最終更新日：2025/2/3

DXアンテナ(株)【エレコムグループ】

業種

  • 家電・AV機器
  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 商社（電子・電気機器・OA機器）
  • 商社（通信）

基本情報

本社
兵庫県
資本金
3億6,300万円
売上高
132億4600万円（2024年3月実績）
従業員
386名（2024年3月実績）

【年間休日124日/研修制度充実！エレコムグループの研修を受ける機会が多数あり！】放送・通信・セキュリティ分野で社会貢献度の高いインフラ製品をメーカーとして開発！

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    「放送・通信・セキュリティ」ソリューションを展開し、さらなる事業領域の拡大を目指しています。

  • 安定性・将来性

    プライム上場企業のグループ会社であり、創業以来培ってきた技術を新たな領域に拡大中です。

  • 製品・サービス力

    強みであるアンテナ、テレビ受信関連機器中心の伝送技術力に加え、取扱いを広げています。

会社紹介記事

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西日本最大の電波暗室を所有している当社。企画～量産体制まで、自社で行っている為、もちろん社内で製品テストを行ってます。
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写真の西神テクノロジーセンターは製品企画から開発、製品テストまで、全行程が行う事ができ、ここから高度な製品が生まれている。

エレコムグループの知見を活かし「放送・通信・セキュリティ」ソリューションを展開

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「自らの手で開発する力」と「他社商品をOEMする提案力」。良い製品を開発するために、自社と他社の技術をミックスしてどう差別化し製品にできるかが鍵。(楯川常務取締役)

創業以来、作り続けてきたテレビ放送受信機器の販売シェア全国No.1企業!
プライム上場のエレコムのグループ会社としての知見を活かし、放送・通信・セキュリティの融合をめざし、新たな分野の商材にも進出しています。現在、創業以来これまで培ってきた放送の技術をアンテナだけでなく、新しい分野にも力を入れ、「総合住宅設備メーカー」として舞台を広げつつある勢いのある会社です！

■「放送・通信・セキュリティ」+「防災」の技術でIoT市場を牽引
DXアンテナの強みであるアンテナ、テレビ受信関連機器を中心とした伝送技術力に加え、2017年に通信機器やセキュリティ関連機器が強みのエレコムグループの傘下に入ったことで、「放送・通信・セキュリティ」全般へと取り扱いの幅を広げることができ、ご提案からサポートまで、お客様にワンストップなサービスを提供できるようになりました。特に注力している「セキュリティカメラ」は、ラインアップを拡充すべく、開発に取り組んでおります。
また長年培ってきた放送技術を活かし、災害避難情報や町からのお知らせを一声配信するために放送波を利用した「DXマルチキャスト」（防災・地域情報配信システム）を開発しました。放送波を用いたIPDC技術を活用することで、文字や画像、動画を個別世帯のテレビ画面に配信が可能となるため、防災・避難情報などの緊急時の情報を即座に配信できます。当サービスを利用してくださるお客様も増え始め、今後は全国に展開をしていきたいと思っています。

■インフラ整備に大きく貢献する5Gリピーター
今後地方自治体や産業利用として、普及が期待されるローカル5Gについて中長期的に取り組んでいるのが「5Gリピーター」、「5GCPE」などの製品開発です。5Gが世の中に普及し始めていますが、インフラがまだ追いついておらず、より高い周波数の電波が届かない場所が増えてくるという課題があります。高額な基地局を数多く設置するのは大変ですが、当社が代替案として開発した「5Gリピーター」を使用することで電波のリピートができます。様々な場所でプロモーションを行った結果、現在は認知度も上がり引き合いも増え、様々な企業と共に実証実験中です。当製品を広く世の中に普及させ、社会インフラに貢献していきたいです。

社員一人ひとりが自らの成長を感じ、視野の広がりと心の豊かさを得ること。そのためDXアンテナは常に成長し続けています

会社データ

事業内容

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エンジニア職は、ハードウエア設計、ソフトウエア設計、機構設計がチームを組み仕事にあたる。国内最大級の電波暗室など充実した研究・開発環境があるのは魅力だ。

【放送関連機器】
放送をより快適に美しく。

放送受信関連機器専門メーカーとしてアンテナ・ブースター・分波器・分配器など、デジタル放送受信に必要不可欠な製品群を幅広く展開。
長年培った高度な伝送技術をもとに、新4K8K衛星放送などの新たな放送サービスにいち早く対応するなど、テレビ放送受信機器の専業メーカーとして、新たな領域に挑み続けています。


