最終更新日：2026/2/27

明海グループ(株)

正社員
上場企業

業種

海運
ホテル・旅館
不動産

基本情報

本社: 兵庫県

資本金: 18億円

売上高: 単体：29億5,168万円（2025年3月末）/ 連結：675億4,420万円（2025年3月末）

従業員: 単体：109名 / 連結：590名 (2025年3月末)

募集人数: 若干名

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会社データ
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創業110年以上！高度な専門性を備えた「World Class Owner」へ

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明海グループ（株）お知らせ（2026/02/27更新）

伝言板画像

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安定性・将来性

明海グループは、創業115年目を迎える老舗企業です
キャリア

入社2年目から海外勤務の実績あり！若手から世界を舞台にしたスケールの大きい仕事に挑戦できます
職場環境

さん付けで呼び合う風通しの良い職場環境です。

会社紹介記事

当社は多様な外航船舶の保有・運航管理を通じて人々の生活を支えています。創業110年以上の歴史を強みに、2019年には高度な技術が求められるLNG船を船隊に加えました。海運事業に加えてホテル関連事業や不動産・保育・介護事業など多岐にわたる安定した事業展開を図っています。

: 当社は多様な外航船舶の保有・運航管理を通じて人々の生活を支えています。創業110年以上の歴史を強みに、2019年には高度な技術が求められるLNG船を船隊に加えました。

: 海運事業に加えてホテル関連事業や不動産・保育・介護事業など多岐にわたる安定した事業展開を図っています。

世界の海を舞台に、外航船舶オーナーとして生活に欠かせない資源の輸送を支えています

◆外航海運業界私たちが働いている外航海運業は世界の貿易を支える国際物流の要といえる業界です。外航海運は人々の生活に必要なエネルギーや資源を大量かつ効率的に輸送しており、世界の貿易量の約9割を輸送しています。さらには、国際的な環境規制や技術革新への対応など、世界を舞台にした挑戦のチャンスにあふれている非常に魅力的な業界といえます。 ◆明海グループの海運事業とは？明海グループは、外航海運業の中でも自社で保有する多種多様な船舶を、国内外で必要とする企業に向けて、長期契約のもと貸し出すビジネスを展開しています。外航船舶オーナー(船主)として、船を実際に動かすのではなく、船を保有する立場から、建造・保守・コスト・契約などを管理しています。また、保有している船舶にグループの船員を配乗して、船舶の管理も行っています。当社が長年培ってきた高い船舶管理能力が評価され、自社保有船のみならず、グループ外の船主より、船舶管理業務等も受託しています。ご入社後は、取引先（海運会社・造船所・金融機関）との折衝、さらには管理部門におけるシップファイナンス業務など、海運ビジネスを幅広く学べる環境が整っています。将来的には、海外での勤務機会もあり、グローバルな環境で活躍する場が広がっています。海運ビジネスのスケールの大きさに伴い、一人ひとりに任される裁量も大きく仕事のやりがいも感じられます。 ◆様々な事業展開。そのビジネスモデルは同じ明海グループでは、メインの海運業のほか、ホテル関連事業や不動産業などをグループで展開しています。海運業では、船舶の購入に多額の初期投資を行い、長い年月をかけて回収します。一方、ホテル関連事業や不動産業でも、施設や物件への大規模な投資を行い、長期的に収益を積み重ねて回収します。一見して関連がないように感じられるこれらの事業ですが、実は同じビジネスモデルなのです。海運業は為替や市況など多様なリスクに影響を受けやすい事業ですが、他事業への展開によりリスクを分散し、安定的な収益基盤を確保しています。

◆外航海運業界
私たちが働いている外航海運業は世界の貿易を支える国際物流の要といえる業界です。
外航海運は人々の生活に必要なエネルギーや資源を大量かつ効率的に輸送しており、世界の貿易量の約9割を輸送しています。
さらには、国際的な環境規制や技術革新への対応など、世界を舞台にした挑戦のチャンスにあふれている非常に魅力的な業界といえます。

