最終更新日：2025/4/1

全日本空輸(株) 【ANA】

業種

空輸

基本情報

本社: 東京都

資本金: 250億円

売上高: 2兆559億円（グループ連結/2023年度）

従業員数: 14,566 名（2023年3月31日現在）

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会社データ
働き方データ

ワクワクで満たされる世界

会社紹介記事

私たちは、空からはじまる多様なつながりを創り、社員・お客様・社会の可能性を広げていきます。 ANAはSKYTRAX社の世界最高評価である「5スター」に11年連続で認定されている航空会社として、今後も安全を第一に高品質な空の旅をお届けしてまいります。

: 私たちは、空からはじまる多様なつながりを創り、社員・お客様・社会の可能性を広げていきます。

: ANAはSKYTRAX社の世界最高評価である「5スター」に11年連続で認定されている航空会社として、今後も安全を第一に高品質な空の旅をお届けしてまいります。

ベンチャー精神で未来を切り拓こう！

1952年の創業以来、 ANAは日本の航空会社として果敢に挑戦を続け、いまではアジアを代表するエアラインの一つに数えられるまでに成長を遂げてきました。現在、世界中が新型コロナウイルスによって航空業界が大打撃を受けています。これまでも幾度となく困難に直面してきましたが、「現在窮乏、将来有望」というスローガンをあげ、その度に危機を切り抜け、強く生まれ変わってきました。今回のコロナ禍もグループの総合力で挑戦し、乗り越え、世界の人々の架け橋となるべく、持続的な成長を目指してまいります。

1952年の創業以来、
ANAは日本の航空会社として果敢に挑戦を続け、
いまではアジアを代表するエアラインの一つに数えられるまでに成長を遂げてきました。

現在、世界中が新型コロナウイルスによって航空業界が大打撃を受けています。
これまでも幾度となく困難に直面してきましたが、「現在窮乏、将来有望」というスローガンをあげ、その度に危機を切り抜け、強く生まれ変わってきました。

今回のコロナ禍もグループの総合力で挑戦し、乗り越え、世界の人々の架け橋となるべく、持続的な成長を目指してまいります。

会社データ

事業内容	1．定期航空運送事業 2．不定期航空運送事業 3．航空機使用事業 4．その他附帯事業

本社郵便番号	105-7140
本社所在地	東京都港区東新橋1-5-2　汐留シティセンター
本社電話番号	03-6735-1001
創業	1952年12月27日　※持株会社制移行によりANAHDがこの創業日を引き継いでいます。
発足	2012年4月2日
資本金	250億円
従業員数	14,566 名（2023年3月31日現在）
売上高	2兆559億円（グループ連結/2023年度）
主要事業所	■国内営業関連東京支店/札幌支店/名古屋支店/大阪支店/福岡支店/沖縄支店 ■国内運航関連東京空港支店/成田空港支店/大阪空港支店/関西空港支店/千歳空港支店/中部空港支店/福岡空港支店/沖縄空港支店 ■海外北京、大連、青島、上海、杭州、厦門、広州、深セン、香港、台北、ソウル、ムンバイ、デリー、ヤンゴン、バンコク、ハノイ、ホーチミン、シンガポール、クアラルンプール、ジャカルタ、マニラ、シドニー、パース、サンフランシスコ、サンノゼ、シアトル、ロサンゼルス、ヒューストン、シカゴ、ニューヨーク、ワシントンD.C.、ホノルル、バンクーバー、メキシコシティ、ロンドン、フランクフルト、ミュンヘン、デュッセルドルフ、パリ、ブリュッセル、ウィーン、ミラノ、マドリッド、ストックホルム、モスクワ、ウラジオストク、イスタンブール、ジュネーヴ
グループ会社	172社（ANAHD子会社・関連会社/2024年3月31日現在）
沿革	1952年第2次世界大戦により壊滅したわが国の定期航空事業を再興することを目的に「日本ヘリコプター輸送(株)（資本金1億5,000万円）」を設立 1953年定期航空運送事業免許取得 1957年社名を「全日本空輸(株)」と変更 1972年東京・大阪証券取引所市場第二部から市場第一部に上場 1978年ボーイング747型機導入 1986年国際定期便を運航開始（東京ーグアム） 1991年ロンドン証券取引所に上場 1999年航空連合「スターアライアンス」に加盟 2011年ボーイング787型機導入 2013年 ANAホールディングス(株)を持株会社とするグループ経営体制に移行 2016年国際線就航30周年 2019年エアバス380型機導入 2021年微細藻類を原料とするSAFを使用した商業フライトを実施 2021年「赤い羽根共同募金」60回目達成 2021年 9年連続となる「World Airline Star Rating」部門での5スター受賞のほか、 World’s Best Airline Cabin Cleanliness （3度目受賞）「COVID-19 Excellence Award」など衛生面の取り組みでも受賞 2021年 Best First Class Lounge in Asia （初受賞） 2022年創立70周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 19.8%
  （2776名中549名）
- 2023年度
役員女性比率16.3％（43名中7名）

社内制度

研修制度	制度あり各種階層別研修、業務ごとの専門訓練の他自由選択式のオープンセミナーも通年で実施
自己啓発支援制度	制度あり通信教育・スクール費用補助制度あり
メンター制度	制度ありあり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	東北大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、新潟大学、名古屋大学、電気通信大学、早稲田大学、大阪府立大学、京都大学、東京工業大学、上智大学、大阪市立大学、東京大学、東京農工大学、国際基督教大学、名古屋工業大学、大阪大学、首都大学東京、青山学院大学、広島大学、北海道大学、神戸大学、中央大学、鹿児島大学、九州大学、関西学院大学、法政大学、東京理科大学、一橋大学、関西大学、立教大学、芝浦工業大学、筑波大学、同志社大学、東海大学、成蹊大学、東京海洋大学、国際教養大学、東洋大学、青山学院大学、東京外国語大学、山口大学、明治大学、日本大学、立命館大学、もっと見る
採用実績（人数）	男子　女子 2021年　152名　691名 2022年　 44名　 8名 2023年　 37名　 9名

採用実績（学校）

東北大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、新潟大学、
名古屋大学、電気通信大学、早稲田大学、大阪府立大学、
京都大学、東京工業大学、上智大学、大阪市立大学、
東京大学、東京農工大学、国際基督教大学、名古屋工業大学、
大阪大学、首都大学東京、青山学院大学、広島大学、
北海道大学、神戸大学、中央大学、鹿児島大学、
九州大学、関西学院大学、法政大学、東京理科大学、
一橋大学、関西大学、立教大学、芝浦工業大学、
筑波大学、同志社大学、東海大学、成蹊大学、
東京海洋大学、国際教養大学、東洋大学、青山学院大学、
東京外国語大学、山口大学、明治大学、日本大学、立命館大学、

採用実績（人数）

　　　　　男子　女子
2021年　152名　691名
2022年　 44名　 8名
2023年　 37名　 9名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）