最終更新日：2026/7/21

公益財団法人鉄道弘済会

正社員
既卒可

業種

公益・特殊・独立行政法人
福祉サービス
幼稚園・保育園
不動産（管理）

基本情報

本社: 東京都

基本財産: 235億円

収益: 115億4,100万円(2026年3月31日実績)

従業員: 正職員:694(男:172・女:522)名

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

不動産事業の収益を、福祉事業に充てる独自スタイルが特徴！誰もが暮らしやすい社会を目指して。

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★福祉指導員コース★まだまだエントリー受付中！（7/21更新）（2026/07/21更新）

伝言板画像

鉄道弘済会のページへアクセスいただきありがとうございます！
エントリーいただいた方に、選考のご案内をさせていただきます。

「福祉指導員コース」は、引き続きエントリーを受付けております！
エントリーされた方へ、WEB説明会や園内見学のご案内をお送りしますので、ご希望の方はぜひお早めにお申し込みください。
皆さまからのご応募をお待ちしております★

※「総合職コース」は、エントリーの受付をすべて終了いたしました。（5/1更新）
※「総合職コース」をエントリーいただいても、選考のご案内はできかねますのでご了承ください。

やりがい

社会福祉から不動産まで幅広い業務経験ができ、人や社会に貢献できる仕事
制度・働き方

フレックスやテレワークなど柔軟な働き方と充実の福利厚生で、長く安心して働ける環境！
安定性・将来性

設立90年以上の長い歴史があり、全国規模で事業展開をしている安定性の高い公益財団法人

会社紹介記事

障がい者や児童等、社会福祉に関する事業を公益事業として幅広く展開。世界的なスポーツ大会等に本法人の義肢装具士をメカニックとして派遣しています。社会福祉事業を費用面で支えることを目的に、不動産賃貸・開発事業にも注力。利益追求ではなく、社会貢献につながるビジネスモデルが特徴。

: 障がい者や児童等、社会福祉に関する事業を公益事業として幅広く展開。世界的なスポーツ大会等に本法人の義肢装具士をメカニックとして派遣しています。

: 社会福祉事業を費用面で支えることを目的に、不動産賃貸・開発事業にも注力。利益追求ではなく、社会貢献につながるビジネスモデルが特徴。

誰もが暮らしやすい社会をめざして。

鈴木さん(左)、石田さん(右)	「鉄道弘済会」は”社会福祉事業”をメインに事業展開している公益財団法人です。設立から90年以上経つ現在も、広く一般の方々へ福祉サービスを提供し、そのサービス展開にかかる費用は、全国各地に保有している土地や建物を活用した”不動産賃貸・開発事業”で得た収益を充てる「自立型財団法人」として法人運営をしています。社会から必要とされる社会福祉事業を提供することにより、”誰もが暮らしやすい社会”の実現に貢献することが鉄道弘済会の社会的使命です。【鈴木風子/社会福祉第一部総合企画G/入職5年目(取材当時)】 ●総合職の魅力総合職の仕事は、社会福祉から不動産まで多岐にわたりますが、最終的には利用者の幸せや社会貢献に繋がっており、それを実感できることが魅力だと感じています。イベントの企画、社会福祉施設の運営管理や行政手続きなど、様々な業務に携われるので、分野問わずスキルを伸ばせるところも総合職の良さです。 ●部署を超えたプロジェクトに挑戦義肢装具サポートセンターとの共同プロジェクトとして、保育所・認定こども園での義足体験を企画しました。現場の意見を取り入れつつ、調整する作業は大変でしたが、子どもたちに身体障害について知ってもらうきっかけになりました。義肢装具士と保育士との相互理解にも繋がり、本法人ならではの取り組みを実現できました。【石田友也/社会福祉第一部保育G/入職4年目(取材当時)】 ●全国組織ならではの面白さ全国各地で様々な社会福祉施設を運営しているので、同じ法人内でも、伝統行事や食事など各地域の特色を感じられることも面白さのひとつです。社会福祉施設の運営は、その地域の方々のご理解があって成り立つものなので、研修やイベント、監査対応などで出張する際には、その土地のことを知ったり、そこで働く職員や利用者と交流する時間をとったりすることも大切にしています。 ●若手職員が積極的に挑戦できる組織自分の趣味も活かして、保育所・認定こども園で演奏会をする企画を立ち上げました。ボランティアのご協力もあり無事開催でき、その時の園児たちのキラキラした表情は忘れられません。今年度からは、保育士採用のパンフレット製作も任されました。若手の発想を大切に聞いてくださる上司が多いので、のびのびと意見を伝えることができ、デザイン性を重視したパンフレット作りを目指して頑張っています！