◆明海グループの海運事業とは？
明海グループは、外航海運業の中でも自社で保有する多種多様な船舶を、国内外で必要とする企業に向けて、長期契約のもと貸し出すビジネスを展開しています。外航船舶オーナー(船主)として、船を実際に動かすのではなく、船を保有する立場から、建造・保守・コスト・契約などを管理しています。
また、保有している船舶にグループの船員を配乗して、船舶の管理も行っています。当社が長年培ってきた高い船舶管理能力が評価され、自社保有船のみならず、グループ外の船主より、船舶管理業務等も受託しています。
ご入社後は、取引先（海運会社・造船所・金融機関）との折衝、さらには管理部門におけるシップファイナンス業務など、海運ビジネスを幅広く学べる環境が整っています。
将来的には、海外での勤務機会もあり、グローバルな環境で活躍する場が広がっています。海運ビジネスのスケールの大きさに伴い、一人ひとりに任される裁量も大きく仕事のやりがいも感じられます。

◆様々な事業展開。そのビジネスモデルは同じ
明海グループでは、メインの海運業のほか、ホテル関連事業や不動産業などをグループで展開しています。
海運業では、船舶の購入に多額の初期投資を行い、長い年月をかけて回収します。一方、ホテル関連事業や不動産業でも、施設や物件への大規模な投資を行い、長期的に収益を積み重ねて回収します。一見して関連がないように感じられるこれらの事業ですが、実は同じビジネスモデルなのです。
海運業は為替や市況など多様なリスクに影響を受けやすい事業ですが、他事業への展開によりリスクを分散し、安定的な収益基盤を確保しています。　

会社データ

事業内容	当社は、大型原油タンカーをはじめとした様々なタイプの船舶を保有・運航しています。事業の中心は外航海運業ですが、これと並んでホテル関連事業、不動産業などを多角的に展開しています。　海運事業は、市況の変動に大きく左右される側面を持ちますが、ホテル関連事業、不動産業がグループ全体の安定的な経営に大きく貢献しています。（1）外航海運業 LNGタンカー、大型原油タンカー、石油化学製品タンカー、LPGタンカー、ケミカルタンカー、自動車専用船、大型コンテナ船、木材チップ専用船、ばら積み船などの外航船舶の保有・運航および船舶管理業等を行っています。つまり、建造した船舶を顧客に貸出しすることで用船料、管理料をいただくビジネスモデルとなっています。当社の大きな特徴として、5～10年、10年以上に及ぶ長期の用船契約を締結している点が挙げられます。このため、景気変動の影響を比較的受けにくく、安定した収益基盤を確保しています。（2）ホテル関連事業目先の利益にとらわれることなく、長期的かつ安定的な視点で物事を捉える精神を根底に、北海道から沖縄まで全国5カ所のホテルの展開およびゴルフ場2カ所の運営をしています。（3）不動産業大正時代から貸ビル業を併営してまいりました。これは、単なる関連事業の一環ではなく、マーケットに左右されやすい海運業とは別に安定収益源を確保するという考えに基づいて行われました。都内および創業地である神戸にて複数のオフィスビル、マンションを運営し、2014年以降には海外拠点のあるオランダ、フィリピン、インドでも不動産を取得しています。【売上比率】外航海運業 85％、ホテル業 14％、ビル・不動産業 1％（2025年3月期）

事業内容

　当社は、大型原油タンカーをはじめとした様々なタイプの船舶を保有・運航しています。事業の中心は外航海運業ですが、これと並んでホテル関連事業、不動産業などを多角的に展開しています。
　海運事業は、市況の変動に大きく左右される側面を持ちますが、ホテル関連事業、不動産業がグループ全体の安定的な経営に大きく貢献しています。

（1）外航海運業
LNGタンカー、大型原油タンカー、石油化学製品タンカー、LPGタンカー、ケミカルタンカー、自動車専用船、大型コンテナ船、木材チップ専用船、ばら積み船などの外航船舶の保有・運航および船舶管理業等を行っています。つまり、建造した船舶を顧客に貸出しすることで用船料、管理料をいただくビジネスモデルとなっています。当社の大きな特徴として、5～10年、10年以上に及ぶ長期の用船契約を締結している点が挙げられます。このため、景気変動の影響を比較的受けにくく、安定した収益基盤を確保しています。

（2）ホテル関連事業
目先の利益にとらわれることなく、長期的かつ安定的な視点で物事を捉える精神を根底に、北海道から沖縄まで全国5カ所のホテルの展開およびゴルフ場2カ所の運営をしています。

（3）不動産業
大正時代から貸ビル業を併営してまいりました。これは、単なる関連事業の一環ではなく、マーケットに左右されやすい海運業とは別に安定収益源を確保するという考えに基づいて行われました。
都内および創業地である神戸にて複数のオフィスビル、マンションを運営し、2014年以降には海外拠点のあるオランダ、フィリピン、インドでも不動産を取得しています。

