最終更新日:2025/3/31

日活(株)

業種

  • 芸能・映画・音楽
  • 放送
  • 広告
  • イベント・興行

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
規定により非公開
従業員
228名(正社員173名/契約社員・アルバイト55名)2024年2月現在

日本で最も歴史ある映画会社・日活は挑戦し続けます!

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    エンターテインメントの可能性を信じ、あらゆるメディアで、人々に感動をお届けすることを目指します。

  • やりがい

    少数精鋭の組織の中、多くの若手社員が映像に関する事業の第一線で活躍しています。

  • 制度・働き方

    働きやすさを支える各種制度、映像業界に関する研修など、若手社員の活躍をサポートする仕組みがあります。

会社紹介記事

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日活本社(東京都文京区)
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日活調布撮影所(東京都調布市)

「世界中の人々に面白い作品を届ける」

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日活は創立1912年の日本で最も歴史の長い映画会社です。

事業の中心は、映画やドラマの企画・製作・プロデュースを行う「製作事業」、映画の配給・宣伝や版権のライセンスビジネスを行う「版権事業」、映画・チャンネルNECOの編成・放送を行う「衛星事業」、撮影所の運営等を行う「撮影所事業」になります。

私たちは、「世界中の人々に面白い作品を届ける」を企業理念として掲げ、創業以来、様々な挑戦を続けてきました。

先人たちが積み上げてきたノウハウやライブラリーを受け継ぎ、この先も私たちが世の中に貢献し、持続的に発展・成長を続けていくためには、皆さんの力が必要だと考えています。

・時代の変化、世界の変化を楽しむことの出来る人。
・明日をもっと楽しくするために、変化を生み出すことが好きな人。

私たちはそのような仲間と一緒に、110年の歴史の続きを描きたいと思っています。

皆さんとお会いできることを、心より楽しみにしております。

会社データ

事業内容
■映像事業
・映像コンテンツの企画・製作・プロデュース
・アニメの企画・プロデュース
・映画の配給・宣伝
・版権ライセンスビジネス
・日活調布撮影所の運営、ジャンゴフィルムでの制作

■メディア事業
・チャンネルNECOの編成・放送
・レインボーチャンネルの編成・放送
・オリジナル番組の制作
・MEN’S NECOの配信事業

■次世代事業
・バーチャルプロダクション事業
・映像制作管理システムのDX事業

日活では、映像コンテンツの製作や放送を通して、世界中の人々に面白い作品を届けています。映像コンテンツの製作は、原作となる小説や漫画を出版する出版社、映像コンテンツで使用する音楽を提供するレコード会社、芸能事務所等、エンタメ業界の様々な企業と連携しながら進めていきます。広告業界や、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌等のマスコミ業界との繋がりも深く、様々な角度からエンターテインメントに携わることができることも日活の魅力の一つです。
本社郵便番号 113-0033
本社所在地 東京都文京区本郷3-28-12
本社電話番号 03-5689-1004
設立 1912年(大正元年)9月10日
資本金 1億円
従業員 228名(正社員173名/契約社員・アルバイト55名)2024年2月現在
売上高 規定により非公開
事業所 ■本社        東京都文京区本郷3-28-12
■日活調布撮影所   東京都調布市染地2-8-12
関連会社 (株)ジャンゴフィルム
(株)日活スタジオサービス
バーチャル・ライン・スタジオ(株)
(株)NKアニメーション
URL ▼日活(株)コーポレートサイト
 https://www.nikkatsu.com
沿革
  • 1912 大正元年
    • 横田商会、吉沢商店、合資会社福宝堂、エム・パテー(株)を統合し、映画の製作・配給・興行を目的に「日本活動写真(株)(日活)」を創立
  • 1934 昭和9年
    • 東京調布に 「日活多摩川撮影所」 を建設
  • 1935 昭和10年
    • 日本興行(株)(映画興行界で最初に設立された株式会社)を吸収合併
  • 1942 昭和17年
    • 戦時企業統合により 「大日本映画製作(株)」 が創立され、映画製作部門が吸収される
  • 1945 昭和20年
    • 大日本映画製作(株)の劇場を継承する
      社名を 「日活(株)」 に変更
  • 1954 昭和29年
    • 東京調布に、東洋一を誇る 「日活撮影所」 が完成する
  • 1956 昭和31年
    • 映画『太陽の季節』『狂った果実』などが空前の大ヒットとなり、太陽族映画がブームとなる
  • 1957 昭和32年
    • 石原裕次郎主演映画 『嵐を呼ぶ男』 が大ヒット
  • 1978 昭和53年
    • 社名を「(株)にっかつ」に変更
  • 1990 平成 2年
    • 「チャンネルNECO」「レインボーチャンネル」 開局
  • 1996 平成8年
    • 社名を「日活(株)」に変更
  • 2006 平成18年
    • 日活シンボルマークを変更
      映画『デスノート』の制作プロダクション受託
  • 2007 平成19年
    • (株)メディア・スーツを吸収合併
      (株)ジャンゴフィルム設立
  • 2009 平成21年
    • 日本テレビ放送網(株)が筆頭株主となる
      (株)日活スタジオサービス設立
      映画 『ヤッターマン』 製作・公開・大ヒット
  • 2011 平成23年
    • 創立100周年事業期間スタート
      海外での日活100周年特集上映 ~世界巡回上映~ スタート
      100周年企画として1957年製作映画 『幕末太陽傳』 をデジタル修復
  • 2012 平成24年
    • 日活創立100周年(9月10日)を迎える
      映画『八日目の蝉』 第35回日本アカデミー賞≪最優秀作品賞≫受賞など10冠
      映画『冷たい熱帯魚』 第35回日本アカデミー賞≪最優秀助演男優賞≫受賞
      100周年記念「手型モニュメント」完成
  • 2015 平成27年
    • 「チャンネルNECO」「レインボーチャンネル」開局25周年を迎える
      チャンネル名を「映画・チャンネルNECO」へ変更する
  • 2020 令和2年
    • 合弁会社「バーチャル・ライン・スタジオ(株)」設立
  • 2022 令和4年
    • 日活創立110周年(9月10日)
      第79回ヴェネツィア国際映画祭クラシック部門にて
      映画『殺しの烙印』デジタル復元版 最優秀復元映画賞受賞
  • 2025 令和7年
    • 「(株)NKアニメーション」設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.1
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入社員研修、管理職研修、選抜研修、選択型研修(外部研修)、eラーニング
自己啓発支援制度 制度あり
(1)補助金制度
  語学、ビジネス著作権検定、簿記、PCスキルなどの向上を図る社員を費用面でサポートする制度。
  通学・通信教育などの費用を一定の割合で会社が負担。
  
(2)eラーニング
  会社指定のeラーニング講座を年間何講座でも自由に受講できる制度。
メンター制度 制度あり
新入社員サポート制度(メンター面談制度あり、入社初年度)
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、大阪大学、近畿大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、東京外国語大学、東京都立大学、同志社大学、日本大学、一橋大学、法政大学、明治大学、早稲田大学、国際教養大学、多摩美術大学、獨協大学

採用実績(人数) 2023年 5名
2024年 6名
2025年 3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 2 5
    2024年 3 3 6
    2025年 1 2 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 5 0 100%
    2024年 6 0 100%
    2025年 3 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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