鈴木さん(左)、石田さん(右)

「鉄道弘済会」は”社会福祉事業”をメインに事業展開している公益財団法人です。
設立から90年以上経つ現在も、広く一般の方々へ福祉サービスを提供し、そのサービス展開にかかる費用は、全国各地に保有している土地や建物を活用した”不動産賃貸・開発事業”で得た収益を充てる「自立型財団法人」として法人運営をしています。

社会から必要とされる社会福祉事業を提供することにより、”誰もが暮らしやすい社会”の実現に貢献することが鉄道弘済会の社会的使命です。

【鈴木風子/社会福祉第一部総合企画G/入職5年目(取材当時)】
●総合職の魅力
総合職の仕事は、社会福祉から不動産まで多岐にわたりますが、最終的には利用者の幸せや社会貢献に繋がっており、それを実感できることが魅力だと感じています。イベントの企画、社会福祉施設の運営管理や行政手続きなど、様々な業務に携われるので、分野問わずスキルを伸ばせるところも総合職の良さです。

●部署を超えたプロジェクトに挑戦
義肢装具サポートセンターとの共同プロジェクトとして、保育所・認定こども園での義足体験を企画しました。現場の意見を取り入れつつ、調整する作業は大変でしたが、子どもたちに身体障害について知ってもらうきっかけになりました。義肢装具士と保育士との相互理解にも繋がり、本法人ならではの取り組みを実現できました。

【石田友也/社会福祉第一部保育G/入職4年目(取材当時)】
●全国組織ならではの面白さ
全国各地で様々な社会福祉施設を運営しているので、同じ法人内でも、伝統行事や食事など各地域の特色を感じられることも面白さのひとつです。社会福祉施設の運営は、その地域の方々のご理解があって成り立つものなので、研修やイベント、監査対応などで出張する際には、その土地のことを知ったり、そこで働く職員や利用者と交流する時間をとったりすることも大切にしています。

●若手職員が積極的に挑戦できる組織
自分の趣味も活かして、保育所・認定こども園で演奏会をする企画を立ち上げました。ボランティアのご協力もあり無事開催でき、その時の園児たちのキラキラした表情は忘れられません。今年度からは、保育士採用のパンフレット製作も任されました。若手の発想を大切に聞いてくださる上司が多いので、のびのびと意見を伝えることができ、デザイン性を重視したパンフレット作りを目指して頑張っています！

会社データ

プロフィール	鉄道弘済会は社会福祉を主たる事業として行う公益財団法人です。 1932年に設立されて以来、長年にわたり、社会のニーズに幅広く応える福祉事業を展開する一方で、それにかかる費用をカバーするために不動産賃貸・開発をはじめとする収益事業を行っています。
事業内容	1．公益事業 ●障がい者に係る福祉支援事業〔義肢装具サポートセンター〕義肢装着が必要な方のための総合的リハビリテーション施設として、義肢装具の選択・処方から製作・修理、装着・歩行訓練、更生相談等を医学的管理のもとに一貫して行い、さらに障がい者スポーツ支援にも注力しています。〔総合福祉センター「弘済学園」〕知的障害児・自閉症児を主な支援対象として療育支援を行う障害児入所施設の運営、地域生活を支援するグループホーム、生活介護、児童発達支援事業等を行っています。 ●児童、青少年の健全な育成に係る福祉支援事業〔札幌南藻園〕児童養護施設として、家庭での養育が困難な児童を受け入れ、成長期にある児童を家庭的な雰囲気のなかで養育しています。〔保育所・認定こども園〕「一人ひとりの子どもを大切にし、保護者や地域社会から信頼され、選ばれる保育所を目指す」という保育理念のもと、全国24カ所で認可保育所・認定こども園を運営しています。 ●社会福祉に関する知識・技術の向上に係る福祉支援事業〔福祉資料室〕福祉に関する図書・資料の閲覧・貸出しを無料で行っています。また、社会福祉の専門誌「社会福祉研究」の発行、社会福祉セミナーの開催など、社会福祉の理論と実践をつなぐ役割を果たしています。 ●その他、福祉人材養成のための奨学金事業や、障がい者に関わる福祉支援事業として朗読録音奉仕者感謝行事や他団体への協力を行っています。 2．収益事業 ●不動産賃貸・開発事業保有不動産を有効活用し、首都圏をはじめ、札幌、名古屋、大阪等でオフィスビル、一般・学生向けマンション、高齢者用福祉住宅、駐車場等を運営し、賃貸・開発しています。

