最終更新日:2025/4/25

(株)システムハウスアールアンドシー【スペースバリューホールディングスグループ】

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 設備工事・設備設計
  • ビル施設管理・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
230億9700万円 (2023年3月期実績)
従業員
353名(2025年4月時点)

システムハウス建築での業務用建物(事務所、コンビニ、外食店舗、保育園、各種施設、工場)等、社会インフラ整備を担う建設で創立50年以上。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    システム建築、社会インフラ整備の一環として幅広い用途に利用頂き50年以上の実績があります。

  • 戦略・ビジョン

    システム建築の創造とリサイクルで地球環境に貢献し、生活や福祉に欠かせない社会インフラ整備を担います。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム制度、育児・家族介護休業制度、在宅勤務規則等働き方改革に取り組んでいます。

会社紹介記事

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一人ひとりの妥協しない姿勢と、互いの連携の強さ。システムハウスR&Cの飛躍を支えているのは他でもない、社員たちだ。
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強度と耐久性に優れた構造により、最高4,000mmの天井高が可能で、快適な居住空間はもちろん、倉庫や走行クレーンが必要な工場、店舗にも対応。

システムハウス建築を社会インフラ整備の一環として幅広くご利用頂いて50年以上

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当社が手掛けるのは、事務所、店舗や倉庫、仮設事務所など多種多様。使って頂く誰かの為に、今日も現場へ。

◆皆さんのすぐそばに、システムハウスR&Cがいます

当社は「スペースバリューホールディングス」の主要会社として、軽量鉄骨規格(システムハウス)による事業用(事務所・店舗・工場・倉庫等)建築と、工事現場の仮設事務所や学校耐震補強工事の際の仮設校舎等のレンタル事業を全国で展開しています。私達の生活や福祉に欠かせない社会インフラ整備の一環を担ってきました。特に事業用建築需要の約93%は、当社が特化している2,000平米未満の建物です。システムハウス建築では創業50年以上の信頼と実績がありますが、この成長領域で今後もシェアを拡大していくことで、更なる成長を目指します。


◆新たな市場に、挑み続ける企業でありたい

システムハウスR&Cは、システム建築の分野において50年以上の実績がありますが、それに甘んじることなく、業界内で更に実績を積み重ねると共に、社会に貢献できるECO企業としての取り組みにも力を入れています。日々の優れた成果や事例は、社内でスピーディーに共有し、新しいユーザの開拓や技術へとつなげる。どんな失敗も成長の糧と捉え、常に新しい市場に挑み続けていきます。


◆「個性」が、明日のシステムハウスR&Cを創る

『人材の成長が企業の成長』
やる気があり、努力ができる人には、早い段階から責任ある仕事を任せることも珍しくありません。ただ、仕事ばかりではなく、年休取得目標15日、フレックスタイム制度、育児・家族介護休業制度、在宅勤務規則等働き方改革にも取り組み、ワークライフバランスの向上にも努めています。

会社データ

事業内容
■システムハウス建築の製造・販売、ユニットハウス等の製造・販売・レンタル
■総合建築工事の設計・施工・請負

当社は創業当時からの仮設プレハブ・ユニットハウスのレンタル事業から、現在では事務所、コンビニエンスストア、保育園、調剤薬局、学校、公共、シニア施設、倉庫、工場等の建設を通じて、私たちの生活や福祉に欠かせない社会インフラ整備の一部を担ってきました。
     
【用途ラインナップ】
■事務所・店舗系:事務所・庁舎、建機・農機関連、自動車関連、
         外食チェーン店、コンビニエンスストア、その他各種店舗
■工場・倉庫系 :工場、厚生施設、倉庫、防災倉庫・小型倉庫
■教育施設系  :学校施設・教育施設、学童保育施設、保育園・幼稚園、
         仮設校舎
■医療福祉施設系:病院、医院・診療所、シニア施設、調剤薬局
■レンタル建物系:現場事務所・仮庁舎、モデルルーム、応急仮設住宅
■住居系    :社員寮 等 

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当社はコンビニエンス・ストア、保育園、調剤薬局、学校施設、倉庫、工場等、時勢に合わせ、多種多様なお客様のご要望にお答えしてきました。

本社郵便番号 108-0073
本社所在地 東京都港区三田3-11-24 国際興業三田第二ビル7階
本社電話番号 03-4554-3170(代表)
設立 1969年10月1日
資本金 1億円
従業員 353名(2025年4月時点)
売上高 230億9700万円 (2023年3月期実績)
売上高推移 196億円 (2021年度)
200億円 (2022年度)
230億円 (2023年度)
事業所 本社/東京都(港区)