【売上比率】
外航海運業 85％、ホテル業 14％、ビル・不動産業 1％（2025年3月期）

郵便番号（東京本部）	153-0051
所在地（東京本部）	東京都目黒区上目黒1-18-11 新SURFEEL中目黒ビル
電話番号（東京本部）	03-3792-0811
郵便番号（本社）	650-0037
所在地（本社）	兵庫県神戸市中央区明石町32番地＊実質的な本社機能は東京本部にあります。
創業	1911年(明治44年)
資本金	18億円
従業員	単体：109名 / 連結：590名 (2025年3月末)
売上高	単体：29億5,168万円（2025年3月末）/ 連結：675億4,420万円（2025年3月末）
事業所	本部：東京都目黒区 / 本社：兵庫県神戸市海外：オランダ、シンガポール、フィリピン、インド
関連会社	海外：オランダ、シンガポール、フィリピン、インド
グループ会社 / 関連会社	国内：(株)明治海運、エム・エム・エス(株)、サフィールホテルズ(株)など海外：Meiji Shipping B.V.、Meiji Shipping Pte. Ltd.、MMS Bulkship Management (Philippines), Inc.、MMS Maritime (India) Private Ltd.など
平均年齢	36.1歳（2025年3月末）
平均給与	727万円
上場取引所	東証スタンダード市場
沿革	明治44年（1911年）兵庫県神戸市において創業大正10年（1921年）兵庫県神戸市に明海ビルを建設、ビル業を併営昭和24年（1949年）東京・大阪・神戸の3市場に株式を上場昭和42年（1967年）計画造船史上最大船型の15万トン型タンカー「明扇丸」竣工平成4年（1992年）ラグナガーデンホテル開業平成8年（1996年）本邦初のダブルハルVLCC竣工平成19年（2007年）ニセコノーザンリゾートアンヌプリ取得平成21年（2009年）当社初の大型LPG船竣工平成22年（2010年）サフィールホテル稚内取得平成22年（2010年） Meiji Shipping B.V. オランダ事務所開設平成23年（2011年）創立100周年平成25年（2013年）シーサイドホテル舞子ビラ神戸取得平成26年（2014年）ザ・ウィンザーホテル洞爺リゾート＆スパ取得平成28年（2016年）当社初となるコンテナ船の取得平成30年（2018年）フィリピンにて船員トレーニングセンターの運営開始令和元年（2019年）当社初となるケミカルタンカーの取得平成31年（2019年）当社初の174,000立方メートルLNG船竣工令和4年（2022年）当社初のメタノールタンカー竣工令和5年（2023年）「明治海運(株)」から「明海グループ(株)」に商号変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

66.7%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修入社1年目の4月にはグループ全体の業務を深く知るための社内研修をおこなっています。海運事業（船舶保有業・船舶管理業）・ホテル関連事業の各業務担当者から詳しい説明があります。一方で、集合型のビジネスマナー研修やE-learningなどの外部研修サービスを利用することで社会人としての基礎を身に着けていただきます。海運実務スキル、海運セミナーなどの外部セミナーにも参加しています。 ■新入社員教育（OJT）入社1年目には、同じ部署の先輩社員が「OJTトレーナー」として専任でサポートします。業務に関する相談や質問を気軽にできる体制を整えています。 ■その他研修社内セミナー、英語研修、造船所見学、自社船見学ほか
自己啓発支援制度	制度あり E-learning、新入社員マナー研修、テーブルマナー研修など
メンター制度	制度あり経験豊富な先輩社員がメンターとして新入社員をサポートしています。定期的に個別面談を実施して、仕事以外のことも相談できる体制を整えています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京海洋大学、同志社大学、日本女子大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年度：3名（男性1、女性2） 2022年度：2名（男性0、女性2） 2023年度：4名（男性3、女性1） 2024年度：2名（男性1、女性1） 2025年度：3名（男性2、女性1）

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京海洋大学、同志社大学、日本女子大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2021年度：3名（男性1、女性2）
2022年度：2名（男性0、女性2）
2023年度：4名（男性3、女性1）
2024年度：2名（男性1、女性1）
2025年度：3名（男性2、女性1）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	2名	1名	3名
2024年	1名	1名	2名
2023年	3名	1名	4名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	3名	0名	100%
2024年	2名	0名	100%
2023年	4名	0名	100%

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