品をレンタルで提供。お客様の『コト実現』を手掛けています!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    平均残業時間20時間以下!借り上げ社宅制度・家賃補助制度で若手の自立支援を支援しています!

  • 安定性・将来性

    1957年創業!レンタルを軸に4つの事業で構成されており、不安定な情勢でも安定して活動しています!

  • 事業の魅力

    環境に優しい備品レンタルで、ビジネスの効率化と新しい働き方をサポートします!

会社紹介記事

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2022年に創業65周年を迎え、今後は「100年存続できる企業」を目指し、常に新たな可能性を探っています。
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職種を問わず、若手が活躍しているのが特徴。若いパワーが、グループを動かす原動力となっています。

会社データ

プロフィール

―――レンティアグループって?―――
グループの中心であるコーユーレンティア(株)は、日本で初めて建設現場事務所向けの備品レンタルを開始してから、業界のパイオニアとしてこれまで成長してきました。
現在は、レンタルを軸に4つの事業領域(レンタル関連事業・スペースデザイン事業・ICT事業・物販事業)で構成されています。
4つの事業が連動しながらも、それぞれが独自に成長領域を拡大中です。
さらに『変わらないために変わり続ける』をグループ共通のパーパスとし、今後も「レンタルでどんな価値を生み出せるか」を日々追求・創造し続けていきます。

事業内容
―――レンティアグループって?―――
レンタルを軸に4つの事業領域(レンタル関連事業・スペースデザイン事業・ICT事業・物販事業)で構成されています。
4つの事業が連動しながらも、それぞれが独自に成長領域を拡大中です。

―――主な活躍フィールド―――
【建設現場事務所】【イベント】【一般法人】【マンションのモデルルーム】での各シーンにおいて、必要なものを・必要な時に・必要な量をレンタルで提供。
備品レンタルだけでなく様々なサービスと掛け合わせ、お客様のコト実現を手掛けています!

―――募集会社紹介―――
【レンタル関連事業】
●コーユーレンティア(株) *東証スタンダード
上記フィールドに対し、備品レンタルをはじめとした様々なサービスを展開。
近年はオフィス移転に関するサービスも展開し、サステナブルな社会の実現にも貢献しています。

<建設現場事務所向け>
ランドマーク建設や改修工事・再開発等における現場事務所で必要なオフィス備品をレンタルで提供しています。
<イベント向け>
期間や規模を問わず、スポーツや音楽、サミットなどあらゆるイベントに会場備品をレンタルしています。
<一般法人向け>
業界を問わず、レンタルを必要とするお客様に向けてニーズにあった商品やサービスを提供しています。
<オフィス移転>
移転に伴う不用品の買取や処理を行ない、オフィス移転のトータルサポートを目指しています。

【スペースデザイン事業事業】
●ONEデザインズ(株)
マンションギャラリーのデザイン・設計・施工からファニチャーレンタル・インテリアコーディネート・オプション販売等、モデルルームの関連案件をワンストップで提供。
モデルルーム内の居住スペースやシアタールーム・商談スペース等で必要なインテリア家具を中心に、販売スタッフの方が事務処理をするために必要なオフィス備品も併せてお貸しする事が可能です。

【ICT事業】
●コーユーイノテックス(株)
様々なビジネスシーンにおけるICT環境整備を全力でバックアップ。
PCや複合機といったオフィスで必要なICT機器をレンタルするだけでなく、ニーズに合わせたネットワーク設計・LAN工事、運用・保守なども手掛けています。
近年は、eスポーツ分野にも本格的に参入。
技術パートナーとして、会場のネット環境構築や期間中の保守も手掛けています。
本社郵便番号 105-0004
本社所在地 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル6階
本社電話番号 非公開
設立 1957年
代表者 代表取締役社長 梅木 孝治
資本金 9億9,252万円
従業員 908名(2025年12月期、グループ計)
売上高 347億100万円(2025年12月期、グループ計)
レンティアグループ ・コーユーレンティア(株) 
・コーユーロジックス(株)
・ONEデザインズ(株)
・コーユーイノテックス(株)
・イノテックスビジネスソリューションズ(株)
・(株)OST
・イノテックスエンジニアリング(株)
・広友物産(株)
・広友サービス(株)
業績(経常利益) 29億9,968万円(2025年12月期、グループ計)
募集会社 1. コーユーレンティア(株)
2. ONEデザインズ(株)
3. コーユーイノテックス(株)