プロフィール

鉄道弘済会は社会福祉を主たる事業として行う公益財団法人です。
1932年に設立されて以来、長年にわたり、社会のニーズに幅広く応える福祉事業を展開する一方で、それにかかる費用をカバーするために不動産賃貸・開発をはじめとする収益事業を行っています。

事業内容

1．公益事業
●障がい者に係る福祉支援事業
〔義肢装具サポートセンター〕
義肢装着が必要な方のための総合的リハビリテーション施設として、義肢装具の選択・処方から製作・修理、装着・歩行訓練、更生相談等を医学的管理のもとに一貫して行い、さらに障がい者スポーツ支援にも注力しています。
〔総合福祉センター「弘済学園」〕
知的障害児・自閉症児を主な支援対象として療育支援を行う障害児入所施設の運営、地域生活を支援するグループホーム、生活介護、児童発達支援事業等を行っています。

●児童、青少年の健全な育成に係る福祉支援事業
〔札幌南藻園〕
児童養護施設として、家庭での養育が困難な児童を受け入れ、成長期にある児童を家庭的な雰囲気のなかで養育しています。
〔保育所・認定こども園〕
「一人ひとりの子どもを大切にし、保護者や地域社会から信頼され、選ばれる保育所を目指す」という保育理念のもと、全国24カ所で認可保育所・認定こども園を運営しています。

●社会福祉に関する知識・技術の向上に係る福祉支援事業
〔福祉資料室〕
福祉に関する図書・資料の閲覧・貸出しを無料で行っています。また、社会福祉の専門誌「社会福祉研究」の発行、社会福祉セミナーの開催など、社会福祉の理論と実践をつなぐ役割を果たしています。

●その他、福祉人材養成のための奨学金事業や、障がい者に関わる福祉支援事業として朗読録音奉仕者感謝行事や他団体への協力を行っています。

2．収益事業
●不動産賃貸・開発事業
保有不動産を有効活用し、首都圏をはじめ、札幌、名古屋、大阪等でオフィスビル、一般・学生向けマンション、高齢者用福祉住宅、駐車場等を運営し、賃貸・開発しています。

本部郵便番号	112-0002
本部所在地	東京都文京区小石川1丁目1番1号文京ガーデンゲートタワー19階
本部電話番号	03-6261-3379（総務部人事グループ）
設立	1932年2月25日
基本財産	235億円
従業員	正職員:694(男:172・女:522)名
収益	115億4,100万円(2026年3月31日実績)
事業所	・本部（東京）・支部（7）（北海道、東北、関東、東海、西日本、四国、九州）・義肢装具サポートセンター・総合福祉センター「弘済学園」・札幌南藻園・保育所・認定こども園（24）（札幌、人見、旭川、釧路、青森、仙台、秋田、山形、郡山、高崎、与野本町駅前、上木崎、戸田駅前、南千住駅前、新津、長野、富山、福井、福知山、和歌山、松江、西条、門司、戸畑）
平均年齢	37.8歳（2026年4月1日実績）
平均勤続年数	11.8年（2026年4月1日実績）
関連会社	社会福祉法人東京弘済園
沿革	1932年 2月25日、内務大臣、鉄道大臣の認可により、国鉄の職域福祉事業を目的する財団法人鉄道弘済会を設立。 4月1日、東京駅、上野駅ではじめて売店営業を開始。 1944年義肢製作事業を東京都台東区で開始。 1949年福祉の対象を鉄道関係者から一般に拡大（寄付行為（定款）の改正） 1951年児童福祉事業として、はじめて保育所を和歌山市に開設。 1953年千葉県山武郡日向村に知的障害児・者施設「日向弘済園」を開設。児童福祉事業として、児童養護施設「札幌南藻園」を札幌市に開設。 1955年社会福祉法人東京弘済園を設立し、1956年養護老人ホームを東京都三鷹市に開設。以後、軽費老人ホームを増設。 1957年日本盲人福祉委員会と共催の「点訳奉仕者感謝の集い」を開催して、奉仕者への感謝状の贈呈を開始。（以後1970年まで毎年開催。1971年以降は「朗読録音奉仕者感謝の集い」として継続して開催） 1965年東京都千代田区の弘済会館に「福祉資料室」を開設。 1969年身体障がい者リハビリテーション施設「東京身体障害者福祉センター」を東京都新宿区に開設。 1972年知的障害児・者施設「日向弘済学園」を神奈川県秦野市に移転し、総合福祉センター「弘済学園」として開設。 1973年駅売店の愛称をKiosk（キヨスク）と制定。（全国の1,819駅で4,279キヨスクを営業） 1987年国鉄の民営分割化に伴い、収益事業部門であるキヨスク事業の大部分を6つの株式会社に分離・独立させる。保有資産を活用し、社会福祉事業を行う「自立型財団法人」となる。 1998年賃貸住宅事業を開始。 1999年総合福祉センター「弘済学園」に自閉症児施設（第二児童寮）を開設。 2008年東京都新宿区の「東京身体障害者福祉センター」を東京都荒川区に移転、「義肢装具サポートセンター」に改称し開設。社会福祉法人東京弘済園に「ケアハウス弘陽園」と「弘済保育所（おひさま保育園）」を開設。 2013年公益財団法人へ移行。 2016年総合福祉センター「弘済学園」に児童発達支援センター、地域生活支援センターを開設。 2017年札幌南藻園分園型小規模グループケア「ひまわり」を開設。台東区上野に商業ビル「POKKE」が竣工。埼玉県さいたま市に「上木崎保育所（ひだまり保育園）」を開設。 2018年弘済学園デイケアセンター（多機能型事業所）を開設。新聞雑誌等の取次事業を廃止。 2019年札幌南藻園地域小規模児童施設「たんぽぽ」を開設。 2020年富山認定こども園に放課後児童クラブ「とやまキッズ」を開設。弘済学園新グループホーム「咲楽（さくら）ホーム」を開所。 2021年札幌南藻園地域小規模児童施設「あじさい」「すずらん」を開設。東京都文京区に法人本部・福祉資料室を移転。 2022年創立90周年をむかえる。 2023年札幌南藻園児童家庭支援センター「なんそうえん子ども家庭支援センター」を開設。 2025年千代田区麹町に「麹町弘済ビルディング」が竣工。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.4時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.1日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	6名	36名	42名
取得者	5名	36名	41名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