【通信関連機器】
放送と通信が融合する新しい時代に。

これまでに培ってきた情報通信システムに、DXアンテナならではのネットワーク関連機器やIoT技術を融合させ、お客様の新しい通信事業領域の創出に取り組んでいます。


【セキュリティ関連機器】
暮らしに安心と快適を。

人や社会に安心で快適な環境の構築を実現する、多様なセキュリティ商品、システムソリューションを展開。
高画質な「ハイビジョンみまもりシステム」などのセキュリティカメラや、灯りで生活をサポートする「LEDセンサーライト」まで、独自技術で皆様の生活をサポートします。


【防災関連機器】
人と社会に貢献するサービスを。

防災・福祉ソリューションとして自治体様へのご提案にとどまらず、企業様が有する放送波を生かしたアイデアを実現すべく、新たな製品の開発・ビジネスの展開に取り組んでいます。


【施工調査・設計・管理/アフターサービス】
安心と信頼でサポートします。

受信システム設計はもちろん、調査から施工管理、サポートポータルサイト「Dサポ！」によるお客様へのサポートサービス、システムリニューアルのご提案まで、多様化する放送・通信・セキュリティを、全国各地の営業ネットワークを通じ、お客様の視点に立ったサービスを提供しています。
本社郵便番号 651-2241
本社所在地 兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号
本社電話番号 078-996-3302
創業 1953（昭和28）年
設立 1956（昭和31）年
資本金 3億6,300万円
従業員 386名（2024年3月実績）
売上高 132億4600万円（2024年3月実績）
事業所 ＜本社＞
西神テクノロジーセンター　　 兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号

<支店>
北日本、北関東、首都圏、中部、関西、中四国、九州

<営業所>
札幌、盛岡、東京西、千葉、横浜、北関東、新潟、宇都宮、長野、静岡、
浜松、金沢、京都、神戸、岡山、高松、松山、北九州、熊本、南九州、沖縄
株主構成 エレコム(株)　100％
関連会社（親会社） エレコム(株)
平均年齢 44.9歳（2024年12月1日現在）
平均残業時間 12.00時間／月（2024年12月1日現在）
有給休暇平均取得日数 6.94日（2024年度実績）
シェア 放送受信用アンテナ販売台数No.1
販売シェア45.9％　※2020年度JEITA
沿革
  • 1953年
    • (有)関西テレビジョン研究所として神戸市において創業。
  • 1966年
    • 社名をDXアンテナ(株)に変更し、新デザインによるブランドを制定。
  • 2013年
    • 西神テクノロジーセンター内に国内有数規模の「電波暗室」を開設。
  • 2019年
    • 本社事業所を西神テクノロジーセンター内に移転。
  • 2021年
    • 本格的にセキュリティカメラ事業へ参入。インターネット通販サイト「DXアンテナダイレクトショップ」を開設。
  • 2023年
    • クラウド録画サービスを開始。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.5年
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 12.0時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 6.9日
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 4名 7名
    取得者 1名 4名 5名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    2024年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      （-名中-名）
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
弊社では階層別、職種別に研修を行っております。

【階層別研修※エレコム（プライム上場）との合同研修※】
●新入社員研修
　コミュニケーションスキル、ビジネスマナー、論理的思考力、　など

●フォローアップ研修　※入社1～5年目まで1年周期で実施
　自己内省、問題解決思考、キャプテンシップ、チームビルディング　など

●役職者研修
　マネジメント力、リーダーシップ　など

【職種別研修】
●営業職研修
　営業力、交渉力、コミュニケーションスキル　など
自己啓発支援制度 制度あり
会社が認めた資格の取得に対し、受験費用の会社負担や手当支給あり。
メンター制度 制度あり
入社から1年間は専任の先輩がサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告書による制度導入予定。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
関西大学、九州大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、同志社大学、大阪市立大学、龍谷大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、北里大学、吉備国際大学、九州大学、九州産業大学、九州女子大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、神戸親和女子大学、神戸女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、山陽学園大学、産業能率大学、四国学院大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、下関市立大学、尚絅学院大学、城西国際大学、職業能力開発総合大学校、聖学院大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高千穂大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中京大学、中部大学、帝京大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎総合科学大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、梅花女子大学、姫路獨協大学、兵庫大学、兵庫医療大学、兵庫県立大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、松山大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、和光大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪公立大学工業高等専門学校、大原簿記専門学校神戸校、香川高等専門学校、仙台高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校

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採用実績（人数） 　　　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
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院了　　　 ―　　　 ―　　　 1名　　　 ―　　　2名
大卒　　 12名　　 10名　　　7名　　　9名　　8名
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合計　　 12名　　 10名　　　8名　　　9名　　10名
高専卒以上募集 2025年度新卒採用では院了、大卒、高専卒を募集いたします。
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4名 8名 12名
    2023年 6名 2名 8名
    2022年 7名 1名 8名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 12名 1名 91.7%
    2023年 8名 0名 100%
    2022年 8名 2名 75.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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