事業所/北海道、青森県、岩手県、宮城県、福島県、石川県、福井県、新潟県、東京都、神奈川県、千葉県、愛知県、大阪府、岡山県、広島県、福岡県、佐賀県、鹿児島県
株主構成 スパースバリューホールデイングス(株) 100.0%
主な取引先 鹿島建設(株)、(株)大林組、清水建設(株)、大成建設(株)、前田建設工業(株)、三井住友建設(株)、(株)安藤・間、大興物産(株)、朝日機材(株)、コマツグループ各社、各官公庁、民間個人事業主、各鉄道会社 等
平均年齢 44.7歳 (2025年4月)
ISO認証取得 ISO9001 (品質マネジメントシステム)登録番号JASQ1119
ISO14001(環境マネジメントシステム)登録番号JSAE481
(2017年より新城工場地区、東京センターでの限定取得に変更)
加入団体 ・社団法人 日本建築学会
・社団法人 プレハブ建築協会
・社団法人 東京建築士会
・社団法人 建築研究振興協会
社会貢献活動 能登半島地震、熊本地震、西日本豪雨災害、北海道胆振地震等での応急仮設住宅の提供
東日本大震災被災地域での仮設役場、事務所、店舗、保育園等の提供
柏崎市立半田保育園(新潟県中越沖地震)
心のケアハウス(能登半島地震)
山古志村診療所(新潟県中越地震)
愛知県新城市(工場所在地)へ桜の苗木を寄贈
沿革
  • 1961年(S36)
    • 小松製作所グループにてプレハブハウスの製造・販売開始。
  • 1969年(S44)
    • コマツハウス(株)を設立。
  • 1972年(S46)
    • リース・レンタル事業開始。
  • 1994年(H 6)
    • 資本金を14億3,650万円とする。
      商品技術部・製造部・中部センター「ISO9001」審査登録。
  • 2001年(H13)
    • 「ISO9001」全社にて拡大認証取得。
      商品技術部・製造部・リース商品部・大阪支店「ISO14001」審査登録。
  • 2003年(H15)
    • Modular Aceで(財)日本建築センターの構造評定を取得。
  • 2005年(H17)
    • 一坪物置「しまっと庫」市場導入。
  • 2006年(H18)
    • 仮設校舎「School21」市場導入。
  • 2007年(H19)
    • 「Compact Ace」「TOWN ACE」市場導入。
      リース用間仕切「K-WALL」市場導入。
      システムハウス「Build Ace」市場導入。
  • 2008年(H20)
    • 東京センター「ISO14001」審査登録。
  • 2009年(H21)
    • 本社・首都圏本部「ISO14001」審査登録。
      システムハウス「Strong Ace」市場導入。
  • 2010年(H22)
    • 「ISO14001」全社認証取得。
  • 2011年(H23)
    • 東日本大震災応急仮設住宅を供給。
  • 2016年(H28)
    • 日成ビルド工業(株)グループに合流し社名「(株)システムハウスアールアンドシー」に変更
      熊本地震応急仮設住宅を供給。
  • 2016年(H28)
    • ユニットハウス「FLEX-α」市場導入。
  • 2017年(H29)
    • 「ISO9001」「ISO14001」新城地区・東京センターで限定登録。
  • 2018年(H30)
    • 西日本豪雨災害・北海道胆振地震での応急仮設住宅に従事。
      10.1日付日成ビルド工業グループが、スペースバリューホールディングスグループ(国内11社、海外5社)となる。
  • 2019年(R1)
    • 10月:創立50周年を迎える。
  • 2020年(R2)
    • メーターモジュール建築「S-Grid」市場導入。
  • 2024年(R6)
    • 能登半島地震応急仮設住宅を供給。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.6
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 2 9
    取得者 6 2 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    85.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.3%
      (78名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
1.新人研修(4~6月)
2.OJT研修
3.職能別若手・中堅研修
4.管理職昇格時研修
5.マネージャー研修等
自己啓発支援制度 制度あり
資格手当
資格勉強会 定期実施
合格時、資格講座費用会社負担
無料eラーニング
メンター制度 制度あり
OJT研修期間中の教育担当はマネージャーと若手社員で実施
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大分大学、東京電機大学
<大学>
亜細亜大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、九州共立大学、九州産業大学、京都女子大学、京都美術工芸大学、近畿大学、久留米大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、駿河台大学、星槎道都大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、第一工科大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道科学大学、明治大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、大阪工業技術専門学校、専門学校国際理工カレッジ、中央工学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院専門学校、読売理工医療福祉専門学校、石川工業高等専門学校、愛知工科大学自動車短期大学、岡崎女子短期大学、岡山理科大学専門学校、大原法律専門学校、光塩学園女子短期大学、至学館大学短期大学部、鈴鹿大学短期大学部、西日本短期大学

採用実績(人数) 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2023年度
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 5名    7名    5名    8名    15名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 13 2 15
    2023年 6 2 8
    2022年 4 1 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 15 0 100%
    2023年 8 3 62.5%
    2022年 5 2 60.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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