最終更新日:2026/4/19

学校法人専修大学

  • 正社員

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
従業員
専任教員440名、専任職員271名 ※2025年5月現在
募集人数
6~10名

専修大学は、「社会知性の開発」の達成に向け、「学生を基本に据えた大学づくり」を推進しています。

オープン・カンパニーを開催します。 (2026/04/19更新)

本学の採用ページをご覧いただき、ありがとうございます。
エントリーシートの提出期限は4月20日です。お間違えの無いよう期日までにご提出ください。

企業のここがポイント

  • やりがい

    大学運営や教育活動を通じ、学生が社会の課題に向き合い貢献できる人材へ成長することに関われます。

会社紹介記事

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専修大学の教育・研究を、支える誇り。

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 専修大学は、米国から帰国した4人の若者により、1880年に創立されました。日本で初めて、日本語で経済学と法律学を共に学べる高等教育機関「専修学校」の誕生です。
 以来、本学は創立者たちの建学時の精神を脈々と継承し、わが国の高等専門教育の確固たる歴史を築いてきました。

 2020年に創立140周年を迎えた本学は、21世紀ビジョンとして掲げる「社会知性の開発」をめざしています。
 18歳人口が減少し、グローバル化やAIの台頭など社会構造が変化するなか、よりしなやかで力強い、社会で活躍できる多様な人材を輩出するため、さまざまな取組みを進めてきました。その一つが、国際コミュニケーション学部の新設や学科新設・再編・改組です。学生の目線に合わせて体系的かつ効率的な「学びの力」をより強化し、教育の質の保証へと取り組んでいくことで、本学の特色を打ち出し、更なる飛躍をするための基盤が確たるものになりました。
 2022年度からは、全学部でSociety 5.0に対応した「Siデータサイエンス教育プログラム」を導入し、次世代のスキル習得を支援しています。さらに、その定着と一層の発展に向けて、データリテラシーの基礎から応用までを体系的に学べる科目編成を進めています。
 2026年度には学部・学科カリキュラムを改正すると共に、新学習指導要領との接続や分野横断的な授業科目の編成、STEAM教育の導入により、学生の多角的な視野と問題解決能力の育成をめざしています。
 また、本学では、「社会知性の開発」のもと、教育・研究・社会活動を通じてSDGsの達成に貢献しています。その一環で実施している「SDGsチャレンジプログラム」では、参加学生がSDGsの理念やその達成に貢献することの重要性を理解し、さらには他者に影響を及ぼす存在に成長することを期待しています。

会社データ

プロフィール

 本学は、1880年(明治13年)、米国留学から帰国した4人の若者により創立されました。相馬永胤、田尻稲次郎、目賀田種太郎、駒井重格の創立者たちは、明治維新後、米国のコロンビア、エール、ハーバード、ラトガース大学にそれぞれ官費や藩費により留学し、米国の地で「専門教育によって日本の屋台骨を支える人材を育てよう。そのことが海外で長年勉強する機会を与えてもらった恩に報いることだ」と考えました。

 4人の創立者は、帰国後、経済学や法律学を教授するため本学の前身である「専修学校」を創立します。わが国があらゆる分野において新時代を担う人材を求めた時代にあって、留学によって得た最新の知見を社会に還元し、母国日本の発展に寄与しようとしたのです。いち早く近代法の考え方をわが国に根付かせようとした本学は、五大法律学校の一つとして重要な役割を担いました。
このように新時代を担う青年を教育・指導することによって社会に「報恩奉仕」したその精神が本学の建学の精神であり、「質実剛健・誠実力行」が学風となっています。

事業内容
 学校法人専修大学は、21世紀ビジョン「社会知性(Socio-Intelligence)の開発」のもと、教育・研究活動に取り組むとともに、「学生を基本に据えた大学づくり」を念頭に大学運営を行っています。

○大学運営に係る諸施策の推進
○教育活動の強化
○学生生活のサポート
○学生募集力の向上
○社会的評価を高めるための広報活動等の展開
○社会連携・社会貢献活動の推進
○校友会(卒業生)・育友会(保護者)との連携強化

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本社郵便番号 101-8425
本社所在地 東京都千代田区神田神保町3-8
本社電話番号 03-3265-4998(平日9:00~17:00)(総務部人事課)
設立 1880年
資本金 学校法人のためなし
従業員 専任教員440名、専任職員271名 ※2025年5月現在
売上高 学校法人のためなし
理事長 松木 健一
キャンパス ○神田キャンパス(東京都千代田区神田神保町3-8)
○生田キャンパス(神奈川県川崎市多摩区東三田2-1-1)
沿革
  • 1880年
    • 専修学校創立
      経済科・法律科を置く。
  • 1885年
    • 現在の神田キャンパスに移転
  • 1919年
    • 校名を専修大学と改称
  • 1923年
    • 経済学部設置
  • 1927年
    • 法学部設置
  • 1949年
    • 生田キャンパスで授業開始
  • 1962年
    • 経営学部設置
  • 1965年
    • 商学部設置
  • 1966年
    • 文学部設置
  • 1989年
    • 石巻専修大学開学
  • 2001年
    • ネットワーク情報学部設置
  • 2010年
    • 人間科学部設置
  • 2020年
    • 創立140周年
      国際コミュニケーション学部設置
      商学部が神田キャンパスに移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.0
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.8
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 1 6
    取得者 3 1 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    60.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.8%
      (76名中12名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新規定期採用者対象】
内定後の12月に内定者研修を行います。入職後の4月には、大学職員の役割・心構え・基礎知識を学んでいただく約1カ月の定期採用職員研修を行います。
※この定期採用職員研修終了後に各部署へ配属となります。

【階層別研修】
フォローアップ研修(入職1年目の10月)、リフレッシュ研修(入職4・5年目程度)、ブラッシュアップ研修(入職8・9年目程度)

その他、新任主任研修、新任課長研修、日本私立大学連盟等の外部機関実施研修、テーマ別研修等があります。
自己啓発支援制度 制度あり
知識・能力を高めるために必要な講座を法人価格により安価で受講でき、修了後には補助金・報奨金が支給される通信教育講座補助制度があります。
また、業務に必要な研究や書籍の購入になどに充てることができる教養費の支給があります。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
専修大学、千葉大学、筑波大学、東京大学
<大学>
愛知教育大学、青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、昭和女子大学、聖心女子大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2026年度:9名(予)
2025年度:7名
2024年度:8名
2023年度:9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 3 4 7
    2024年 3 5 8
    2023年 4 5 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 7 0 100%
    2024年 8 0 100%
    2023年 9 0 100%

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