83.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 26.9%
  （108名中29名）
- 2026年度
※2026/4/1時点での割合です。

社内制度

研修制度	制度あり・新規入会者研修新規入会者(入会1年目)を対象とした、本法人に関する知識やビジネススキル等の習得を目的とする研修です。・業務機関研修入会1年目の総合職採用者を対象とした、社会福祉施設(本法人業務機関)において半年～1年間業務経験をする研修です。
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育講座全従業員を対象に約160講座開講。所定の期間内に修了すると受講料の一部または全額を補助。・資格取得支援制度正職員が入会後、本法人の事業運営上有用な資格を取得した場合は、受験料全額及び祝金20,000円を支給し、登録諸費用を80,000円まで補助。（対象資格は全15種） ※資格例社会福祉士、宅地建物取引士、日商簿記検定1・2級、保育士、社会保険労務士　等
メンター制度	制度あり総合職の新規入会1年目の職員を対象に実施しています。新入職員と若手の先輩職員が1対1のペアとなり、仕事をしていく上での疑問や悩み、職場で気になっていること等について定期的に相談したり、先輩からアドバイスを受けたりすることができます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞上智大学、千葉大学、筑波大学、一橋大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、学習院大学、神奈川県立保健福祉大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、西南学院大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京平成大学、田園調布学園大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京成徳大学、東京農業大学、同志社大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、新潟大学、新潟青陵大学、日本大学、日本社会事業大学、日本体育大学、法政大学、前橋工科大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口県立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞秋草学園短期大学、和泉短期大学、小田原短期大学、東京家政大学短期大学部、東京福祉専門学校、日本児童教育専門学校、町田福祉保育専門学校 ※　上記以外の大学院・大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。もっと見る
採用実績（人数）	＜総合職＞　　2026年　 1名　2025年　 6名　2024年　 1名　2023年　 2名　2022年　 7名　＜福祉指導員＞　2026年　 1名　2025年　 8名　2024年　10名　2023年　 4名　2022年　 7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
上智大学、千葉大学、筑波大学、一橋大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、学習院大学、神奈川県立保健福祉大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、西南学院大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京平成大学、田園調布学園大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京成徳大学、東京農業大学、同志社大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、新潟大学、新潟青陵大学、日本大学、日本社会事業大学、日本体育大学、法政大学、前橋工科大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口県立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋草学園短期大学、和泉短期大学、小田原短期大学、東京家政大学短期大学部、東京福祉専門学校、日本児童教育専門学校、町田福祉保育専門学校

※　上記以外の大学院・大学・短期大学・専門学校からの採用実績もございます。

採用実績（人数）

＜総合職＞　
　2026年　 1名
　2025年　 6名
　2024年　 1名
　2023年　 2名
　2022年　 7名
　
＜福祉指導員＞
　2026年　 1名
　2025年　 8名
　2024年　10名
　2023年　 4名
　2022年　 7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）