募集会社1 社 名:コーユーレンティア(株)
資本金:9億9,252万円
従業員:408名(2025年12月期)
売上高:213億7,995万円(2025年12月期)
事業所:
◎本社/東京
〒105-0004 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル6F
◎支店/札幌、東北、中部、関西、中四国、九州
◎営業所/八戸、盛岡、郡山、関東、茨城、千葉、多摩、横浜、静岡、滋賀、京都、四国、北九州、大分、佐賀、熊本、鹿児島、沖縄
募集会社2 社 名:ONEデザインズ(株)
資本金:9,000万円
従業員:100名(2025年12月期)
売上高:60億2,780万円(2025年12月期)
事業所:
◎本社/東京
〒105-0004 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル7F
◎事業所/首都圏、中部、関西、九州
募集会社3 社 名:コーユーイノテックス(株)
資本金:5,000万円
従業員:87名(2025年12月期)
売上高:39億4,775万円(2025年12月期)
事業所:
◎本社/東京
〒105-0004 東京都港区新橋6-17-15 菱進御成門ビル6F
◎SS/東北、東京、中部、関西、中四国、九州
◎FS/札幌、熊本
平均勤続年数 14.4年
3年定着率 82.8%
育児休業取得者数 <対象>男性8名,女性10名
<取得>男性6名,女性10名
沿革
  • 1957年
    • 廣友物産(株) 設立
  • 1968年
    • レンタル事業部を設立。レンタル事業を開始。
  • 1970年
    • 廣友物産(株)のリース事業部を引き継ぎ、広友リース(株)が設立。
  • 1974年
    • 広友リース(株)の保守管理事業を引き継ぎ、広友サービス(株)が設立。
      その後、組織の拡大を図り、順次全国へ事業所を開設
  • 2005年
    • 広友ロジックス(株) 設立
  • 2006年
    • 広友イノテックス(株) 設立
  • 2009年
    • 持株会社制が導入され、広友ホールディングス(株)が設立。
  • 2010年
    • 広友ホールディングス(株)が、(株)ミラノ(建築・設計・施工)の全株式を取得、完全子会社化。
  • 2011年
    • 広友ホールディングス(株)が、(株)ワーク・ステーションの全株式を取得、完全子会社化。
  • 2014年
    • ONEデザインズ(株) 設立
      (ミラノ、広友リース(インテリア部門)、ワーク・ステーションのインテリア事業を統合)
  • 2016年
    • 広友リース(株)の商号を広友レンティア(株)に変更。
  • 2017年
    • 広友グループ創業60周年
  • 2018年
    • 広友レンティア(株)の商号をコーユーレンティア(株)に、広友グループからレンティアグループに変更。
  • 2020年
    • コーユーレンティア(株)が東京証券取引所に上場。
  • 2021年
    • コーユーイノテックス(株)が、(株)共和通信の全株式を取得。
  • 2022年
    • コーユーイノテックス(株)が、(株)ジービーエス、(株)ジービーエスシステムズ、(株)カインドビジネスの全株式を取得。
  • 2023年
    • (株)カインドビジネス、(株)ジービーエス及び(株)ジービーエスシステムズを組織再編し、イノテックスビジネスソリューションズ(株)に商号変更。
  • 2024年
    • (株)共和通信をイノテックスエンジニアリング(株)へ商号変更。
      イノテックスビジネスソリューションズ(株)が、(株)OSTの51.1%の株式を取得。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.5時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.7
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 10 18
    取得者 6 10 16
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    75.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.1%
      (159名中5名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
●全職種共通
・新入社員研修
・OJT研修
・新人フォローアップ研修
・階層別研修
・管理職研修

●営業
営業研修

※全社共通
自己啓発支援制度 制度あり
●全職種共通
・通信教育制度
検定・資格、パソコン関連、語学、eラーニングまで豊富に揃い、会社の金額補助を受けて働きながら自己啓発が可能。

※全社共通
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
●全職種共通
・資格取得支援制度
入社後、会社が定める120以上の資格を取得した際に一時金を支給します。

※全社共通

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、亜細亜大学、石巻専修大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大谷大学、大妻女子大学、沖縄大学、沖縄国際大学、嘉悦大学、活水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州共立大学、九州産業大学、共栄大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、敬和学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、佐賀大学、作新学院大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩美術大学、筑紫女学園大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東海大学、東海学園大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京未来大学、同志社大学、東洋大学、中村学園大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋商科大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、阪南大学、広島工業大学、広島文教大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海商科大学、三重大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
秋草学園短期大学、ELICビジネス&公務員専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校天王寺校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪夕陽丘学園短期大学、大妻女子大学短期大学部、大手前短期大学、大原公務員専門学校福岡校、川口短期大学、共立女子短期大学、神戸女子短期大学、神戸電子専門学校、香蘭女子短期大学、国際短期大学、専門学校国際理工カレッジ、埼玉女子短期大学、実践女子大学短期大学部、四天王寺大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、聖和学園短期大学、中央工学校、専門学校デジタルアーツ東京、戸板女子短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京家政大学短期大学部、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザイン専門学校、東京立正短期大学、東北電子専門学校、中村学園大学短期大学部、名古屋短期大学、名古屋文化短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本電子専門学校、HAL大阪、兵庫大学短期大学部、船橋情報ビジネス専門学校、安田女子短期大学

採用実績(人数) 【グループ計】
2024年 大卒:22名 短大・専門卒:8名
2023年 大卒:14名 短大・専門卒:5名
2022年 大卒:17名 短大・専門卒:5名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    - - - -
    - - - -
    - - - -
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 16 0 100%
    2024年 30 4 86.7%
    2023年 19 8 57.9%

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